カテゴリー: SEO（検索エンジン最適化）

ナイルにはSEOを内製化したい、というお問い合わせがよく寄せられます。なぜ今、SEO内製化を支援するのか。そしてSEOの成功とはどこにあるのか。デジタルマーケティング事業部で執行役員を務める岸穂太佳と、コンサルティングユニット責任者の宮澤徹に話を聞きました。

SEO内製化の需要に、しっかりアプローチできるサービスを

――まず最初に、ナイルがSEO内製化支援サービスを立ち上げた経緯について教えてください。

岸：まず背景として、2012年ごろから内製でSEOに取り組む市場が年々拡大しており、内製化を意識されるお客様が増えている状況があります。さらに昨年は、新型コロナウイルス感染拡大の影響もあり、社内でWebを強化しようという動きも活発になってきました。

ナイルは数年以上前から、SEO内製化支援に取り組んできました。契約形態としてはあくまで外注であるものの、パートナーとしてお客様に深く関わりながら、お客様の社内に知見を蓄積する動きをずっとしていたんです。

そして今年、ナイルのマーケティングチームが顧客ヒアリングによって「SEO内製化支援がお客様から非常に求められている」ことに気づいたのです。そこで、ナイルがSEO内製化支援が得意である事実を、今年からウェビナーなどで社外に発信していくことにしました。

ナイル株式会社デジタルマーケティング事業部　執行役員　岸 穂太佳

――なるほど。SEO内製化支援については数年前から実績があるんですね。ナイルではApplivやカルモといった自社サービスもSEOで集客し、成果に結びつけていますが、そのようなことがお客様もできるということですか？

宮澤：実際の支援では、ナイルが考える「SEO内製化」と、お客様が考える「SEO内製化」をすり合わせることを大切にしています。

お客様としては、SEOの課題調査や、打ち手の検討、実装も含めた全てを自社内で行うことを「SEO内製化」と考えがちです。ただ、全てを自社でまかなうには専任の体制が必要ですし、現場にもかなりの負荷がかかります。「どこまでを内製化するか」「実現するにはどうすればよいか」をすり合わせ、実現に向けてサポートすることが、私たちの役割だと思っています。

ナイル株式会社デジタルマーケティング事業部　コンサルティングユニット責任者　宮澤徹

――お客様の体制によって内製化をどこまで行うかは異なる、ということだと思いますが、具体的な例などありますか？

岸：お客様のビジネスがBtoBかBtoCかでも大きく異なりますね。BtoC企業の多くは、専任のマーケティング部隊がおり、SEOの重要度も理解されている企業も増えている印象があります。

対してBtoB企業は、マーケティングの優先度が低い傾向があります。コロナ禍で展示会やイベントがなくなり、初めてWebに取り組むBtoB企業が増えているのですが、マーケティング部隊がいないので、他の業務とWeb担当を兼任されるケースが多いんです。

宮澤：SEOを内製化されるなら、最低1人は専任の担当がほしいところです。長い目で見て採用を増やしていただくか、それでも兼任でやられるなら「内製化」の定義を変えて、セミインハウスなど別の形を探ることになるかと思います。

内製化or外注の判断は「やりたいことに合うか合わないか」

――「SEOを内製化するか？それとも外注するか？」と迷われている企業は、どちらを選べばよいのでしょうか？

岸：どちらも一長一短ありますね……。外注はコストがかかりますが効果が早く出るので、スピード感を高めるため外注に投資する、という選択もあるでしょう。一方、社内に知見を溜めて、中長期的にしっかり施策を回していく体制を組みたいのなら、時間をかけてでも内製化に取り組む価値はあります。

宮澤：自社にノウハウを蓄積したい企業もあれば、費用に対して結果を出せばいいという企業もありますから、「どちらにメリットがあるか」というより「やりたいことに合うか合わないか」でしょうね。

岸：大手だと組織の回転が速いので、ひとつの部署に知見が溜まりにくいケースもありますね。そうなると外注を使ったほうがいいですし、いっそ外注ありきで組織を作るのも全然ありでしょう。逆に、専門の部隊を作れるなら内製化に向いていると思います。

――一方で、内製化の難しさもあると思います。担当者のキャリアを考える必要もあり、辞めた場合のダメージも大きいかと。

岸：正直にお話すると、内製化を希望される企業の中には、「なぜ内製化したいのか」を理解されていないことも多いんです。最終的な目的にコストダウンがあるんですが、そこでなぜ内製化なのか、その難易度はどれくらいか、という粒度が粗い場合がある。

マーケティング担当の採用がいかに難しいかも、なかなか知られていません。採用が必要な場合は率直にお話して、「半年後に1人採用されているとうまくワークすると思いますので、それまで私たちがどうにかリカバリーしますが、これくらいのリソースがかかります」と、ご相談することもあります。もろもろの予算をきちんと提示して、規模をイメージしていただくのも、私たちの役割だと考えています。

SEOの成功は「売上増」と「広告費減」の両輪

――ここで改めて、お二人に「SEOの成功とはなにか」をお聞きしてもいいですか？

宮澤：難しいですね……。検索流入が増えて売上が増えるのも、ひとつの成功でしょうし……。

岸：事業側にすれば、「広告費の削減」のほうがインパクトが大きいかもしれませんね。SEOの割合が増えて、CMやリスティングを減らせたら、年間の広告費を下げることができます。その結果、利益率も高くなるので、事業成長に繋げたり、別の新規事業に投資もしやすくなるでしょうし。

宮澤：確かに、メディアによっては広告費で億単位のお金が動きますからね。しかも、SEOに投資して成果が出たら、来年以降も長期的に効果を維持できます。広告の場合は、競合に枠を取られてしまうこともありますが、SEOはそうしたリスクも少ないですし。

岸：多くの企業にとって広告宣伝費がコストであり、サービスの価格にも反映されています。なので極論を言えば、広告費を下げられたらサービスの価格も下げることができる。もしくは同じ値段のまま、中身のクオリティを上げるための開発費などに当てることもできるでしょうね。

宮澤：もちろん広告には瞬発力があるなど、効果的な面もあります。あくまでSEOの直接の効果は、検索流入を増やすことで売上をあげること。その付加価値として広告費が下がる、という関係ですね。

――「SEOはオワコン」「SEOはなくなる」という声もありますが、今後のSEOはどうなると思いますか？

宮澤：私は当分はなくならないと思います。「リンクをたくさん張って順位を上げる」という以前のSEOはなくなって、今は「ユーザが求めるサイトを作ることで評価を高める」という形になっていますが、結局「検索」自体は残っていますから。

岸：今はシニア層でもスマホを使って検索していますし、検索という行為自体はなくなることはないでしょうね。

宮澤：パーソナライズはどんどん進むと思います。近い将来、同じワードで検索しても、人によって検索結果が変わると思うんです。そうなったらSEOをやらないかというと、そんなことはないでしょうし。

岸：事業側として、よりユーザに合った情報を届けるサイトを作ることは変わらないですし、そのための工夫は常にアップデートしないといけないでしょう。そうした知見をSEO内製化でサポートできれば、お客様により満足していただけるのではと思います。

――それでは最後に、お二人の今後の展望についてお聞かせ下さい。

宮澤：現在はSEOの集客や、コンバージョンの改善などがメインになっていますが、さらにテレビCMや広告、SNSやメールといった、デジタルマーケティング全般まで拡げ、顧客のサポートをしていきたいと考えています。集客だけでなく、認知のところから入れるよう、実際に動き始めているところです。

岸：SEOに限らず、Webマーケティング→デジタルマーケティングとまだ段階があると考えており、SEOの強みを活かしながら、デジタルマーケティングの領域まで行き着きたいと思っています。顧客が提供する価値をどう社会に流布するか、その体制づくりも含め、上流に向けたコンサルティングができる事業化集団になっていきたいですね。

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コンテンツなくしてオウンドメディアは運営できません。そんな重要なコンテンツづくりの極意を深掘りする「コンテンツマーケティングの格言」。偉人たちが残した胸に響く名言・格言から、ユーザーを魅了するコンテンツづくりのヒントを学びます。
第2回は、ヘンリー・ルイス・メンケンの格言「恋愛は戦争のようなものである。始めるのは簡単だがやめるのは困難である」。さて、その心は？

スモールスタートで始められるオウンドメディア

ヘンリー・ルイス・メンケンは、アメリカのジャーナリストであり、文芸誌「アメリカン・マーキュリー」の編集長でした。高校卒業後、アルバイトから記者になり、やがて大統領にも忖度なしの物申す気骨あふれるジャーナリストとして名を馳せました。
始めるのが簡単でもやめるのが難しいのは、恋愛だけではありません。オウンドメディアも同じです。「今はどこの会社もやっているから、うちもとりあえずやってみるか」と始めてみたものの、うまく運営できないのを理由に途中で頓挫する企業も少なくありません。

オウンドメディアはスモールスタートを是としているので、予算が少なくても始めてみることは可能です。特に、変化のスピードが速いIT業界では、VUCA（先行きが不透明で将来が読みにくい状況）の時代に対応した製品やサービスを世に出せるよう、アジャイル（※1）やリーン・スタートアップ（※2）といった手法が当たり前となっています。
これは同時に、継続していくことの難しさと表裏一体です。オウンドメディアはスモールスタートで比較的容易に始められますが、問題はその後の運営の仕方です。始めてみたものの、目標を見失ったり、予算や人材面で息切れしたりして、途中で頓挫する企業も多く見られます。

簡単に始められるからといって、中途半端に始めて途中でやめてしまったり、更新を止めてしまったりすることは、かえって企業ブランドを損なうリスクを伴います。「お金がないのかな？」「会社がつぶれたのかな？」と、いらぬ憶測を呼んでしまっては元も子もありません。
オウンドメディアは、競合他社との生き残りを賭けた戦いの強力な武器です。しかし、その武器を途中で放棄した時点で、それは敗北を意味します。

※1　アジャイル：「素早い」「俊敏な」という意味で、短い開発期間単位を採用することで、リスクを最小化しようとする開発手法のひとつ。
※2　リーン・スタートアップ：コストをかけずに最低限の機能を持った試作品を短期間で作り、顧客の反応を的確に把握して、顧客がより満足できる製品・サービスを開発していくマネジメント手法のこと。

いかに長く幸せな関係を続けられるか

オウンドメディアの目的はユーザーと信頼関係を結び、エンゲージメントを深めていくことです。それは、恋愛における結婚と同じです。いかに長く幸せな関係を続けられるかが課題になってきます。
長期運営をしていくためには、まず下記のようにスタートからゴールまでのプロセスを明確に定めておく必要があります。

＜オウンドメディアを成功させるためのプロセス＞

1. ゴール設定
2. ペルソナ設定
3. 購買ファネル
4. コンテンツの編集計画
5. コミュニケーションの管理

オウンドメディアの成功は、ゴールに向かってこの5つのステップを踏みながら、きちんとPDCAを回していけるか否かにかかっているのです。

1.ゴール設定

オウンドメディアを始める際は、最初にゴールを定めることが大切です。具体的には「KGIとKPIの設定」「体制づくり」「予算決め」「リスクの想定」をしていきます。

KGIとKPIの設定

オウンドメディアで成果を出すためには、しっかりと目標を設定しておかなければなりません。目標が定まっていないまま運営しても、作るべきコンテンツは明確になりません。まず、オウンドメディアのゴールに沿ったKGI、KPIを設定した上で、中長期を見据えたプロジェクトの運用計画を作成していきます。

KGIとは「重要目標達成指標（Key Goal Indicator）」の。例えば、契約数100件が目的であれば、「契約数100件」がKGIとなります。
KPIは「重要業績評価指標（Key Performance Indicator）」ので、KGIの達成に向けた中間指標と考えれば問題ありません。この場合、できるだけ定量化しやすい測定可能な具体的数字で設定しておくほうがいいでしょう。

オウンドメディアを運営していく中で、KPIが実情に合わないと判断したら、都度変更しても構いません。ゴールであるKGIをコロコロ変えるのは、迷走の原因となるので避けなければいけませんが、KPIは実情とかけ離れた設定だとわかったら、臨機応変に変更することは決して悪いことではないのです。例えば、コンテンツの更新本数を毎月10本とし、KPIを10万UUとしたものの、実際のところ10万UUどころか1万UUにも満たなければ、KPIを見誤っていたことになります。
とはいえ、途中でのKPIの変更は見通しの甘さでもありますので、変更しない状況のほうが望ましいことはいうまでもありません。

体制づくり

どのような体制でオウンドメディアを運営していくかを決めます。定期的に質の高いコンテンツを投稿し続けてこそ、ユーザーとの接点を生み出すことができます。そのために、しっかりとオウンドメディアを運営できる編集体制を構築しなければなりません。

まずは自社で制作するか、外注化するかを決めます。社内で制作体制を作る余力があれば、社内制作でも構いません。ただし、経験のない数人で企画立案から記事公開、検証までをすべて行うなど、無理をしても破綻してしまうおそれがありますので、業務負荷が高くなりすぎないように注意が必要です。

コンテンツ制作はノウハウがないと、思った以上に負荷がかかります。戦略に沿った企画を立案し、記事執筆、校正・校閲、画像選定、図解作成といったさまざまな作業がありますので、少なくとも一人は経験のあるスタッフを配置するか、外部パートナーと組んだほうがいいでしょう。

予算決め

オウンドメディアは膨大な予算を投入したからといって、すぐに見返りがあるわけではありません。スモールスタートが可能な反面、ある程度長く続けなければなかなか効果は出てきません。そのため、長期的視点に立った予算を決めることが必要です。オウンドメディアは、広告のように認知獲得だけが目的ではないため、予算に比例してその効果を検証することが難しいのがウィークポイントでもあります。

また、オウンドメディアは認知獲得よりもエンゲージメント重視のため、費用対効果を検証するのが比較的難しいことも事実です。予算を一気につぎ込むより、無理のない定期預金という意識で、少しずつでも続けることが肝心です。

リスクの想定

オウンドメディアの運営に限りませんが、不測の事態は必ず起こるものです。そんなトラブルが起きたときに、慌てないようにあらかじめリスクを想定してシミュレーションをしておきます。
例えば、「PVがまったく伸びない」「想定したKGIにまったく届かない」「スタッフが辞めてしまう」「コンテンツのネタが尽きる」といったことです。

2.ペルソナ設定

オウンドメディアのゴールが定まったところで、ペルソナを決めます。ペルソナとは、企業が製品やサービスを提供するにあたって設定する、象徴的な顧客モデルです。年齢・性別・職業・年収・趣味・嗜好・性格といったターゲットの隠れたニーズや行動パターンなどを、一人のユーザー視点のストーリーとして表します。
ペルソナを設定するメリットは、主に下記の3つがあります。

＜ペルソナを設定するメリット＞

• ユーザー視点のストーリーを提供する
  ユーザーの立場になってニーズを探っていくため、ユーザーの共感を得やすくなります。
• ユーザーの理解が深まる
  ユーザー像が可視化されるため、誰に何をどのようにして伝えるべきかが明確になり、発信すべきコンテンツが作りやすくなります。
• 一貫したユーザー像が共有できる
  ユーザー像を可視化・明確にすることで、プロジェクトメンバーをはじめ、目的や利害関係が異なる他部署などとの解釈にもぶれがなくなります。

ペルソナ設定には、「一人の生身の人間」としてのストーリーが欠かせません。重要なのは、ユーザー自身も気づいていない深層心理にまで踏み込み、一人の生身の人間を理解することです。
ただし、ターゲットの母数が減ることを懸念して、ペルソナのターゲットを無闇に広げることは避けましょう。「顔の見える一人」にフォーカスするためには、個人の顔が具体的に浮かぶような人格やライフスタイルを設定することが必要不可欠です。

3.購買ファネル

訪問客がどの段階でどのような行動変容があるのかを可視化した購買ファネルは、コンテンツマーケティング施策の改善につなげることができます。購買ファネルは、顧客が購買に至るまでの心理プロセスの変化を示した、「AIDMAモデル」を発展させて生まれた考え方です。集客した顧客が購買・成約に至るまでのあいだに、だんだん少数に絞り込まれていく様子が、逆三角形の漏斗（ファネル）のような形になることからこのような名称になっています。

AIDMAモデルでは、顧客心理は訪問から購買までに至る各段階をたどるプロセスで表します。

＜AIDMAモデルのプロセス＞

• Attention（注意）
  入り口となる訪問客に対しては、関心のあるユーザーの「Attention」を引くために、課題や悩みの解決の糸口を提供します。
• Interest（関心）
  見込み顧客には、「Interest（関心）」を持たせられるように、比較・検討ができるようなコンテンツを用意します。
• Desire（欲求）
  見込み顧客に対しては、さらに踏み込んで、製品・サービス購入の「Desire（欲求）」を促すようなコンテンツを提供する必要があります。
• Memory（記憶）
  見込み顧客を経て新規顧客となったユーザーにはリピーターになってもらうよう、より付加価値の高いコンテンツを提供して満足度を高めてもらい、「Memory（記憶）」にとどめてもらうことが大切です。
• Action（行動）
  リピーターになった優良顧客には、さらに高額な商材の購入を促したり、利用頻度を高めたり、SNSなどで拡散・推薦してもらったりと、「Action（行動）」を起こしてもらうためのコンテンツを提供します。

4.コンテンツの編集計画

オウンドメディアの運営では、「何のためにやるのか」といった目的を明確にし、その目的に沿った編集方針を立てなければなりません。「誰に、何を、どのようにして」というプロセスで考え、ユーザーに適切なコンテンツと、その配信方法を設計します。ユーザーのために役立ち、メリットを供与できるコンテンツを制作、発信、管理するために計画します。
編集方針が定まらないと、プロジェクトメンバーの意思疎通がとりづらく、企画内容にもぶれが生じてしまうので、オウンドメディアの立ち上げ時に、しっかりと編集方針を立てておくことが大切です。

コンテンツの編集計画は、具体的には「コンテンツカレンダー」と「コンテンツの種類」の2軸で考えます。

コンテンツカレンダーとコンテンツの種類

コンテンツカレンダーでは、各コンテンツの役割を明確にして一覧化します。週単位〜月単位で区切られたカレンダーに記録していくことで、計画的にPDCAを回す手助けとなります。アクセス解析と併用しながら定期的に検証することで、運用するためのさまざまなヒントを得ることができるはずです。
コンテンツカレンダーには次のような項目を埋めていきます。ただ、あまり細かく複雑にしすぎても管理が大変なので、これらの項目が埋まっていれば十分です。

＜コンテンツカレンダーに入れる項目＞

• 担当者
• 納期
• コンテンツ内容
• 制作から公開までのスケジュール
• 公開場所（オウンドメディア、SNSなど）
• 公開日時

コンテンツの内容は、特集、連載、コラム、テーマ、カテゴリーなどのほかに、ストックコンテンツとフローコンテンツを分類しておくのがおすすめです。
ウェブメディアではどうしてもすぐに効果を求めがちですが、ブックマークや検索による長期的な流入を狙えるスタイルの記事もあるように、ストックとフローで果たす役割も異なってきます。

オウンドメディアは1～2年と続くと、1年目にファンになり2年目も継続して閲覧しているユーザーと、2年目からの新規ユーザーが混在するなど、ユーザーが多様化してきます。
「さらに強化すべきコンテンツは何か？」「減らすべきコンテンツは何か？」など、コンテンツの見直しをする際にも、コンテンツカレンダーを振り返り現状を俯瞰することで、今後の改善点が見えてくるはずです。

また、地道に流入先を増やすSEOも重要になります。検索エンジンは良質なコンテンツを定期的に配信するサイトを評価してくれます。メディアの方向性に合わせて適切なキーワードを設定し、月単位でバランス良く配信しながら、取りたい検索ワードをしっかり狙っていってください。
特に、すぐに結果として数字に出てこない初期は、KPIとしてキーワードを狙っていくことは必須です。

なお、コンテンツは効果的に使い分けることも大切です。コンテンツの種類には、比較的コストをかけないで制作できる「基礎コンテンツ」や「SNSコンテンツ」のほか、予算や人員リソースに余力があれば検討してもいい「リッチコンテンツ」があります。
配信するメディアの特性に適切なコンテンツを、適切なタイミングで配信していきましょう。

5.コミュニケーションの管理

近年のオウンドメディアは、ユーザーとのコミュニケーションが重視されています。情報が氾濫するネット時代において、どんなに価値の高いオリジナルコンテンツを配信しても、一方的な提供だけではユーザーの優良顧客化を図ることは難しくなってきているのが現状です。オンライン・オフラインを問わず、ユーザーと直接コミュニケーションを図ることで、競合との差別化を図ります。

ユーザーとのコミュニケーション強化には、「傾聴する」「シェアする」「参加する」というプロセスで進めます。

傾聴する

傾聴の段階では、まずどれくらいのユーザーがコンテンツを消費しているのか、コンテンツへのアクションを見ます。続いて、ユーザーがコンテンツを好意的に受け取っているのか、否定的なのか、中立なのか、SNSやコメントなどでユーザーの感情を定量的に測定。そして、コンテンツへの接触を通じてエンゲージメントを深められたか、コンテンツへの理解度を測ります。

シェアする

効果的なシェアを促進するためには、ユーザーが直感的にコンテンツをシェアできるようになっているかをチェックします。効果的にシェアできる構造になっていなければ、随時シェアしたくなるコンテンツに改善していくことが大切です。そして、効果的なインフルエンサーになりうるのは、誰なのか把握します。SNSではインフルエンサーの影響がとても大きいため、インフルエンサーとつながり、彼らにとってより興味・関心を抱きそうなコンテンツを提供します。

参加する

ユーザーとのコミュニケーションを最適化するために、SNSやコミュニティに積極的に参加して、プロとしての回答をしながら参加していきます。また、SNSやコミュニティにおいて噂をされたら、噂の現場に積極的に関与します。さらには、ユーザーに関連しているコンテンツを提供することで、ユーザーに自分事化してもらいましょう。

オウンドメディアはPDCAを回しながら成長させよう

コンテンツは、「作って終わり」ではありません。現状を分析することで常に改善を図っていくことができるのが、オウンドメディアの最大のメリットです。だからこそ、しっかりとPDCAを回して検証していく必要があります。

PDCAとは、「Plan（計画）」「Do（実行）」「Check（評価）」「Action（改善）」の頭文字を取ったフレームワークです。KPIに対する進捗はどうかといった効果測定を日々実施し、PDCAサイクルを構築していくことがメディアを成長させる上で欠かせません。
オウンドメディアの実態を正しく把握し、常にコンテンツの改善策を念頭に入れながら、次の施策や企画に反映させていきます。

オウンドメディアは、一度始めたら継続することにこそ価値があります。中途半端に途中でやめてしまうのであれば、最初から始めないほうがいいでしょう。それが、オウンドメディアの負った使命と宿命なのです。

コンテンツ制作をナイルがサポート！

さまざまなコンテンツを作成して情報発信していきたいけれど、記事を書くリソースがないお客様に、ナイルではコンテンツ制作代行のプランをご用意しております。良質なコンテンツ作りを、経験豊富なコンテンツのプロたちが全面的にサポートいたします。 また、オウンドメディアの戦略設計からサポートさせていただくことが可能ですので、まずは、お気軽にご相談ください。

恋愛は戦争のようなものである。始めるのは簡単だがやめるのは困難である【コンテンツマーケティングの格言 第2回】は【SEO無料相談実施中！】ナイルのSEO相談室で公開された投稿です。

こんにちは！ナイル株式会社の青木です。

本日は「プロダクトレビューアップデート」など4つのニュースをお届けします！

※トピックは初級者～中級者くらいの方向けを想定して紹介します。

なお、本企画は取り上げるページを実際に読んでいただくことを想定しております。簡単なひとことコメントとお役立ち度（収集部隊の主観です）を参考に、該当ページを読んでみてください。

本日のSEOニュース

①プロダクトレビューアップデートの更新

記事紹介：Product reviews update and your site
(Google検索セントラル)

お役立ち度：★★★★☆

ナイルのひとこと
12月2日にプロダクトレビューアップデート【December 2021 product reviews update】が公開されました。2021年4月に英語で書かれたコンテンツを対象に公開されたプロダクトレビューアップデートの12月版になります。

スパムアップデートのように一度公開して終わりでなく、定期的にアップデートされるタイプのアルゴリズムというイメージを持っていただければと思います。また、公開後3週間を目安に完了するとのことです。

また、それと同時にレビューのベストプラクティスも更新され、以下の2つが追加されました。

• あなたの専門知識をサポートし、あなたのレビューの信憑性を強化するために、製品に関するあなた自身の経験のビジュアル、オーディオ、または他のリンクなどの証拠を提供してください。
• 読者が選択した販売者から購入するオプションを提供するために、複数の販売者へのリンクを含めることを検討してください。
引用元：https://developers.google.com/search/docs/advanced/ecommerce/write-high-quality-product-reviews

レビューというと、ユーザーの評価を集めるみたいな印象が強いと個人的には思いますが、商品をどのようにレビュー(紹介)するかという話で捉えていただけると良いです。

日本語で書かれたコンテンツはまだ対象外ですが、上記ベストプラクティスを元に準備しておくと良いでしょう。そして、参考に

「lg smart tv 43 inch」
「smartphone best buy 2021」

などのクエリを英語で検索し、どのようなサイトが評価されているかを実際に見てみるとよいでしょう。

②セマンティックHTMLはGoogle検索品質シグナルではありません

記事紹介：Semantic HTML Is Not A Google Search Quality Signal
(Search Engine Roundtable)

お役立ち度：★★★☆☆

ナイルのひとこと
※そもそものセマンティックの意味はこちらを参照して下さい。

この話はイメージ「本来の自分の力が発揮できる！」みたいな認識が一番いいかもしれません。
検索エンジンが理解しやすいセマンティックな構造にしたとしても、元々の内容が大したことなければ、評価はされませんが、意識して見出しなどを設定することで、少しでもロスなしに検索エンジンに伝えられる。こんなイメージを持っておくと良いと思います。
構造化データもランキングファクターではない。としていますが、同じような話ですね。価値が増えるのではなく、価値を伝えるという理解がポイントです。

③まだ、移行できていないサイトのMFI以降に関して

記事紹介：A 2021 update on mobile-indexing
(Google検索セントラル)

お役立ち度：★★★★☆

ナイルのひとこと
元々2020年9月にモバイルファーストインデックスへの移行を完了させる予定だったものが、コロナウイルスの影響で2021年3月に延期したというのが前提にあります。

とはいえ大規模サイトなどでは、モバイルファーストインデックスへ強制移行することによる影響が大きかったようで、移行が完了していないサイトに関しては時期を決めずに、徐々に移行していくとのことです。

④コアアップデート(November 2021 Core Update)に関するニュースまとめ2

お役立ち度：★★★★★

ナイルのひとこと
November 2021 Core Updateに関するニュースを集めました。

コアアップデートリリース完了

The November 2021 Core Update rollout is now complete.

— Google Search Central (@googlesearchc) November 30, 2021

順位変動に関して
SEMRUSH-順位変動 →12月1日にコアアップデートは完了していますが、その後も継続的に順位変動が続いています。

コアアップデートの考察記事
Google November Core Update Is Over – What Happened?
→総じて今回のコアアップデートの影響は小さいという話が多いです。弊社の観測するデータでも、変動があったものの、最終的には順位が戻るといったケースが多かったです。 現在細かくデータを見ているので、良いデータ出てきましたら、別途共有します。

最後に

みなさまのSEO施策にお役に立てるように、今後もSEOニュースまとめを平日数回更新する予定です。

また、SEO情報やセミナー情報などを配信しているメールマガジンもご用意しておりますので、よろしければご登録ください。

※もしSEOでお困りであれば、こちらのお問い合わせからお気軽にご相談ください！

前回のニュース(2021年11月24日収集分)はこちらから

また、ナイルではSEO内製化にも役立つ、「お役立ち資料」を公開しております。

今後も種類を増やしていきますので、よろしければご覧になって下さい。

プロダクトレビューアップデート更新【December 2021 product reviews update】は【SEO無料相談実施中！】ナイルのSEO相談室で公開された投稿です。

マーケティングにおいて、現在の課題を細かく分析し、そこから次への一手を考えていく作業は、最も重要なステップといっても過言ではありません。そして、その分析のための手法として有効とされているのが、定量分析です。

ここでは、定量分析の概要や強みについて解説しつつ、マーケティングにおける定量分析の重要性を見ていきます。

定量分析とは

定量分析とは、数値データを用いて分析を行う手法のことです。数値データは、例えばホームページのPV数やアンケートの回収数、さらには閲覧や回答してくれた人の年齢などさまざまなものがあり、それらの数値を細かく見ていくことで、現状の課題や今後の方向性を定めていくことができます。

定量分析がマーケティングに活用できる理由

定量分析は、マーケティング活動において特に効果を発揮する分析方法のひとつです。ここからは、定量分析がマーケティングに活用できる理由について解説していきます。

課題を明確にすることができる

定量分析は数値データを元にしていますので、課題が明確になりやすいという利点があります。 例えば、ECサイトの売上が期待するほどのものでなかった場合、定量分析によって数値を細かく見ていけば、そもそものアクセス数やPV数が少なかったり、途中で離脱する率が高かったりといった課題を、容易に見つけることができるでしょう。

マーケティングの世界では、ある日突然顧客が現れ、そのまま購買や受注に至るということは基本的に起こりえません。見込み顧客に発見してもらい、興味を持ってもらい、買ってもらう。この一連の流れを経て、初めてゴールに至ることができます。だからこそ、その各ステップにおける数値データに一つでも弱い部分があってはならず、定量分析を行うことで、どこが弱いポイントなのかを明確にすることが可能になるのです。

次の取り組みの重要な判断材料となる

課題が明確になるということは、次に行うべき施策がより明確になるということでもあります。もしもアクセス数やPV数が少ないのであれば、コンテンツの量を増やしたり、広告料を増やしたりなど、発見してもらえるための仕掛けを考える必要があるでしょう。またPV数などは足りているがコンバージョン率が低いといった場合には、コンテンツの質やサイトの導線を見直す必要があるかもしれません。

定量分析によって課題を明確にし、それに合わせた解決策を検討することができ、より効果的な施策を実行可能になる。これも、定量分析とマーケティングの相性が良いとされる理由のひとつです。

チーム内で認識のずれが起きにくい

定量分析では、数値データという「事実」に基づいた分析を行うため、見る人によって認識がずれる可能性が少ないというメリットがあります。もしも定量分析による数値データがないままに課題を見つけ出そうとすると、ある人はPV数を改善すべきだと主張し、またある人はコンテンツの中身を見直すべきだと主張するなど、チームとして目指すべき方向性がバラバラになってしまうかもしれません。

感覚ではなく事実に基づいた分析手法である定量分析は、説得力が高く、多くの人の意見をまとめるのに大きな力を発揮してくれます。

マーケティングでは定性分析も重要

マーケティングにおける定量分析の強みについて解説してきましたが、定性分析の重要性も忘れてはいけません。

定性分析とは、例えばインタビューや自由回答によるアンケート、クチコミなど、数値では表すことができない質的データを用いて行う分析方法のことです。定量分析で課題が見つからない場合でも、マーケティング活動で掲げる目標に届かないというケースは少なくありません。そうした場合、より顧客の心情に寄り添うことができる定性分析にこそ、答えが隠されているケースが多くあるのです。

定性分析ならではの強み

ここからは、定量分析にはない、定性分析ならではの強みについて紹介していきます。

顧客心理などの、数字以外のデータを手に入れられる

定性分析が得意とするのは、顧客の「生の声」を得ることです。質的データを用いた分析方法である定性分析では、定量分析だけでは推し量ることができなかった顧客心理などの情報を得ることができます。仮に定量分析で大きな課題が見つからなかったとしても、定性分析によって悪い評価が多く集まっていれば、そこは迅速に改善すべきポイントであると判断することができるでしょう。

データの数が少なくても有効

定量分析の場合、分析の基となるデータの数が少なければ、あまり信ぴょう性の高い情報になっているとはいえません。しかし定性分析は、顧客の生の声であるため、仮にひとつしかデータがなかったとしても、重要なデータになりえる可能性があります。

もちろん、データの数が多くて損をすることはありませんが、少ないデータでも有効なものとして活用していけるのも、定性分析ならではの強みといえるでしょう。

定量と定性を組み合わせて質の高い分析を実行しよう

マーケティングを効率よく的確に進めるために、定量分析と定性分析は欠かせません。課題を明確にし、そこから効果的な改善案を組み立てていくためにも、ぜひ定量分析と定性分析を組み合わせ、より深い情報を読み解くようにしてみてください。

マーケティングにおける定量分析の重要性を解説は【SEO無料相談実施中！】ナイルのSEO相談室で公開された投稿です。

マーケティングの現場では「定量分析」と「定性分析」がよく用いられますが、両者の違いを正しく理解できているでしょうか。

この記事では混同しやすい「定量分析」と「定性分析」の違いや特徴、代表的な分析手法について解説します。この機会に両者の意味を理解して、適切な分析を行えるようになりましょう。

定量分析と定性分析の違い

まずは定量分析と定性分析の違い、それぞれのメリットについて解説します。

定量分析

定量分析は数値データを元に行う分析手法のことです。サイトのアクセスデータや企業の売上・業績をはじめ、数値上のデータを分析し、現状を客観的に把握・評価するために用います。

データという事実に基づいて分析を行うため、主観や感覚に基づいた評価ではなく、客観的な評価を行えるのがメリットです。関係者間でもデータという事実を共有できるため、現状の課題に対する共通認識を持つことができます。上司やクライアントにプレゼンを行う際も、定量分析の結果を発表すれば説得力が増します。そして、定量分析の結果を元に改善施策の優先順位を決めて実行すれば、より効率的な効果改善が見込めるでしょう。

定性分析

定性分析は、質的データを元に行う分析手法のことです。質的データとは数値データではなく、ユーザーの意見や行動などのことで、数値には表れないユーザー心理や行動の背景を読み解くために用います。

定性分析は、定量分析では読み取れないユーザー心理や本音を分析することができるため、より具体的な改善施策の検討に役立ちます。また、定量分析とは異なり限りのあるサンプル数でも十分参考になる情報を収集できるため、短い期間で情報収集から分析まで終えられるのもメリットでしょう。

定量分析の分析手法

それでは、マーケティングで活用できる定量分析の具体的な分析手法について紹介します。

Googleアナリティクスのアクセス解析

サイトの現状を把握する上で役立つ定量分析の手法が、Googleアナリティクスによるアクセス解析です。サイト全体のアクセス状況からコンテンツごとのPV数、コンバージョン率まで、詳細なデータを分析できるのがGoogleアナリティクスのメリットです。人気のあるコンテンツを把握してユーザーのニーズを捉えたり、コンバージョンを阻害するボトルネックとなっている課題点を見つけて改善したりと、アクセス解析を行えば数値データを元にした改善施策を実行できます。

選択式アンケートの結果分析

「この商品の満足度を1～10点までで評価してください」といった選択式アンケートも定量分析に活用できます。ユーザーの心理を数値化することができるため、アクセス解析では理解しきれない課題点や長所についても評価することが可能です。また、アンケート結果を元に顧客の属性をデータ化すれば、ターゲット層への理解が深まるでしょう。選択式アンケートの分析結果からサイトや商材の改善施策を導き出したり、ニーズを取り入れたマーケティング施策を展開したりと、幅広い場面で役立てることができます。

マーケティングに活かせる定性分析の分析手法

定性分析の手法はどのようなものがあるのでしょうか。具体的に見ていきましょう。

ユーザーインタビュー

ユーザーインタビューやグループインタビューは定性分析の代表的な手法です。インタビュー対象者に質問を投げかけ、「なぜそう思ったのか」「どのように感じたのか」と深掘りしていくことで、理由や経緯をはじめ数値では表せないユーザー心理を理解することができます。アンケートや口コミとは異なり、インタビューではユーザーと対話ができるため、回答で気になった点を深く掘り下げられるのがメリットです。ユーザーの本音を知る貴重な機会でもあるため、日ごろの業務では見えてこない新たな気づきを得ることができるでしょう。

自由回答式アンケートの結果分析

ユーザーインタビューの簡易版として、自由回答式アンケートも活用できます。「なぜそう感じたのですか？理由をご記入ください」といったように、意見や感想を自由に記入してもらうことで、選択式アンケートでは得られない情報を収集することができます。ユーザーインタビューを実行するのが期間やコスト的に難しいのであれば、自由回答式アンケートの結果分析でユーザー心理を把握するといいでしょう。

UIレビュー

ユーザーにサイトやアプリ、商材などを利用してもらい、その際の行動や様子を観察したり意見をヒアリングしたりするのがUIレビューです。コンバージョンポイントで操作に手間取ってしまったり、クリックしてほしい導線が見られていなかったりと、運用者や制作者が想定していなかった課題を浮き彫りにする分析手法になります。ユーザーの生の声を聞きながら、実際に利用している場面を観察できるため、多くの気づきを得ることができるでしょう。

SNS上の消費者の声の分析

SNS上の口コミも定性分析に役立ちます。主にBtoCの商材が対象になりますが、消費者の忖度ない意見を収集できるため、定期的にSNSで自社商材やサイトの口コミをチェックするとよいでしょう。率直な意見から課題を洗い出し、定量分析のデータと照らし合わせてその課題点を改善することで、ユーザー満足度向上につなげることができます。

定量分析と定性分析はどのように使い分ける？

定量分析と定性分析には、それぞれメリットとデメリットが存在します。定量分析だけを行った場合、現状を客観的に把握することができますが、その理由がなぜなのかを明確に理解することができません。定性分析だけを行った場合、具体的なユーザーの声や心理を把握することができますが、主観的な偏った判断を下してしまいかねません。

重要なのは、定量分析と定性分析を適切に使い分けることです。

まず、定量分析でデータを読み解き、課題に対する仮説を立てます。その仮説が正しいのか、ユーザーインタビューや自由回答式アンケートなどでユーザーの声を聞き、数値には表れないニーズや心理を把握します。この流れで分析を進めれば、マーケティングに活かせる良質な分析結果を得られるでしょう。

定量分析と定性分析の違いを正しく理解して使い分けよう

定量分析は数値データを元にした分析手法で、定性分析はユーザーの声など質的データを元にした分析手法であることを解説してきました。それぞれのメリットを補完しあい、よりよい改善施策につなげられるよう、定量分析と定性分析の違いを理解して使い分けましょう。

定量分析と定性分析、どんな違いがある？活用方法も解説は【SEO無料相談実施中！】ナイルのSEO相談室で公開された投稿です。

ビジネスやマーケティングでは欠かせない分析方法ともいえる定量分析。データを元に次のアクションを考えるためにも、定量分析の手法について理解しておきたいものです。

ここでは、定量分析の概要や代表的な分析手法、メリット・デメリットについて解説していきます。

定量分析とは

定量分析とは、数値データを元に分析する方法のことを意味します。サイトのPV数や離脱率、企業の売上や業績など、数値で表せるデータを多面的に分析し、状況を評価するために定量分析を用います。簡単にいうと「何が起こったのか」をデータから読み解くのが定量分析です。例えば「昨年同月のPV数は5,000PVから今年は10,000PVに。1年間でPV数が2倍に伸びた」といったことを、定量分析によって把握します。

よく似た言葉に定性分析があります。定性分析は、質的データを元に行う分析方法のことです。数値データではなく、口コミやユーザーの行動などから状況を分析・評価する方法となります。数値では表しきれないユーザーの心情を読み解き、より多角的に状況を分析するために用いられます。

定量分析による方法

数値データを元に分析する定量分析には、どのような手法があるのでしょうか。代表的な定量分析の方法を紹介します。

Googleアナリティクスのアクセス解析

サイトの定量分析で代表的なのが、Googleアナリティクスを用いたアクセス解析です。サイト全体やページごとのPV数やセッション数、ユーザー数、コンバージョン率などあらゆる状況がデータとして蓄積されるため、ページ単位や時期単位での比較検証が容易に行えます。

アクセス解析にて、コンバージョン率が高いにも関わらず、PV数が少ないコンテンツが発見されたとしましょう。そのコンテンツのPV数を伸ばせば、コンバージョン数増加にインパクトを与えられる可能性が大きいです。そして分析の結果を受けて、当該コンテンツへの導線を整備したり、SEOを強化したりといった対策を実行することで、サイト改善につながっていきます。定量分析はデータという根拠を元に、次の一手を打つためにも必要不可欠な分析なのです。

選択式アンケートの結果分析

選択式アンケートも定量分析の代表的な手法です。選択式アンケートとは「この商品の満足度は1～10点のうちいくつですか？」といったように、顧客に点数をつけてもらい、そのデータを分析するためのものです。店頭に設置するアンケートシートやインターネット上で行うアンケート調査など媒体を問わず、顧客の属性や満足度、興味・関心などをデータ化することで、顧客の状況や心情を分析することができます。

購入・利用した商材ごとに満足度を調査したり、どのような属性の人物が顧客となっているのかターゲットを把握したりと、分析結果はさまざまなマーケティング施策に活用できます。

ABテストのデータ分析

ランディングページやウェブ広告などでABテストを実施し、その結果を分析するのも定量分析となります。「Aパターンのほうがコンバージョン率が20%高かったため、今後はAパターンで一本化する」「コンバージョン率の低いBパターンはCTAボタンの文言が弱かったので、改善して変化を分析する」といったように、分析結果を効果改善のための根拠として活用できます。

定量分析のメリット

定量分析を行うメリットとはどのような点にあるのでしょうか。具体的に見ていきましょう。

数値データで客観的な判断ができる

定量分析では数値データを元に分析するため、客観的な判断を下せるのがメリットです。例えば、サイトリニューアルを行う場合、「反応が悪くなってきた気がするからリニューアルしてみよう」ではなく、「昨年比較でコンテンツ全体のPV数が20%ダウンしているため、UI改善とSEO強化を実施して効果改善を図ろう」と考えて実施したほうが、より効果的な施策を打てるようになります。その後の効果検証によって、さらなる改善施策を検討することも可能になります。

認識のずれが生じにくい

数値データが元になることから、関係者間での認識のずれが生じにくいのも、定量分析のメリットです。感覚だけで判断していると「ここを直したほうがいいと思う」「こちらのほうが重要じゃないか」と、それぞれの立場で意見が食い違い、何から手を付けるべきか決断できないといった事態が予測されます。一方、定量分析を軸にすれば、数値データを元にして、問題点や課題を関係者間で共有することができます。

説得力が増す

上司やクライアントに提案する場合、数値データに基づいた提案であるかそうでないかによって、説得力が大きく異なってきます。「現状の数値はこうである。この点を改善すれば、〇〇%の売上増大が見込める」といったロジックで提案を実現に持ち込むためにも、定量分析を的確に行うことが重要になります。

定量分析のデメリット

一方、定量分析にはデメリットも存在するので注意が必要です。

分析には十分な量のデータが必要

定量分析には、十分な量のデータが必要になります。3日分のアクセスデータや10人のアンケート結果だけを根拠に分析しても、偏った評価になりかねません。

例えば、Googleアナリティクスでアクセス解析する場合は、導入直後に行ってもあまり意味はありません。少なくとも1ヵ月以上、リニューアルやサイト改善を行うのであれば数か月から年単位のデータを蓄積してから分析・判断した方がよいでしょう。選択式のアンケート調査に関しても、数人程度では心もとないといえます。数百人単位でアンケートを回収できるようにする必要があります。

数値では表せない情報を見落とす可能性がある

定量分析はデータというゆるぎない事実が元になりますが、なぜその結果になったのか、数値では表せないユーザーの心情を深掘りすることが必要です。口コミやユーザー行動調査、ユーザーインタビューなどで質的データを収集し、定性分析を活用することもひとつの手です。定性分析によって、定量分析では見えてこなかった背景や心情を理解することができるようになります。 このように、定量分析と定性分析を適切に使い分け、それぞれのデメリットを補い合う形で分析を進めることが重要になります。

定量分析を理解してビジネスに活かそう

定量分析はデータや数値を元に課題を分析し、状況評価や改善施策を検討するために利用します。一方で定性分性のようにユーザー心理を把握するには不向きなので、定量分析と定性分析を活用してビジネスの課題を明らかにし、改善施策を実施するようにしましょう。

定量分析とは？分析方法やメリット・デメリットを解説は【SEO無料相談実施中！】ナイルのSEO相談室で公開された投稿です。

コンバージョン数は、ウェブ集客をする上で重要な数値です。コンバージョン数の向上を図る施策として、まずはGoogleアナリティクスを使って分析していきます。

しかし、まだ自社サイトのSEO対策を始めたばかりの方は

「Googleアナリティクスで、コンバージョンの分析をする方法がわからない」

「具体的に、Googleアナリティクスでどんな設定をしたらいいの？」

と悩まれている方もいらっしゃると思います。

そこで今回は、

• Googleアナリティクスのコンバージョン設定方法
• Googleアナリティクスのコンバージョンで確認できること
• 箇条書き

について解説していきます。

Googleアナリティクスのコンバージョンには何を設定できるの？

Googleアナリティクスは多くの機能があり、ウェブサイトを分析する際によく使われます。

例えば

• リアルタイムでウェブサイトを閲覧しているユーザーが何人いるか
• どこから流入してきているのか
• どの国・年齢層の閲覧が多いのか

などさまざまな分析を無料で行うことができ、サイトを運営し活性化していく上で役立つツールのひとつです。

Googleアナリティクスのコンバージョン機能は、コンバージョンポイントの分析がページごとにできます。分析機能を把握すれば、コンバージョン実績を確認することが可能となるでしょう。コンバージョンの実績を詳しく分析できれば、どうしたらよりコンバージョンを増やせるかなどの施策が打ちやすくなります。

【ケース別】Googleアナリティクスでコンバージョン設定する方法

Googleアナリティクスでコンバージョンの設定をすれば、効率よくコンバージョン周りの分析ができます。そのためここからは、以下のケース別に詳しい設定方法をご紹介します。

• 【ケース1】お問い合わせページに遷移した数を計測したい場合： 問い合わせ数や資料ダウンロード数などを知りたいときに活用できます
• 【ケース2】資料ダウンロード完了までの遷移率を計測したい場合：資料ダウンロード完了までのボトルネックを分析するときなどに活用できます

以上を、それぞれ詳しくみていきましょう。

【ケース1】お問い合わせページに遷移した数を計測したい場合

お問い合わせページに遷移した数を計測したい場合のコンバージョン設定を解説します。以下の手順を参考に設定してください。

手順1

まずは、Googleアナリティクスのページの1番下にある「管理アイコン」をクリックします。

手順2

管理アイコンをクリックすると以下のような画面になります。そして1番右の列にある「目標」をクリックします。

手順3

「目標」をクリックすると、以下の画面になるので、赤いボタンの「＋新しい目標」をクリックしましょう。

手順4

「新しい目標」をクリックしたら、目標設定を決めます。今回は1番下にある「カスタム」を選択します。カスタムを選択したら「続行」をクリックしてください。

手順5

次に「目標の説明」を決めます。例えば、「お問い合わせページ遷移数」や「購入ページへの遷移数」などといった具合です。自由記入で問題ありませんので、わかりやすいワードを入力しましょう。次に、下にある「タイプ」という欄の「到達ページ」を選択します。

手順6

最終的に到達して欲しいページのURLを入力し、「保存」をクリックしたら完了です。

これで、設定したコンバージョン、つまり「お問い合わせページに遷移した数」が確認できるようになります。

【ケース2】資料ダウンロード完了までの遷移率を計測したい場合

ケース1で資料ダウンロードページを指定すれば、「資料ダウンロードページに遷移した数」を確認できます。しかし、資料ダウンロード完了までに離脱しているデータまでは確認できません。

Googleアナリティクスのコンバージョン機能では、完了までの経路となるページを指定し、資料ダウンロード完了までの遷移率を計測できます。設定手順は、到達ページのURLを入力するところまでは【ケース1】の手順1〜5までと同じです。

異なるのは、手順6の段階で「目標達成プロセス」をオンにすることです。

目標達成プロセスをオンにすると、ステップを入力する欄が出てきます。

到達ページを資料申し込み完了画面に設定し、そこまでのステップとして

• 資料申し込み画面のURL
• 申し込み内容の確認画面のURL

などを入力し設定していきます。入力を終えたら「保存」をクリックし、設定完了です。

ここまでを設定することで、3つの数値がわかります。

• 資料申し込み画面に到達したユーザー数
• 申し込み内容の確認画面に到達したユーザー数
• 資料申し込み完了画面に到達したユーザー数

仮に申し込み内容の確認画面に到達したユーザー数が極端に少ない場合は、資料申し込み画面の入力フォームの改善が必要となります。

以上のようにコンバージョンに関連する分析が可能です。目標達成プロセスのページで経路となるページのURLを設定しておくことをおすすめします。

Googleアナリティクスのコンバージョン設定でわかる5つのポイント

これまで解説してきたGoogleアナリティクスによるコンバージョン分析の設定でわかる5つのポイントは下記になります。それぞれ確認できることと併せて活用方法も紹介しますので、ぜひ参考にしてください。

1.概要

「概要ページ」で確認できることは以下の通りです。

概要ページでは、現在どのくらいの成果が全体で出ているのか確認できます。目標全体の放棄率などもわかるため、「入力フォームや申し込み完了までの流れに課題がありそう」といったおおよその課題に見当をつけることも可能です。

ただし、この画面では詳細なデータは確認できないので、これから解説する「目標URL」のページデータと併せて見ることをおすすめします。

2.目標URL

目標URLのページでは、「設定した目標URLごとの成果」を確認することが可能です。お問い合わせの完了ページを目標に設定している場合、お問い合わせを完了した数がわかります。

ウェブメディアでは、ホワイトペーパーと呼ばれる「お役立ち資料」のダウンロードを促すことがあります。「複数のホワイトペーパーの中で、どのホワイトペーパーがダウンロードされているか」を確認したい場合は、目標を事前に設定しておけばこのページで比較することが可能です。

需要の高いホワイトペーパーを分析したり、あまりダウンロードされていないホワイトペーパーを分析したりといったときに役立ちます。

3.目標パスの解析

「目標パスの解析」のページでは、目標完了ページにたどり着くまでの3ステップ前までの遷移ページを確認できます。ユーザーがどのように目標完了ページに辿り着いたのかを確認することで、目標の完了がしやすいユーザーの動きや傾向の把握が可能です。

例えば、「資料のダウンロード申し込みページ」を目標に設定したとします。この場合、「資料のダウンロード申し込みページの前は、どんなページに訪れているか」といったユーザーの動向がわかるため、ユーザー自身が資料ダウンロードをしようと思ったきっかけとなるページを分析しやすいのです。

ただし、「実際にどのくらいのユーザーがページから訪れているか」まではわかりません。遷移ごとの細かい数値を見たいときは、次の「目標到達プロセス」で確認をします。

4.目標到達プロセス

「目標達成プロセス」では、

• 目標設定したページ直前のURLやユーザー数
• 目標達成に至るプロセスの中で、離脱（放棄）された場所

などを確認できます。

遷移数や離脱ポイントがわかれば、問い合わせ流入前のページを改善すればいいのか、入力フォームを改善すればいいのかなどの判断がしやすくなるでしょう。

具体的には、以下のような改善施策が検討できます。

• 入力フォームにたどり着いているユーザー数が少ない場合→入力フォームまでの流入を増やす導線を強化する
• 入力フォームで離脱される数が多い場合→入力フォーム仕様を見直したり、改善をしたりなどの対策をする

課題が「流入数」、「流入後のゴールまでの道のり」のどちらにあるのか分析したいときにおすすめです。

5.ゴールフロー

「ゴールフロー」では、実際に目標が達成された流れ（フロー）が確認できます。

ゴールフローは、実際にどんな流れで目標を達成しているのかが視覚的にわかりやすく表示されます。ウェブサイト内の導線の強化や改善すべきページの優先順位をつけるのにも役立つでしょう。

むやみに問い合わせ数を増やそうと何らかの努力をしても、効果はなかなか上がらないものです。そこで、問い合わせにつながっているページを分析し、問い合わせになかなかつながらないページを同じように改善できれば、問い合わせページへの遷移数を増やせる可能性が高くなるでしょう。

このように、良いデータを見つけて改善施策に役立てることも可能となります。

コンバージョンを分析するときは、どんな目標を設定すべき？

コンバージョンを分析する際に確認すべき重要な数値は、以下の3つがあげられます。

• トラフィック数
• 目標ページへの遷移数
• 目標ページからのお問い合わせ数

トラフィック数は、今どの程度の流入があるのか知るために必要不可欠な数値です。SEOの観点では、ページに訪れたユーザーの数や閲覧数にあたります。ユーザー数は、コンバージョン数にもっとも重要な数値であることは言うまでもありません。

また、目標ページの遷移数も重要な数値です。例えばトラフィック数が多いにもかかわらず目標ページへ遷移していない場合、目標ページへの導線の強化などが必要となります。しかし遷移数がわからなければ、「遷移が少ないこと」に気付くことができません。

目標ページからのお問い合わせ数（コンバージョン数）も重要ポイントです。「目標ページの遷移数が多いにもかかわらず、目標ページからのお問い合わせ数が少ない」といったことにも気付くことができるでしょう。

以上をまとめると下記3つの数値が確認できます。

• 目標ページ直前のトラフィック数
• 目標ページへの遷移数
• 目標ページから目標完了までの取りこぼし数

コンバージョンの課題を分析しやすくなりますので、ぜひご活用ください。

Googleアナリティクスのコンバージョン設定でサイト運営を成功に導く

Googleアナリティクスは、サイト運営をするための重要なツールです。無料で利用できるため、ウェブサイトを運用するのであれば必須ツールとなります。

特にGoogleアナリティクスの機能のなかでも、コンバージョン設定をすることで効率よくコンバージョンの分析ができるようになります。今回お伝えした方法を参考に、コンバージョンの課題分析をしてみてはいかがでしょうか。

Googleアナリティクスでコンバージョン設定する方法は？2つのケースを紹介は【SEO無料相談実施中！】ナイルのSEO相談室で公開された投稿です。

ウェブマーケティング施策を打っても、すぐに高い効果が出るとは限りません。高い効果を得るにはデータを分析し、課題を洗い出したうえで、ひとつずつ改善していく必要があります。

このとき重要となるのが、「コンバージョン分析」です。とはいえ、分析というと専門的なイメージがあり「どうやって分析すればいいの？そもそも専門家でなくても分析できるの？」と思った方もいるのではないでしょうか。

そこでこの記事では

• コンバージョンをする際に見るべき箇所
• コンバージョンの具体的な分析方法

の2点について解説します。

コンバージョン分析とは

コンバージョン分析とは、

• どういった経路でコンバージョンしているのか
• どのページからコンバージョンされているのか
• コンバージョン率はどの程度なのか

といった、コンバージョン周りの分析作業のことを指します。

コンバージョンの分析をすることで、現状の施策がうまくいっているか確認しやすくなったり、コンバージョン率の向上につながる施策を検討しやすくなったりします。

例えば、「ウェブページから資料をダウンロードした数」をコンバージョンに設定したとします。資料ダウンロードは、「SEO記事→資料申し込みページ→入力確認ページ→資料申し込み完了ページ」の流れで遷移しますが、それぞれ以下のようなユーザー数だった場合はどうでしょうか。

• SEO記事：1,000人
• 資料申し込みページ：500人
• 入力内容確認ページ：1人
• 資料申し込み完了ページ：1人

「資料申し込みページ」に500人も訪れているにもかかわらず、「入力内容確認ページ」にたどり着いたユーザーは1人です。つまり499人のユーザーが入力をやめているため、入力フォームに問題がある可能性があります。

このように具体的なコンバージョンのデータを分析することで、改善点がわかりやすくなるのです。

コンバージョン分析では3つの数値の確認が重要

コンバージョンの分析をするといっても、実際どの数値をみてどんな分析をすればいいの？と悩んでしまう方も少なくありません。そこで、まずはコンバージョンを分析する際に注目すべき3つの数値を紹介します。

1　トラフィック数

まずは、トラフィック数を確認しましょう。トラフィック数とは、いわゆる「ユーザー数」や「PV数」などサイトにどのくらいのアクセスがあるか示す数値です。

Googleアナリティクスでは、「集客→すべてのトラフィック→チャネル」の手順でトラフィック数の確認ができます。

トラフィック数を増やすには、集客施策の実施や見直しが必要です。

しかし集客施策とひとくちにいっても多くの方法があり、狙うターゲットによって施策が合う・合わないといったこともあります。「工数をかけて施策を打ったあと、思ったような効果が得られなかった」といった事態を避けるためにも、事前に戦略を練ることが重要です。

集客の戦略を立てるときは、施策方法として以下5つの流れで進めることをおすすめします。

2　目標ページへの遷移数

次に、目標ページへの遷移数も確認しましょう。目標ページへの遷移数とは、あるページからサイト内の目標ページ（コンバージョンするページ）へ移動した数のことです。

いくら流入数が多くても、コンバージョンにつながるページにユーザーが移動しないとコンバージョン数は上がりません。サイト自体に1万人のユーザーが毎月訪れていたとしても、コンバージョンにつながるアシストページのユーザーが100人しかいなければ、当然お問い合わせ数も低くなってしまいます。

コンバージョンにつながる目標ページにユーザーが遷移しているのか確認し、成果の上がっていないページを改善していくことが重要です。なおGoogle アナリティクスでは、「コンバージョン→目標→目標到達プロセス」の順で目標ページへの遷移数を確認できます。

遷移数が少ない場合は、流入の多いページに目標ページへつながるボタンやリンクを増やす施策などを試してみるのもおすすめです。

3　目標ページからのお問い合わせ数

最後は、目標ページからのお問い合わせ数を確認しましょう。

前述した流入ページから目標ページにユーザーがたどり着いても、

• 問い合わせフォームがどこにあるかわかりづらい
• ページ全体が読みにくい（理解しづらい）
• フォームへ入力する情報が多すぎる

といったことが原因で、ユーザーがページを離脱してしまう恐れがあります。

「目標ページの遷移数」と「最終的な問い合わせ数」を確認することで、どの程度取りこぼしが起きているのか把握できます。Googleアナリティクスでは、上記「2.目標ページへの遷移数」の確認方法と同じ手順で確認ができます。

またページ内の詳しいユーザーの動きを分析する場合は、ヒートマップなどのツールを活用するのがおすすめです。ヒートマップでは、ページのどのあたりでユーザーが離脱しているか、どこをクリックしているユーザーが多いのかといったユーザーの動向を分析できます。仮に「お問い合わせボタンを置いている位置にユーザーがいない」といったことに気づければ、ボタンの位置を改善するだけでコンバージョン数が向上する可能性もあるのです。

コンバージョンしたユーザーの傾向を分析する5つの方法

コンバージョンの分析は、前述した「3つの数値」も重要ですが、コンバージョンしたユーザーの傾向を分析することも非常に重要です。そのためここからは、コンバージョンしたユーザーの傾向を分析する方法を紹介します。ユーザーの傾向を分析する方法は以下の5つがあげられますので、それぞれ詳しく見ていきましょう。

図版

【方法1】サイトに訪れた数を確認する

前述したように、まずはサイトにどのくらいのユーザーが訪れているのかトラフィック数を検証しましょう。現時点でどの程度の流入があり、なかでもコンバージョンに至っている数はどのくらいなのかを確認することで、コンバージョン率が明確化します。

＜コンバージョン率の計算方法の例＞

コンバージョン率の算出の仕方は下記になります。

10（コンバージョン数） ÷ 1,000（ページの流入数）× 100 = 1%（コンバージョン率）

流入数、コンバージョン数、コンバージョン率が分かれば、ページごとのデータを比較してどこを改善すればコンバージョンがより増えるか検討しやすくなります。例えば、AとBのページがあり、以下のようなデータになっていたとします。

ページBの方がコンバージョン率が高いので、ページBの流入数を増やせばよりコンバージョン数を増やせる可能性が大きくなります。

【方法2】年齢層を確認する

次に、コンバージョンにいたっているユーザーの年齢層を確認しましょう。Google アナリティクスの場合、「ユーザー→ユーザー属性→概要」の順でどの年齢層が流入・コンバージョンに至っているか確認できます。

コンバージョンをしている年齢層をみて、元々想定していた年齢層と実際にコンバージョンしている年齢層が合っているか確認してください。

例えば、20代女性向けの製品を扱っているのに40代男性が多く集まっている場合は、設定したペルソナと集客施策のターゲットにずれが生じている可能性があります。ターゲットが大きくずれてしまっている場合は、集客方法や訴求方法はもちろん商品設計の時点で再考する必要が出てきてしまうのでしっかり確認しておくことが重要です。

【方法3】流入経路を確認する

年齢層のほかに、流入経路の確認をすることも非常に重要なポイントです。Googleアナリティクスの場合、「集客→すべてのトラフィック→チャネル」の手順で流入経路を確認できます。

それぞれの指標の意味は、以下の通りです。

• Direct：サイトに直接訪れた流入数
• Paid Search：リスティング広告からの流入数
• Organic Search：広告枠以外の検索流入数（自然検索）
• Referral：別サイトのリンクからの流入数
• Social：SNSからの流入数
• Email：メールからの流入数
• Display：ディスプレイ広告からの流入数
• (Other)：その他の流入数

SEOの施策を打っている場合は「Organic Search（自然検索）」を確認し、リスティング広告の施策を打っている場合は「Paid Search（有料検索）」を確認します。実施している施策に合わせて、流入数がどのぐらいあるか検証しましょう。

【方法4】CV直前のページを確認する

4つ目の方法は、CV直前のページを確認することです。Googleアナリティクスでは「行動→サイトコンテンツ→すべてのページ→ナビゲーションサマリー」で開いたページで、指定したページの直前ページが確認できます。

ここで以下のように「お問い合わせページ」を指定すれば、お問い合わせページの直前ページが確認できます。

「直前ページの流入数を増やす」などの改善施策を検討しやすくなるので、おすすめです。

【方法5】コンバージョンしたユーザーにヒアリングする

最後に紹介するのは、コンバージョンしたユーザーにヒアリングをする方法です。ここでは具体例をお伝えするために、BtoB向けの経理管理システムを扱っていた場合を考えてみましょう。

経理管理システムの導入には費用がかかるため、社内で稟議を通す必要があります。稟議では「他の経理管理システムと比較」を整理する必要もあるため、ヒアリングすることで「他社と比べた自社の強み」や「比較した上で導入に至った理由」などが確認できます。

「でも顧客にヒアリングって、具体的にどうすればいいの？」と思った方もいるかもしれません。おすすめは、「ユーザー（顧客）に導入事例のインタビューをすること」です。顧客の紹介や宣伝をする名目でインタビューしつつ、ヒアリングもできます。また自社の導入実績もたまっていくため、営業などにも活用しやすいでしょう。もしもインタビューなどが難しい場合は、営業担当にヒアリングをするところから始めてみるといいかもしれません。

コンバージョンの分析は押さえておく点を知っていれば難しくない

「分析」というと一見難しそうなイメージがあるため、専門家に任せなければいけないと思いがちですが、見るべき数値さえ押さえておけば専門家でなくても分析はできます。「コンバージョンに至るまでのページごとのユーザー数」や「コンバージョンにつながるページの直前ページ」などを見ると課題が見つけやすいのでおすすめです。

コンバージョン分析で重要なのは3つの数値！その理由と改善策を解説は【SEO無料相談実施中！】ナイルのSEO相談室で公開された投稿です。

ウェブマーケティングにおいて、コンバージョン数を上げる施策はとても重要です。しかし最終的なゴールだけ見て改善施策を打っても、なかなか成果につながらず悩むこともあります。

具体的に改善すべき点を見定めるときに重要なのが、コンバージョンポイントの設定です。

そこで今回は、

• そもそもコンバージョンポイントとは？
• CV数を上げるためのコンバージョンポイントの決め方は？

について、解説します。

「コンバージョンポイントを見定めてから改善につなげる考え方」についても紹介しているので、ぜひ最後までご一読ください。

コンバージョンとは

コンバージョンとは、ウェブサイト上で獲得できる最終的な成果のことです。「最終的な成果」は商品の購入だったり、資料請求だったり、イベントへの参加だったりと、サービスによってそれぞれ異なります。

＜コンバージョンの例＞

• ECサイト⇒会員登録、商品購入
• 企業サイト⇒お問い合わせ、資料請求、ウェビナー申し込み
• 求人サイト⇒求人の応募

売上に直結するとても重要な数値なので、適切に設定した上で管理していかなければなりません。なお、コンバージョンは業界用語では「CV」と省略され、「コンバージョン数（CV数）」「コンバージョン率（CVR）」などで表すこともあります。

• コンバージョン数（CV数）：コンバージョンした数
• コンバージョン率（CVR）：流入数に対してコンバージョンした割合

コンバージョンポイントとは

コンバージョンポイントとは、最終的なゴール（コンバージョン）につなげるための一連の導線のことをいいます。仮にコンバージョンを「ウェブから集客して商談につなげること」に設定したとしましょう。最終的なゴールは「商談につなげること」ですが、達成のためにはいくつか必要なゴールがあります。

例えば、ウェブメディアから集客する場合のコンバージョンポイントは、以下の4つです。

• お問い合わせ
• 資料のダウンロード
• ウェビナーへの申し込み
• メールマガジンの登録

ウェブ集客から商談につなげる方法は、ひとつではありません。上記のような複数のコンバージョンポイントを押さえてPDCAを回していくことで、最終的なコンバージョン（ここでは商談数）を増やせます。PDCAとは、Plan（計画）・Do（実行）・Check（評価）・Action（改善）のことです。つまり最終的なコンバージョンを高めるには、コンバージョンポイント一つひとつの改善が必須となります。

コンバージョンポイントを決めてCV数を上げる3つのステップ

CV数（コンバージョン数）を高めるには、適切なコンバージョンポイントを決めてPDCAサイクルを回すことが重要です。しかし、どのようにコンバージョンポイントを決めればいいか、わからない方もいらっしゃると思います。

コンバージョンポイントを以下3つのステップに沿って決めていくと、CV数を上げやすいでしょう。3つのステップについて、順番に解説していきます。

STEP1　流入経路（集客方法）に分けてKGIとKPIを決める

まずは流入経路ごとに、KGIとKPIを決めましょう。以下は、KGIとKPIそれぞれの指標概要です。

• KGI（重要目標達成指標）：最終的なゴールの達成度合いを評価する指標
• KPI（重要業績評価指標）：ゴールに至るまでに必要な中間目標の達成度合いを評価する指標

流入経路は、SNSや広告、オウンドメディアなどがあり、流入経路によってユーザーの目的や行動も異なります。そのため、流入経路に沿って、KGIとKPIを決める必要があるのです。

例えばKGIを「月の受注件数5件アップ」とした場合、KPIは以下のように決められます。

＜KPIの目標数値＞

• 記事からの資料ダウンロード数を、毎月25件増やす
• 資料ダウンロードページのアクセス数を毎月50件増やす
• 運営しているサイトのPV数を2倍にする

実際には経路ごとにコンバージョン率を確認し、「あとどのぐらい流入を増やせばコンバージョンにつながるか」を分析した上でKPIを設定していきます。過去のコンバージョン率をもとにKPIを定めることで、KGIを達成しやすくなるでしょう。

STEP2　KPIに合わせてコンバージョンポイントを選定する

KGIとKPIを決めたら、どのコンバージョンポイントがいいかを選定しましょう。仮に、KPIを「SEOの資料申し込み完了数」にするとします。その場合のコンバージョンポイントは、「SEO記事から資料ダウンロードボタンをクリック」→「資料ダウンロード画面からフォームを入力し、ダウンロードボタンをクリック」という流れです。

コンバージョンポイントでの成果の積み上げが、最終的なコンバージョンに結びつきます。SEO記事からの資料申し込みを狙うなら、記事に訪れるユーザーを増やすことが重要です。極端な例ですが、ユーザーが0ではどんなに魅力的な資料であっても申し込みはされません。

また、記事にアクセスがあっても、記事及び資料ダウンロードフォームでダウンロードボタンをクリックした回数が少ない場合は、コンバージョンポイントが機能していないことになります。これでは資料のダウンロード数が伸びず、期待する成果に届かないでしょう。

SEOの資料申し込み完了数（KPI）を増やす対策としては、以下が有効になります。

• 記事に訪れるユーザー数
• 記事内の資料ダウンロードボタンのクリック数
• 資料ダウンロードフォーム内のダウンロードボタンのクリック数

これらを改善することで、「サイトのユーザー数が増える→資料ダウンロード画面に移動するユーザーが増える→ダウンロードボタンをクリックするユーザーが増える」という流れができます。

コンバージョンポイントを改善し成果を積み上げることで、最終的なコンバージョン率も増加するでしょう。

STEP3　コンバージョンポイントごとにデータを見つつ改善する

コンバージョンポイントごとにデータ数値を検証し、改善を繰り返すことで、コンバージョン数向上に役立ちます。「Googleアナリティクス」などの解析ツールでデータ数値を見ると「指定したページの直前のページやその数」を確認できます。具体的な手順は、以下の通りです。

図版

上記図の「前のページ遷移」を見ると、資料ダウンロードページの直前にアクセスしたページの一覧と、PV数がわかります。つまり「記事からどのぐらいボタンをクリックし、資料ダウンロードページに訪れているか」を確認できるのです。

こういった数値から「記事から資料ダウンロードボタンをクリックした数」や「資料ダウンロードフォームでダウンロードボタンをクリックした数」を確認していきましょう。現状どこに課題があるのかが分析しやすくなり、改善につながる施策が打てるようになります。そのため、さらなる資料ダウンロード数の増加を目指せるようになるのです。

仮に、データ数値から資料ダウンロードページに訪れている数が少ないことがわかったとします。この場合はSEO記事からの流入数を増やすため、記事内にボタンやバナーを設けて資料ダウンロードを促す訴求ポイントを作るのが効果的です。

このように、Googleアナリティクスによるコンバージョンポイントのデータ数値を分析することで、よりCV数を増やすための施策を行っていくことが可能となります。

コンバージョンポイントを見定めた後、どのように改善していくべきか

コンバージョンポイントを見定めて改善したい場合に、どのような施策がいいのか悩むこともあるでしょう。

仮に、「SEO記事から資料ダウンロードボタンをクリックする数」をコンバージョンポイントとして、改善するとします。この場合の改善施策は、以下が考えられます。

1. ボタン周りの訴求文の改善
2. ボタンのデザインを変更
3. 閲覧数の多いページへのボタン追加
4. すべてのページの訴求文・ボタンの確認・改善

どの施策から行えばいいか迷った場合は「コンバージョンが増えやすく、なるべく実施しやすいもの」から着手するのがおすすめです。

具体的には以下のように、CV貢献度と実現難易度を元に整理すると判断しやすくなるでしょう。

上記はあくまでも一例で、SEOの施策は他にもいろいろあります。

CV数を上げるためにはコンバージョンポイントの設定はマスト

コンバージョン数を高めるには、適切な段階を踏むことが重要です。コンバージョンポイントのどれかひとつに問題があるだけでも、コンバージョンへの流れ全体が滞ってしまいます。

KGIとKPIを決めてコンバージョンポイントを整理出来たら、それぞれ「CV貢献度」や「実現難易度」を整理して優先順位を付けましょう。やみくもに改善施策を打つよりも、効果が上がりやすくなります。

コンバージョンポイントとは？CV数を上げる3つのステップも紹介は【SEO無料相談実施中！】ナイルのSEO相談室で公開された投稿です。

「コンバージョンの定義が、いまいちよくわからない…」

「コンバージョンをどう活用すれば、売り上げが増やせるかイメージできない…」

と悩むことはありませんか？

コンバージョンは、改善していくことで、売り上げや商談数アップなどにつながる重要な指標です。ただし、コンバージョンにはさまざまな種類があり、施策によって何をコンバージョンに設定すべきかも変わります。

そこでこの記事では

• コンバージョンの基本的な考え方や種類
• コンバージョン数とコンバージョン率の違い
• コンバージョンの分析方法
• コンバージョン数の改善方法

など、コンバージョンについてまとめて解説します。

コンバージョンとは？基本的な考え方や種類を紹介！

まずは、コンバージョンの基本的な考え方や定義、種類などについて解説します。

コンバージョンとは？

コンバージョンとは、簡単にいうと「成果」を表す指標の総称です。ウェブにおけるコンバージョンの具体例としては、以下のようなものがあります。

• 問い合わせ
• 資料請求（資料ダウンロード）
• メールマガジンの登録
• ウェビナーへの申し込み
• 商品の購入／商談の成立

間接的に商品の購入やサービスの導入をアシストするコンバージョン（問い合わせ、資料請求など）もあれば、ダイレクトに商品の購入やサービスの導入が成立することをコンバージョンとする場合もあります。どちらも結果的には利益に直結するため、コンバージョン数を上げていくことがとても重要です。

コンバージョンの考え方・種類

コンバージョンの考え方や種類も複数あります。例えば、コンバージョンまでの過程によって呼び方が違います。

• マイクロコンバージョン：入力フォームや購入が完了する直前まで
• マクロコンバージョン：申し込み完了や購入完了まで
• 直接コンバージョン：広告などから流入した利用者が一度も離脱せず購入したとき
• 間接コンバージョン：一度訪れた利用者が離脱し、再度訪問して購入したとき

コンバージョンといってもさまざまな考え方や種類があるため、どの地点をコンバージョンとするか認識をそろえておくことが非常に重要です。

コンバージョンポイントとは？

コンバージョンには、問い合わせや商品の購入などといった「最終的なゴール（成果）」に至るまでの間に、いくつかポイントがあります。例えば、BtoB向けサービスを扱っている企業の例を紹介すると以下です。

1. 記事の中でホワイトペーパーのダウンロードを誘導する→ホワイトペーパーのダウンロードページへ誘導した数が、CV数
2. 資料ダウンロードページでフォームを入力してもらう→離脱せず、フォームを入力完了した数がCV数
3. 企業の情報をもとに、メールや電話などで顧客と接点を持つ→電話が成功した数、メールの開封数などがCV数
4. 顧客が自社商品・サービスに興味を持ち、自社に問い合わせる→問い合わせ数が、CV数

このように、コンバージョンに至るまでの道のりがいくつもあります。

問い合わせや商品の購入などといった最終的なゴール（成果）の数を上げたい場合は、それぞれのコンバージョンポイントを改善することが重要です。

コンバージョン数とコンバージョン率の違い

コンバージョンに関連する言葉には、「コンバージョン数」や「コンバージョン率」があります。コンバージョンの意味をより深く理解するために、ここからは具体的な例を元に、コンバージョン数とコンバージョン率について解説します。

コンバージョン数とは？

コンバージョン数とは、名前の通りコンバージョンに至った「数」のことを指します。資料のダウンロードをコンバージョンとしていた場合は、実際に資料がダウンロードされた数がコンバージョン数になります。

例えば、自社メディアの記事に添付されている資料が月間で20回ダウンロードされたとしたら、その月のコンバージョン数は「20」となります。

コンバージョン数を増やす方法は、以下の5つです。

1.トラフィックを増やす

トラフィック（流入数）を増やして、コンバージョン数を改善する方法です。100ユーザーのうち10件が問い合わせに至っているとしたら、その数字を200ユーザーに増やすことで問い合わせに至る件数も比例して増える可能性が高いからです。

2.導線を強化する

「資料ダウンロードのボタン設置数を増やす」「問い合わせボタンの位置を適正化する」など、コンバージョンをアシストする導線の強化を行う方法です。

3.LP（ランディングページ）を改善する

ページに集まったユーザーを、コンバージョンにつなげるための改善をする施策です。例えば訪問しているユーザーのデータを確認し、ペルソナ（想定しているターゲット）がずれていないか確認して改善する方法があります。

4.入力フォームを改善する

問い合わせをしたいと感じたユーザーの中には、フォームの入力で離脱するケースが一定数あります。「項目を減らす」「内容をシンプルにする」など、入力フォームを改善してコンバージョン数を上げる方法です。

5.インサイドセールスを強化する

インサイドセールスとは、顧客と接点を持ち、見込み客を商談につなげるための施策です。問い合わせや資料請求などで獲得したメールアドレス・電話番号を活用し、メールや電話などで顧客と接点を持って商談（最終的なコンバージョン）につなげます。例えば、資料請求の1時間後に、電話でアプローチをかけるといった方法があります。

コンバージョン率とは？

コンバージョン率は、ウェブサイトに訪れたユーザーの総数（セッション数）に対して、コンバージョンした「割合」のことを指します。そのため、コンバージョン率は「コンバージョン数 ÷ セッション数 × 100」で算出できます。

例えば、毎月1,000人のユーザーが閲覧している記事経由で、20件の問い合わせがあった場合のコンバージョン率は「2%」ということになります。

コンバージョン率が低い原因は、以下の5つが考えられます。

【原因1】ユーザー目線が足りていない

　例）問い合わせフォームの項目が多くて入力に手間がかかる

【原因2】ターゲティングが機能していない

　例）50代女性に向けた商品を、10代男性向けに配信している

【原因3】訴求方法がミスマッチ

　例）10代に向けて「老後の対策を！」と訴求している

【原因4】市場分析が足りていない

　例）ニーズのない商品で勝負している

【原因5】データを元にPDCAを回せていない

　例）データから見える課題を具体的な改善策に落とし込めていない

上記が原因で、セッション数が確保できていてもコンバージョンにつながりづらくなります。原因をしっかり突き止めて、対策をとることが重要です。

コンバージョンの分析方法

コンバージョン数やコンバージョン率の改善には、コンバージョンの分析が不可欠です。「分析」と聞くと、少し難しそうに感じる方もいらっしゃると思いますので、その方法についてご紹介させてください。

コンバージョンの分析方法は、コンバージョンを何に設定したかによって変わります。例えば、資料ダウンロードをコンバージョンと設定した場合、分析する項目は以下です。

トラフィック（一定期間に訪れたユーザー数）

資料ダウンロードページのトラフィックを確認することで、コンバージョン数とあわせて「コンバージョン率」が計算できます。コンバージョン率がわかれば、改善すべきポイントを分析しやすくなります。

ダウンロードページへの遷移数

遷移数を把握することで、導線に問題がないか確認できます。遷移率が良くないページがあれば、ダウンロードへ誘導するボタンを追加したり、訴求文を見直したりすることでコンバージョン率が上がる可能性があります。

資料ダウンロード数

ダウンロードページへの遷移数とダウンロード数の差異を確認すれば、フォームの入力時点で取りこぼしがどれくらい発生しているのかわかります。入力フォームの改善をすべきかの判断が早急にできるのでおすすめです。

コンバージョン数は施策ごとの改善が重要

コンバージョンは売上アップにつながる重要な指標です。

だからこそ、コンバージョン数やコンバージョン率が低い場合は、原因を分析し、改善する必要があります。ただ、課題に対する改善のアプローチは複数あります。ここでは、3つに分類して、コンバージョン数の改善方法をご紹介します。

• SEO経由でコンバージョン数を改善する方法
• 広告経由でコンバージョン数を改善する方法
• インサイドセールス経由でコンバージョン数を改善する方法

SEO経由でコンバージョン数を改善する方法

まずは、SEO経由でコンバージョン数を改善する方法です。SEOとは、Googleといった検索エンジンから自社メディアへの検索流入を増やす施策で、コンバージョン数を改善する方法は、大きく2つあります。

1. 既存記事のリライトや新記事の執筆からトラフィックを増やす
2. 既存記事のコンバージョンにつながる導線を強化する

「SEO記事から問い合わせページへの遷移率は高いけど、問い合わせ数が少ない」場合は、SEO記事から問い合わせページへの導線は問題ありません。しかし、記事を読んでくれるユーザー数を増やす施策は必要です。既存記事をリライトや、トラフィックが集中する新規記事の執筆などが有効となります。

一方で、「SEO記事に訪れているユーザー数は多いけど、問い合わせページに遷移しているユーザー数が少ない」場合は、問い合わせページへの導線を強化する必要があります。例えば、「ユーザー数が多いページに、問い合わせページにつながるボタンやバナーを追加する」などです。

上記のような改善を行うことで、コンバージョン数が上がりやすくなるでしょう。

広告経由でコンバージョン数を改善する方法

次に紹介するのは、広告経由でコンバージョン数を改善する方法です。広告でのコンバージョンポイントは、以下です。

• LPに遷移するボタンのクリック数
• LP内の申し込みボタンのクリック数

これらのコンバージョンを改善する場合は、以下の方法があります。

• ヒートマップを活用し、ユーザーが離脱しているポイントを改善する
• 現状のターゲットが正しいか見直す
• 申し込みボタンを適切な位置に配置する

広告経由でのコンバージョン改善には、特にターゲットの選定が重要です。まずは現状のターゲットが正しいのか分析してから改善することをおすすめします。

インサイドセールス経由でコンバージョン数を改善する方法

インサイドセールス経由でコンバージョン数を改善する方法です。インサイドセールスとは、フィールドセールスのように先方を訪問する営業ではなく、すでに接点のある見込み顧客に対してメールや電話などを介して商談につなげる営業方法のことです。

最終的なコンバージョンの指標としては、

• 商談のアポイントメント獲得
• フィールドセールス担当へユーザーの引き渡し

などがありますが、コンバージョンポイントはさらに細分化が可能です。

＜インサイドセールスのコンバージョンポイントの例＞

• メールの開封
• メール内リンクのクリック数
• 電話の受電

上記を確認し、改善を進めましょう。例えばメールの開封率が悪かった場合は、「クリックされやすいタイトル案」を複数考えてみるなどです。

このとき、なるべく条件をそろえてテストしてみることをおすすめします。

• 同じ曜日／時間に送る
• 類似内容を複数用意してテストを行い、大幅に内容を変えない
• 送付対象のユーザー層をなるべくそろえる

など、条件をある程度そろえることで、「クリックされやすいタイトル」が分析しやすくなります。

コンバージョン率を改善すると、コンバージョン数も増える

コンバージョン数だけでなく、コンバージョン率に目を向けることも重要です。なぜなら改善施策を実施した後の成果が、大きく変わってくるからです。例えば、以下のように複数の施策を進めており、コンバージョン数を改善しようとしたとします。

コンバージョン数だけみると施策Cが最も高くなっていますが、改善すべき施策は施策Cなのでしょうか。次に、コンバージョン率を追加した表を見てみましょう。

コンバージョン率を見ると、施策1が最も高くなっています。仮に流入数を改善し、すべて1,000の流入数となった場合を比較してみましょう。

施策Cよりも、施策Aのほうがコンバージョン数は多くなっています。このように、コンバージョン率を確認すると、施策の成果を判断しやすくなります。どの施策を改善すべきか判断しやすくなるので、コンバージョン率を確認することも重要です。

コンバージョンは正しく理解することが重要

何を成果とするかによって、コンバージョンの指標や、改善方法が大きく変わります。重要なのは、「正確にデータを分析し、何を改善すれば成果が出るのか」分析し、戦略を練っていきましょう。

コンバージョンとは？基本的な考え方や種類、具体例から改善施策まで紹介！は【SEO無料相談実施中！】ナイルのSEO相談室で公開された投稿です。

オウンドメディアとは、自社で保有するメディアのことをいいます。

ここでは、「オウンドメディア」という言葉の意味、オウンドメディア運営を行うメリット、ほかのメディアとの違いについて解説していきます。

オウンドメディアとは？

オウンドメディアとは、自社で保有するメディアのこと。オウンド（owned）とは「所有する」ということを意味します。メディア（media）は「媒体」という意味です。

企業が所有するサービスサイトやブログといったものが、オウンドメディアに該当します。広義には、ECサイトやSNSアカウント、紙メディア（カタログ、パンフレット）などもオウンドメディアとされます。日本では、企業が運営するウェブメディアをオウンドメディアと呼ぶことが一般的です。

オウンドメディアの特長は？

ここからは企業が運営するウェブメディアに絞って、オウンドメディアの特長を解説していきます。自分たちの思い通りに情報を発信できるのが、オウンドメディアの特長です。

オウンドメディアは、良質なコンテンツを発信し続けることで、見込み顧客のリードを獲得し、売上やブランディングにつなげていきます。そのため、即効性には乏しく、中長期的に粘り強く運営していく必要があります。

一方で、オウンドメディアでは、自社の戦略に合わせた情報を柔軟に発信できます。自社で情報をコントロールできるため、自社製品のプロモーションやブランディングなど、長期的なマーケティングが行いやすいといえるでしょう。

トリプルメディアとは？

オウンドメディアに関連して出てくる言葉で「トリプルメディア」というものがあります。トリプルメディアとは、消費者が接触するメディアを「オウンドメディア」「アーンドメディア」「ペイドメディア」の3つに分類した総称です。トリプルメディアのアーンドメディア、ペイドメディアについて、詳細を確認していきましょう。

アーンドメディアとは？

アーンドメディアとは、SNSなど第三者であるユーザーや消費者自身が情報発信するメディアのこと。「アーンド（earned）」とは「信用や情報を獲得する」ということを意味します。

例えば、インフルエンサーがTwitterやInstagramなどのSNSで商品を勧めた場合、企業が直接発信した情報ではないので、消費者は「信頼できる情報だ」ととらえやすいです。企業が情報を操作できないというデメリットはありますが、操作できないからこそ、本音が書かれていると消費者は判断します。

アーンドメディアの目的は、消費者に商品を直接的に売り込むことではなく、メディアを利用しているユーザーから、自社や自社の商品・サービスに対する信用や評価を得ることです。もちろん、アーンドメディアに取り上げられるために、第三者の評価を得ようとしても、結果につながるとは限りません。その代わり、一度取り上げられれば、第三者が積極的に情報を拡散してくれることもアーンドメディアの魅力です。

ペイドメディアとは？

ペイドメディアとは、広告費を支払って出稿できるメディアのことです。「ペイド（paid）」とは「支払う」ということを意味します。テレビCM、新聞広告やリスティング広告など、有料で広告出稿ができるメディアがペイドメディアになります。

テレビCMなどのマス広告、リスティング広告などのインターネット広告では不特定多数に幅広く自社や自社の商品・サービスをPRできます。そのため、既存顧客だけではなく、潜在顧客にもアプローチできるメリットがあります。

また、ペイドメディアでは広告主が広告内容を決めるので、広告ポリシーを遵守さえすれば、基本的には思い通りの情報発信が可能です。ただし、消費者はあくまで「企業が出した広告」としてとらえるため、情報の受け取り方は慎重になります。それでいて費用もそれなりにかかるのは、ペイドメディアのデメリットといえるでしょう。

シェアードメディアとは？

近年では、オウンドメディア、アーンドメディア、ペイドメディアのトリプルメディアに、シェアードメディアを加えた「PESOモデル」または「PESOメディア」という考え方が広まっています。PESOはPaid・Earned・Shared・Ownedの頭文字を取っています。

シェアードメディアとは、消費者による口コミやSNSでの投稿など、第三者がシェアするメディアのことをいいます。「シェアード（shared）」とは「共有する」ということを意味します。

もともとシェアードメディアは、アーンドメディアに含まれていましたが、消費者の口コミの影響力が強くなったため、シェアードメディアと区別して使われるようになりました。発信者が消費者の場合は、シェアードメディアに分類され、報道などのパブリシティの場合は、アーンドメディアに分類されます。

オウンドメディアならではの強みとは？

ここでは、オウンドメディアならではの強みを解説していきます。

顧客接点をもてる

オウンドメディアを訪れるユーザーは、自分で興味を持ってサイトを閲覧したり、すでに自社と一定のつながりがあったりする人が中心です。ターゲットに沿ったユーザーがオウンドメディアに訪れてくれることで、質の高いマーケティングを効果的に行えます。

ユーザーにとって必要な情報や興味がかきたてるコンテンツを用意し続けることで、親近感も増し、ユーザーとのコミュニケーションも自然と深まっていきます。ユーザーに愛されるコンテンツを発信して蓄積していくことで、顧客接点のあるオウンドメディアを作っていきましょう。

売上の貢献につながる

オウンドメディアのコンテンツにより「顧客ロイヤリティ（信頼や愛着)」が高まると、売り込みや広告にかかるコストを削減することができます。オウンドメディアは広告に依存した集客方法ではないので、広告費を大きく下げることができます。

また、自社のファンになってもらうことで、他社と差別化し、市場の価格競争を避けることができます。オウンドメディアによりユーザーとの関係を深めることで、広告に頼らない継続的な売上が見込めるようになるでしょう。

ブランディング効果をもたらす

オウンドメディアに有益な情報を掲載し、蓄積していくことで、ユーザーは、そのサイトを信頼するようになります。そして「自身のニーズを満たしてくれる居心地の良いサイトだ」と認識してくれるようになります。

ユーザーのニーズを満たすなかで、顧客ロイヤリティが高まり、オウンドメディアに対するブランド価値も向上します。オウンドメディアは、自社がユーザーにとって特別な存在になるためのブランディング効果に優れているといえるでしょう。

オウンドメディアを活用しよう

オウンドメディアをうまく活用すれば、顧客のロイヤリティを高め、企業のブランド価値を上昇させることができます。しっかりと顧客ニーズを把握し、継続的な情報発信を行いましょう。

オウンドメディアの意味とは？初心者にもわかりやすく解説は【SEO無料相談実施中！】ナイルのSEO相談室で公開された投稿です。

「テレアポは時代遅れ」と感じている方は多いのではないでしょうか。たしかに電話での営業は、ノルマ達成やガチャ切りなどといった古いイメージがありますから、時代遅れと感じても無理はないかもしれません。

本記事では、テレアポが時代遅れと感じられる理由や、時代に合わせて活用する方法について解説します。テレアポを導入したい方や、テレアポの負担を軽減したい方は、ぜひ参考にしてください。

「テレアポは時代遅れ」といわれる4つの理由

テレアポが時代遅れといわれる理由については、下記が考えられます。ひとつずつ解説していきましょう。

理由1　インターネットで情報収集できるようになった

テレアポが時代遅れと感じるのは、インターネットで情報収集ができるようになったことが大きな理由といえるでしょう。現代では欲しい商品やサービスがあれば、ユーザー自身がいつでもインターネットで検索できます。そのため、わざわざ企業側から電話で提案する必要性が薄れてしまっているのです。

理由2　情報の伝達手段としてメールやSNSが発達した

インターネットの発達により情報収集が容易になっただけでなく、その伝達手段も多様化してきました。特に個人間においては電話よりメールやSNSなどの連絡手段が一般化している傾向にあり、電話を嫌がる人もいます。電話でのコミュニケーション自体が減ったことから、テレアポも時代遅れと思われる可能性があるのでしょう。

理由3　クレームやノルマによる負担が大きい

テレアポが時代遅れといわれるのは、その働き方も要因のひとつです。電話営業を不快に感じる人も一定数存在し、なかには電話営業自体を一切取り次がない企業もあります。そのためアポインターの方はガチャ切りやクレームなど、冷たい対応を受けることも多いのではないでしょうか。

加えて営業である以上、会社側から架電数・アポ獲得数などのノルマを課せられることもあります。アポインターの精神的な負担が大きい業務であることも、その手法自体が時代遅れだとイメージされる理由のひとつでしょう。

理由4　アポの獲得率や商談の成約率が低い傾向にある

テレアポは成果が出にくい印象があることも、敬遠される理由のひとつといえるかもしれません。アポイントの際、リストアップされた企業や個人にアプローチしますが、相手が商材やサービスに興味がないケースも多くあります。そのため何十回も電話をかけてようやくアポが取れ、さらに成約まで至るのは一握り、ということばかりです。

今の時代でもテレアポが効果的な4つの理由

テレアポが時代遅れと感じる人が一定数いたとしても、テレアポは今でも多くの企業に取り入れられている営業手法です。その理由はなぜでしょうか。主に以下4つの理由が考えられますので、順番に解説していきます。

理由1　企業が自発的にアプローチできる

テレアポは、企業が自ら好きなタイミングで自発的に相手にアプローチできる営業手法です。例えば、リリースしたばかりでまだ世間に認知されていないようなサービスは、お客様からの問い合わせを期待することができません。またサービス自体を知っていたとしても、そのサービスが必要という課題認識もできていないことがあります。

そこで、テレアポをすることで自社商材やサービスを知ってもらい、「実は必要かも」といった潜在的なニーズを引き出すことができます。つまり、テレアポは相手に気づきを与える第一歩となるアクションなのです。

理由2　直接相手と話ができる

相手と直接話しができるのもテレアポのメリットのひとつです。メールやSNSとの大きな違いは、会話をすることでです。直接の会話は、細かい情報収集や温度感の把握がしやすくなることでしょう。相手が乗り気であればすぐにでも提案したほうが良いですし、逆にあまり興味がなさそうであれば手早く終わらせるなどの対応も可能になります。その場に合わせた柔軟な対応が取れるのは、会話のなかでしかできません。メールやSNSでのやりとりだけでは難しいでしょう。

理由3　集中的にアポ数を増やせる

テレアポは短時間で多くの件数をこなし、集中的にアポ数を増やすことができます。電話と架電リストさえあれば場所を選ばず、さらに「YES/NO」の判断をその場でもらうこともできます。結果がすぐにわかるので、「来週のアポを3件増やしたい」といった目標も設定しやすくなるでしょう。

電話での会話は、飛び込み営業やメールのやりとりのように時間がかからず、アポを獲得するには最も効率的な方法といえるのです。

理由4　インターネットに慣れない層には電話が有効である

インターネットが発達したとはいえ、慣れていない高齢の方もいらっしゃいます。また、慣れていたとしても「より詳細に話を聞きたい」というケースもあるでしょう。そういったニーズをもつ層には、電話でのアプローチは非常に効果的です。テレアポができる体制を整えておくことで、幅広い顧客層に対応が可能となリます。

テレアポはウェブマーケティングとの併用がおすすめ

これまで述べてきたとおり、テレアポは現在でも有効な手段といえます。しかし、前述した理由からテレアポのみで新規顧客を獲得していくのは時代遅れになっていく可能性が高いでしょう。実際、テレアポのみのアプローチは「商材に興味のない可能性が高い相手に電話をかけ続ける」という非効率かつ負担の大きい仕事です。そのためどうしても精神論・根性論になってしまい、古臭いと捉えられてしまいます。

このようなデメリットを解消するには、テレアポとウェブマーケティングとの併用がおすすめです。次に、テレアポとウェブマーケティングの併用方法と併用すべき理由について解説します。

テレアポとウェブマーケティングの併用方法

テレアポとウェブマーケティングの併用方法は、「ウェブマーケティングで得たリストにテレアポを行う」という手法です。具体的には、検索エンジンでの対策やウェブ広告、ウェビナーなどを通じて自社のウェブサイトにユーザーを集め、顧客側から問い合わせや資料のダウンロードをしてもらいます。

テレアポとウェブマーケティングを併用した場合のフローの例が下記になります。

例：「店舗向けクラウド予約管理システム」の場合のフロー

• 検索エンジンで「店舗用 予約管理システム」や「ウェブ 予約管理システム おすすめ」などのワードで検索しているユーザーを自社サイトに誘導
• そこでユーザーに有益なコンテンツの提供や自社商材のPRを行い、資料請求や問い合わせなどをしてもらう
• フォームから得た情報をもとにテレアポを行い、商談につなげていく

以上のような流れであれば、自社に興味があったり、サービスと親和性が高かったりするリストに対して有効なテレアポを行うことができます。

なぜウェブマーケティングとの併用がおすすめなのか？

テレアポとウェブマーケティングを併用するべき一番の理由は「質の良いユーザー（顧客）リストを獲得できること」です。ユーザーは過去に自社サイトへ訪問し問い合わせや資料請求をしているため、すでに自社を認知し比較的興味を持っている状態からスタートできます。

1日の架電限度数の上限があるテレアポの特性上、成約につながりやすい相手から優先的にアプローチすることがテレアポには求められます。興味がない相手にばかり連絡していては、いつまで経っても成約ばかりか商談もできない、といった状況になりかねません。

さらにウェブマーケティングとの併用によって、以下のようなメリットも考えられます。

• 興味のある相手に電話をかけるため、アポインターの心理的負担が軽減される
• アポインターの稼働時間外でも顧客から問い合わせができる
• リスト獲得、精査の手間が軽減される
• 商材の認知拡大ができる
• 稼働人員がいなくなった際に備えられる

このように、テレアポ自体をアップデートできるのがウェブマーケティングとの併用なのです。

ウェブマーケティングにおけるテレアポリストの獲得方法

それでは、テレアポリストを獲得できるウェブマーケティングの手法について紹介していきます。ウェブマーケティングの手法としては、以下の3つがおすすめです。

• SEO
• インターネット広告
• ウェビナー

順番に解説していきます。

SEO

SEO（Search Engine Optimization）とは「検索エンジン最適化」の略語で、GoogleやYahoo!などの検索エンジンにおいてウェブサイトを検索上位に表示させることです。検索結果で上位表示になれば、自社サイトへのアクセスを増やすことができます。掲載やアクセスにコストはかからず、一度上位表示すると安定した集客が見込めるのはSEOの強みです。

活用例として、まずは自社の商材やサービスに関連するワードで対策を行い、ユーザーを自社サイトへ誘導します。サイト流入後、ユーザーに有益なコンテンツを提供しながら、自社サービスに関する資料ダウンロードへとつなげていきます。ダウンロードの際、フォームにユーザーの必要な情報を入力してもらい、その情報をもとにテレアポを行うという流れです。

インターネット広告

インターネット広告とは、インターネット上やアプリ上に掲載される広告のことを指します。代表的なものではリスティング広告やSNS広告、動画広告などがあげられます。広告費はかかりますが、ターゲティングや柔軟性をもって広告配信できるインターネット広告ならではの特性です。ユーザーが興味をもてばそのまま情報入力ができるため、広告のなかでもテレアポのリスト獲得に相性が良い広告といえるでしょう。

インターネット広告はSEOと同様、広告経由でウェブサイトに訪れたユーザーに資料請求や問い合わせをしてもらう方法が一般的です。加えて、媒体によってはリード広告という「広告に興味をもってくれた人をそのままフォームに案内できる種類の広告」もあります。これらを活用しながらユーザーからの問い合わせを獲得していきます。

ウェビナー

ウェビナーとはウェブとセミナーを合わせた造語で、オンライン上でセミナーを実施することを指します。顧客が興味をもちそうな内容のウェビナーを開催し、その参加者に後日電話でアポイントを取り付ける方法です。自社商材やサービスに関する領域に興味があり、かつセミナーを受講した人にアプローチできるため、高い成約率が期待できるでしょう。

しかし、ウェビナーの準備や開催、集客自体に手間や費用がかかってしまうといったデメリットもあります。SEOやインターネット広告を活用しながら、スポット的な対策として取り入れるのが良いでしょう。

時代に合わせてテレアポを活用しよう

テレアポは古来、営業手法のひとつとして多くの企業が取り入れています。その手法を活かし、より効率的かつ

効果的に活用するためには、時代に合わせてアップデートしていくことが必要不可欠です。

現代ではインターネットを通じて人々が簡単に情報アクセスができるようになりました。その時代の流れを活かし、ウェブマーケティングとテレアポを併用すればより効果を高めることができます。ぜひ時代に合わせた効果的なテレアポ＋ウェブマーケティング手法を活用して、集客を成功させてください。

テレアポは時代遅れ？これからのビジネスにおける効果的な使い方とはは【SEO無料相談実施中！】ナイルのSEO相談室で公開された投稿です。

ビジネスにおける現状分析の際、手法のひとつに定性分析があります。質的データを基にした定性分析について、取り組まなければならないと思っている人は多い一方で、何のために定性分析を行うべきなのかという目的についてまで、詳しく理解できている人は少ないのではないでしょうか。

ここでは、定性分析を行う目的と、定性分析ならではの強みやその方法について解説していきます。

定性分析の目的は顧客心理へのより深い理解

定性分析を行う最大の目的は、顧客心理をより深く理解することにあります。定性分析の対となる分析手法である定量分析では、あくまでも数値でしか現状を把握することができないため、ユーザーが実際のところどう感じているのかまでは測ることができません。場合によっては、定量分析上ではたくさんのPV数を稼いで調子が良いように見えるサイトも、定性分析によってユーザーの生の声を集めてみると、使いにくく誤クリックが多いためPV数が多かった、などという真相が明らかになることもあるかもしれません。そして、そこをしっかりと改善することができていれば、さらに劇的な効果を発揮することができていた可能性もあるのです。

定性分析も定量分析、それぞれの分析手法には、強みと弱みが存在します。だからこそ、その2つを組み合わせて使い、お互いの弱みを補完しあうことで、より深く顧客心理を読み解けるようになるのです。

定性分析の強み

次に定性分析ならではの強みについて、詳しく見ていきましょう。

必要なデータ量が少ない

定性分析は、ユーザーの生の声を中心とした質的データを扱うため、分析に必要なデータ量が少なくて済むという利点があります。例えば定量分析を行う場合、データ量が少ないままだと、数値に偏りができてしまったり、たまたま偶然起きた事象を省いたりすることができません。もしもそうした正しくないデータを基に改善策を講じてしまった場合、改善どころか改悪になってしまう可能性もあるでしょう。

しかし定性分析は、ユーザー一人ひとりの生の声をじっくり分析していくことになるため、仮に1件しかデータを集めることができなかったとしても、分析する価値のあるデータとして使うことができるのです。もちろん、そうした生の声が本当に正しいものであるのかどうかは熟考する必要がありますし、データ量が多いに越したことはありませんが、定量分析では再現不可能はメリットであることは間違いありません。

数値ではわからない課題が見つかる

定性分析のもう1つのメリットが、数値に表れていない課題も見つけられる可能性がある、という点です。前述しましたが、定量分析上ではうまくいっているように見えても、実際はユーザーが大きな不満を抱えているケースはあるものです。そこで定性分析を行っていなければ、隠れている課題に気付かず、正しい改善ができないままにユーザー離れを引き起こしてしまうかもしれません。定性分析を行う際は、定量分析ではわからない部分、定量分析を裏付ける部分のデータを集めていくようにするといいでしょう。

定性分析時の注意点

強いメリットを持つ定性分析ですが、だからといって闇雲に実行すればいいというものではありません。ここからは、定性分析時の注意点について解説していきます。

評価基準をしっかりと定める

定性分析の対象となるのは数値化されたデータではないため、どのように評価をしていくのか、その評価基準を事前に明確にしておかなければなりません。評価基準をしっかり定めないままに定性分析を行ってしまっては、有益な意見を見逃し、不利益な意見を採用してしまう可能性も考えられます。あらかじめどのように評価するのかをしっかりと定めた上で、定性分析を実行するようにしてください。

主観的な判断をしてしまわないようにする

顧客心理を探っていく定性分析では、どうしても分析する側の意見や考え方が反映されやすくなってしまいます。そのため、まったく同じデータを対象に分析を行ったとしても、分析する人によって真逆の結論にいたってしまう可能性もあるのです。もちろん、結論が違えばそれだけチェックすべきポイントを多く見つけられるということでもあり、デメリットだけではありませんが、定性分析の際にはなるべく主観的な判断をしてしまわないよう努力しましょう。

主な定性分析の方法

主な定性分析の方法について見ていきましょう。

ヒートマップ

ユーザーのサイト上でのアクションをビジュアル化するヒートマップは、定性分析の中でもメジャーな手法のひとつです。ユーザーはページのどこを見たのか、どこにマウスを持って行ったのか、どこでクリックをしたのかといったデータを見れば、ユーザーがどんな気持ちでサイトを閲覧しているのかが想像しやすくなるでしょう。もしも自分たちが意図したところではないところで多くのクリックがされている場合、そこにユーザーにとってわかりにくい要素が隠れているかもしれません。

自由回答のアンケートやユーザーテスト

ユーザーと直接コミュニケーションをとり、実際の感想を聞かせてもらうアンケートやユーザーテストも、定性分析の一手法として効果的です。作り手側は当たり前のように感じていることでも、使い手側はそうは思えていないケースも往々にしてあるものですから、ユーザーの声を直接集めることができれば、そうした課題も見つけやすくなるでしょう。

SNS調査

近年では、SNSを用いてユーザーの声を集める方法もあります。SNSを介してアンケートなどを実施するのももちろんですし、自社のサイトや商品について何かつぶやかれていることがないかを探してみるのもいいでしょう。特に、こちらからアプローチをせずにつぶやかれた内容は、まさしくユーザーの生の声であり、貴重なデータとなります。

目的をしっかりと定め、定性分析を効果的に行おう

定性分析は、顧客心理を深掘りするのに最適な分析方法である一方で、データの取り扱いを間違うと改悪につながってしまう可能性もある諸刃の剣です。定量分析も活用しつつ、定性分析を実施してみてください。

定性分析を行う目的とは？定性分析の強みや手法を紹介は【SEO無料相談実施中！】ナイルのSEO相談室で公開された投稿です。

顧客やユーザーの心理や行動背景を理解し、マーケティングに活かすためにも、定性分析の概要や手法について押さえておきたいものです。

ここでは、定性分析の概要や代表的な分析方法、定性分析のメリット・デメリットなどについて解説します。

定性分析とは

定性分析とは、質的データを元に分析する手法のことを指します。定量分析はアクセス解析や売上業績などの数値データを元にするのに対し、インタビューや口コミ、ユーザーの行動観察など、数値では表せないデータからユーザー心理を読み解きます。簡単にいうと「なぜそうなったのか」を分析するのが、定性分析です。

例えば、ユーザーインタビューを通して商品に対する率直な感想をヒアリングし、「そのときどう感じたのですか？」「なぜそう思ったのですか？」と質問を重ねて、ユーザーの隠れた思いやニーズ、本音を引き出します。その上で、ユーザーのニーズや心理に即した具体的な改善施策を検討していきます。

定性分析の主な分析方法

定性分析では主に以下のような分析方法が用いられます。

ユーザーインタビュー

ユーザーインタビューとは、自社の商材やサイト、アプリなどのユーザーから協力者を集め、インタビューを実施する方法です。実際のユーザーと対面で会話しながら意見をヒアリングできるため、アクセス解析をはじめとする定量分析では得られないユーザーの本音や知見を得られるでしょう。ユーザーインタビューでは一問一答のような質問を行うのではなく、ユーザーの答えに応じて深掘りした質問をすることで、よりユーザーの本音に近づけるはずです。ユーザーが緊張して本音を話してくれない状態は避け、リラックスしたムードを演出するのも重要です。

自由回答式アンケート

アンケート調査の中でも「なぜそう思ったのですか？具体的に回答してください」といったような、自由回答式アンケートの結果も定性調査に役立ちます。ユーザーインタビューのように深掘りした質問を行うことはできませんが、選択式アンケートでは得られないユーザーの思いを具体的に引き出すことができます。

UIレビュー

ユーザーに実際のサイトやアプリを使ってもらい、その際の行動を観察したり意見をヒアリングしたりするのがUIレビューです。サイト制作者や運営担当者が想定していない行動をとったり、見てほしい場所が注目されていなかったりと、自分たちでは気づけない発見が多く得られるものです。ユーザーを集めるのが難しければ、サイトやアプリの運営に携わっておらず、日ごろあまり利用していない社員に協力してもらうのも手です。

SNS上の消費者の声の分析

BtoCの商材の場合、一般消費者がSNS上に感想を投稿しているケースがあります。SNS上の口コミは企業に忖度せず本音で話されているため、率直な意見を知るために役立ちます。

定期的に自社商材のキーワードでSNSをチェックし、参考になる意見をピックアップすることで、具体的な改善施策の検討に活用することができるでしょう。

ヒートマップ調査

ヒートマップ調査とは、ユーザーがサイトのどこをよく見ているのか、マウスやスクロールの動きを元に分析する手法のことです。ヒートマップ調査用のツールを導入すれば、サイトがサーモグラフィのように色づき、よく見られている箇所やあまり見られていない箇所を直感的に把握できるようになります。想定していたところがあまり見られていない場合は、なぜそうなってしまっているのか仮説を立てて、導線やボタン、文言などを変更して効果検証を行いましょう。

定性分析に使えるフレームワーク

定性分析は数値データでは読み解けないユーザー心理を把握するのに役立ちますが、一方で分析が主観的になりやすい傾向にあります。できる限り主観性を排除し、客観的に分析するためにも、以下のようなフレームワークを活用することをおすすめします。

PEST分析

PEST分析とは、自社を取り巻く外部環境の中でも自社で統制できない環境が、どのような影響を与えるのかを分析するための手法です。

• Politics（政治的要因）：法律や条例など政治的・行政的な要因
• Economy（経済的要因）：景気や為替動向など経済的な要因
• Society（社会的要因）：人口や社会インフラ、ライフスタイル、トレンドなど社会的な要因
• Technology（技術的要因）：生産技術やマーケティングなど技術的な要因

上記４つの要因の頭文字をとり「PEST分析」と名付けられました。それぞれの要因の中でも自社にとってポジティブなものは「機会」、ネガティブなものは「脅威」と分類します。いかにして脅威を機会に変化させるか、定性調査で収集したデータを参考に分析を進めるとよいでしょう。

ファイブフォース分析

ファイブフォース分析とは、自社の属する業界の状況や収益構造分析するために用いられる手法です。フォース（force）とは脅威や勢力という意味で、以下の5つの競争要因から多面的に業界を分析します。

• 買い手の交渉力
• 売り手の交渉力
• 業界内の競争
• 新規参入の脅威
• 代替品の脅威

定性分析では競合他社の商材への印象をヒアリングするなど、ユーザーの業界全体への認識を把握できる問いを投げかけることで、自社の強みや立ち位置をより正確に分析できるようになるでしょう。

定性分析のメリット

定性分析にはたくさんのメリットが存在します。その内容を具体的に見ていきましょう。

限られたデータ数でも有効

定量分析は偏りのない分析を行うために、ある程度まとまったボリュームの数値データが必要になります。一方、定性分析は一人ひとりのユーザーの本音を分析することが目的なので、限られたデータ数でも十分有効な分析が行えます。ただし、一人だけの意見を重く受け止めすぎると視野が狭くなってしまう可能性があるため、ユーザーインタビューや自由回答式アンケート、SNSの口コミ調査などを活用してできる限り様々な意見を目にするよう心がけましょう。

定量分析ではわからない背景が知れる

定量分析は数値データを元に客観的な状況を分析できますが、その背景までを正確に読み取ることはできません。定性分析はユーザーの心理や本音を把握するために行う分析なので、定量分析ではわからなかった背景を知ることができます。「なぜそう思ったのか」「なぜそう行動したのか」といったユーザーの意見や感想を参考に、数値データの背景を読み解いて、仮説を立てた上で具体的な改善施策を実行しましょう。

定性分析のデメリット

定性分析にはデメリットも存在します。以下の点に注意して、定性分析のデータを有効活用しましょう。

評価基準があいまいになりやすい

定量分析で扱う客観的な数値データとは異なり、人の意見や感想というものは厳密な評価基準がありません。同じ意見であっても、分析する人によってとらえ方が異なってくる可能性もあります。分析内容にブレを生じさせないためにも、先に紹介したフレームワークを活用したり、定量分析で立てた仮説を検証するために定性分析を活用したりと、評価には一定の工夫が求められます。

主観的な判断になりやすい

人の意見や感想を分析するのは、主観的な判断になりやすいのが事実です。しかし、定性分析を主観的な判断のみで評価すると、チームやプロジェクト内での共通認識が持てず、具体的な改善施策の実施につながらなくなってしまうおそれがあります。評価基準を明確にしたり、分析チームでディスカッションした上で判断を下したりと、できる限り客観的に判断できるようルールを設けましょう。

定性分析で定量分析の不足点を補おう

定性分析はユーザーの本音や心理を読み取る上で重要な分析手法ですが、それ単体では不十分であるといえます。数値データを元にする定量分析で状況を客観的に把握し、課題に対する仮定を裏付けたり、具体的な改善策を検討したりするために定性分析を活用すれば、有効なマーケティング施策につながるはずです。

定性分析とは？主な分析方法やメリット・デメリットを解説は【SEO無料相談実施中！】ナイルのSEO相談室で公開された投稿です。

数値データを元に客観的な状況を分析する定量分析。事実に基づいた分析が行えるため、説得力が高く関係者間で共通認識が持ちやすいという強みがあります。そんな定量分析には、どのような分析方法があるのでしょうか。

ここでは、具体的な定量分析の手法や分析の際に注意すべきポイントについて解説します。

定量分析とは

定量分析とは、数値データを元に分析・評価する手法のことです。Googleアナリティクスなどのアクセス解析データや売上業績の数値など、数値として可視化されているデータを分析し、課題点を見つけ出したり今後の成長予測を立てたりするために用います。

「昨年同月比でPV数が2倍になった」「昨年度と今年度で売上は130%伸びた」といった数字の結果は誰が見ても明らかで、関係者間で課題や現状に対する共通認識を持ちやすいことがメリットです。また、プレゼンを行う際に客観的なデータを示すことで、説得力が増すのもメリットといえるでしょう。

一方、数値データはあくまで「何が起こったか」を示すものであり、「なぜそうなったのか」という背景や理由は仮説を立てて推測するしかありません。この点を深掘りするためには、ユーザーインタビューなどで定性分析を行い、仮説検証する必要があります。

定量分析の方法

定量分析にはいくつかの代表的な方法が存在します。その内容を具体的に見ていきましょう。

Googleアナリティクスのアクセス解析

Googleアナリティクスのアクセス解析は、定量分析の定番ともいえる方法です。Googleアナリティクスでは、PV数やセッション数、コンバージョン数、サイトの滞在時間など、あらゆる指標をデータとして蓄積することができます。「コンバージョン率は高いもののPV数が低いページがある」「あるページへの導線を強化した結果、先月よりもPV数が50%上昇した」といったように、課題や成果をデータに基づいて評価することができます。

例えば、コンバージョン率が高くPV数が低いページに関しては、SEOを強化したり導線を改善したりといった改善施策を検討できるでしょう。また、PV数が上昇したページの場合はさらにコンバージョン率を高めるため、コンテンツの内容を拡充したり問い合わせフォームへの導線を強化したりといった施策が考えられます。このように、アクセス解析のデータを元に、さらなる改善施策を検討・実施することが重要になります。

選択式アンケートの結果分析

「この商品の満足度を1～10点で評価してください」といったような選択式アンケートの結果も定量分析に用いることができます。顧客の属性や満足度、興味・関心などを数値データとして収集することができ、心情や状況などを分析するのに役立ちます。

選択式アンケートは、店舗やイベントなどでアンケート用紙を配布して協力してもらうもの以外に、インターネット上でアンケートを実施してユーザーから協力を仰ぐものもあります。十分なデータ量を確保するためにも、インセンティブなどを用意してできる限り多くのユーザーに協力してもらえるよう工夫し、アンケートを実施してもいいでしょう。

ABテストの結果分析

ランディングページやウェブ広告などを複数パターン用意し、どのクリエイティブが最もコンバージョン率が高かったのかを分析するのがABテストです。ABテストではクリエイティブごとのコンバージョン率をチェックできるため、「なぜAパターンのほうがBパターンよりコンバージョン率が伸び悩んだのか」「Bパターンが評価されたポイントはどこだったのか」など、仮説を立てながら定量分析を行います。その上で、一本化するクリエイティブを判断したり、今後のクリエイティブの参考にしたりと、今後の施策に役立てましょう。

POSデータの分析

レジを導入している店舗の場合、POSデータも定量分析に活用することができます。POSデータには商品別の売り上げデータや購入者の年代・性別データなどが蓄積されています。例えば、ある商品が30代女性によく売れているという分析結果が得られた場合、「20代女性向けの広告が中心だったところを、30代女性向けのクリエイティブに変更する」「店頭のPOPのテキストを改善して、本来のターゲットにも手にとってもらえるようにする」といったような改善施策が検討できるようになります。

商品のモニタリング調査

選択式アンケートなどによる商品のモニタリング調査は、商品への認識や満足度を数値データ化する上で役立ちます。商品の愛用者からの意見を募ることができ、定期的にモニタリング調査を行うことで、顧客満足度の推移やニーズの変化などを捉えることができます。

定量分析を行う際の注意点

ただ数値データを眺めているだけでは有効な定量分析を行うことができません。定量分析では、以下の点に注意して実施するようにしましょう。

十分なデータ量を確保する

定量分析で正確な評価をするためには、十分なデータ量が必要になります。例えばアクセス解析の場合、2～3日程度のデータでは偏りが発生している可能性があり、誤った判断を下してしまう可能性があります。最低でも1ヵ月～数ヵ月のデータを蓄積した上で定量分析を行いましょう。また、選択式アンケートも数人からの意見では正確な傾向が読み取れません。数百人単位のデータを集められるよう、協力者募集の際には工夫が求められます。

仮説を立てて分析する

定量分析では、さまざまな数値データを扱います。漠然と数値を眺めていても、その数値が何を意味しているのかは読み取れません。仮説を立てながらデータを読み、「なぜこの数値はこうなっているのか」「なぜ想定よりも低い結果になっているのか」と検証しながら分析しましょう。

また、改善施策を実施する際には、その根拠とした仮説をテキストで残しておくことをおすすめします。「こう考えたから、こう改善した」という仮説の記録が残っていれば、その後の効果検証の時に実際にそうなったのかをチェックすることができます。想定通りの結果が出ていればさらなる改善を目指したり、別の課題の改善に着手したりしましょう。想定通りになっていなければ、仮説が誤っていた可能性があるため、別の改善施策を模索していきます。

定性分析も行いデータを深掘りする

定量分析では数値データを元に客観的な状況を分析できますが、「なぜそうなったのか」という点については仮説を立てるしかありません。その弱点を補えるのが定性分析です。

定性分析とはユーザーインタビューや自由回答式アンケートなどを通し、顧客の本音や心理を探る分析手法のことです。定量分析で課題を明らかにし、なぜそうなってしまったのかを定性分析で調査すれば、データを深掘りして具体的な改善施策につなげることが可能です。数値で表すことのできない顧客の心理状況を把握するためにも、適宜定性分析を活用してデータを分析しましょう。

定量分析の方法を理解してマーケティングに活かそう

定量分析にはさまざまな方法が存在することを解説してきました。分析できる対象や活用できる施策が異なるので、それぞれの方法についてよく理解してマーケティングに活用するために実施しましょう。

定量分析の方法とは？具体的な分析手法を解説は【SEO無料相談実施中！】ナイルのSEO相談室で公開された投稿です。

マーケティング活動を強力にサポートしてくれるMAを導入したものの、運用する中で思わぬ課題に直面し、導入の効果をあまり実感できていないという企業は少なくありません。

ここでは、MA導入時の課題とその解決方法について、詳しく解説します。

MA導入後の代表的な課題

まずはMA導入後の代表的な課題について、確認していきましょう。

スコアリングがうまく機能していない

見込み顧客の属性や行動履歴を元にスコアリングして、どの相手に対して重点的にアプローチするかを判断できるようになるのが、MA導入の大きなメリットのひとつです。しかし、このスコアリングの基準については、運用者自らが設定をしなければならず、点数を付ける基準やその大小が入念に練られたものでなければ、うまく機能してくれません。場合によっては、アプローチすべきではない見込み顧客に高い点数が付いて無駄な営業活動をしてしまったり、本来攻めるべき見込み顧客は低い点数が付けられて見落としてしまったりすることもあります。

コンテンツが不足している

自社で用意したコンテンツの種類や量が不足していると、見込み顧客の行動を追うことができず、正しいアプローチができなくなってしまいます。購買意欲の高い見込み顧客に対しては「同業他社の商品と比較したコンテンツ」を用意し、購買意欲の低い見込み顧客に対しては「商品の特徴を解説するコンテンツ」を用意するというような、相手によって使い分けができるレベルのコンテンツ量を確保しておかなければなりません。

機能を使いこなせていない

MAには、作業の自動化などの便利な機能が多数搭載されていますが、その一方で人の手で操作をしたり、設定を考えたりしなければならないものも少なくありません。そのため、MAやマーケティングに関する知識が浅いままにMAを導入したとしても、すべての機能を使いこなすに至らず、ただ単に一斉メールを自動で送るツールになってしまう例も少なくありません。

効果を実感できない

MAは都度効果測定をしつつ、改善を繰り返し、正しく運用してはじめて効果が出るものです。しかし、導入してすぐに効果が出ると思い込んでしまい、期待した結果が得られず、導入は失敗だったとなってしまうケースも多くあります。

MA導入の課題を解決するコツ

ここからはMA導入時の課題を解決するコツについて解説していきます。

MA導入前に要件定義を行う

MAの効果を正しく測定し改善をしていくためにも、何のためにMAを導入するのか、何を持ってMAの成果とするのかという要件定義をしっかりと行うようにしましょう。同業他社が導入しているから、近年注目を集めているからといった理由で導入するのではなく、しっかりと自社の課題と向き合い、その解決策としてMAを捉えていくことが大切です。

自社に適したMAを導入する

一口にMAと言ってもその種類は数多く、搭載している機能の数や種類、得意としている作業などは大きく異なります。そのため、自社の状況ややりたいことなどをしっかりと分析し、最適なMAを選ぶようにしなければなりません。そうしなければ、使わない・使えない機能ばかりが搭載されたMAを導入してしまい、予算を無駄にしてしまう可能性もあるでしょう。

ホットリードの基準を明確にする

どのような状況やアクションをすれば、確度の高い見込み顧客であるホットリードと呼べるのか、その基準を明確にすることも大切です。この基準がぶれてしまっていては、実際にどの見込み顧客に対して重点的にアプローチをしていけば良いかが不明確になり、効率的な営業活動はできません。

また一方で、自社の状況に合わせてホットリードの基準を柔軟に見直していくことも大切です。元々の見込み顧客数があまり多くないところに厳しい基準を設けてしまっては、アプローチすべき対象が数件しかない、などという状態にもなりかねません。

人的リソースを確保する

MAの機能をフル活用するためには、各種情報を分析する、次の戦略を立案する、施策を実行するなど、多くの人的リソースが必要になります。そのため、MAの運用に従事できる人材を確保するなど、運用体制の構築をしっかりと行うようにしましょう。また営業部門やIT部門など、社内の他部門とも連携できる体制を整えておくことも大切です。

コンテンツを拡充する

コンテンツの数や種類は、見込み顧客を育成していく上で非常に重要な要素となります。もしもスコアリングがうまくいっていなかったり、期待する効果が得られていないと感じていたりする場合は、一度コンテンツの内容を見直し、状況に応じて拡充していきましょう。見込み顧客に対して十分な量のコンテンツを投下できる状態になれば、次の戦略も立てやすくなります。

ベンダーサポートを活用する

MAそのものの機能はもちろんですが、それを提供しているベンダーのサポート体制にも注目するようにしてください。ベンダーの中には、サポートの一環として無料でコンサルティングサービスを行ってくれるところなどもあり、導入時の不安や課題を解決するのに大いに役立ってくれるでしょう。最初からすべて自分たちで行おうとうするのではなく、専門的な知識やスキルを持った人に助けてもらうのも、MA運用においては効果的です。

代表的な課題への備えをしっかりと行おう

MA導入に際しての課題は決して少なくはありませんが、一方でそうした課題はしっかりと備えていれば対策できるものばかりです。導入ばかりを急ぐのではなく、自社の状況や実現したいことなど明確にしていきながら、一つひとつ準備をしていくことができれば、噴出する課題を解決するのは難しいことではないでしょう。対策をきちんととり、MA導入による効果の最大化を目指していきましょう。

MA導入後のよくある課題は？どうすれば解決できるかを紹介は【SEO無料相談実施中！】ナイルのSEO相談室で公開された投稿です。

営業活動やマーケティング活動を自動化し、業務の効率化を図るためのMAですが、ただ導入するだけでは運用はうまくいきません。MAの効果を最大限に発揮して業務に役立てるためには、どのような点に注意しなければならないのでしょうか。この記事ではMA導入で失敗する理由やよくある失敗例、MA導入を成功させるポイントを紹介します。

MA導入で失敗する理由

MAは導入すればすべてうまくいくというものではありません。無計画に導入すると失敗してしまう可能性が高いのです。では、なぜMA導入で失敗する可能性があるのか、その理由を見ていきましょう。

すべて自動化されると思ってしまう

MAはマーケティングの自動化ツールなので、マーケティング活動をすべて自動化できると思われがちです。しかし、MAで配信するコンテンツの企画・作成や配信対象の選定、見込み顧客の情報管理などは、人の手で行わなければなりません。

そのため、MAを運用するために十分な人的リソースを割かなければならないのです。MA導入で失敗しないためには、導入するMAで何ができるのか、運用のためには何が必要なのかを事前にしっかりと把握する必要があります。

うまく活用できていない

MAには、メール配信機能や見込み顧客管理機能、セグメント機能、レコメンド機能など、さまざまな機能が搭載されています。どれだけ豊富な機能が備わっていても、それぞれの機能を適切に使い分けなければ効果を発揮することはできません。

「展示会で名刺交換した見込み顧客にはこのコンテンツを配信する」「サイトに2回以上訪問した見込み顧客は、関心が高まっているのでこの情報をレコメンドする」といったように、見込み顧客の状況に応じて機能を活用しましょう。そのためにも、導入前にMAの運用設計を行い、導入後は反応を見ながらPDCAを回して施策を改善していくことが重要になります。

営業とマーケティングの知識が足りない

MAの運用には、営業とマーケティングの知識が不可欠です。MAは見込み顧客に効率的にアプローチし、受注や購買につなげるためのツールです。これまで対面で行っていた営業活動の一部をMAで自動化するため、営業のプロセスや見込み顧客の心理をよく理解しておかなければ、適切なMAの運用設計ができないでしょう。

一方、見込み顧客の属性を分析して、メールやコンテンツを配信するためにはマーケティングの知識が求められます。MAの運用担当者は営業の現場とマーケティング全般をよく理解しておく必要があります。

MAでよくある失敗例

ここからは、MA導入でよくある失敗例について見ていきましょう。

MA導入の目的があいまい

意外とできていないケースが多いのが、MA導入の目的が定められていないという例です。MA導入による効果は大きいですが、目的に合わせて各種機能を使いこなしてこそ達成できるもの。MAを導入しさえすれば、効果が出るわけではありません。導入すること自体を目的にするのではなく、具体的にどういった効果を得たいのかを十分に検討した上でMA導入に踏み切る、という順序を大切にしましょう。

保有リードが足りていない

MAにおいてもアプローチできるリードの数がそもそも少なければ、大きな効果を発揮することはできません。一斉メールの開封率が10％程度だと仮定すれば、100通メールを送っても10通分しか見てもらうことができず、そこから商談へとつなげていくことは簡単ではないでしょう。質の高いメールやコンテンツを提供することで、開封率や成約率を上げる仕掛けも重要ですが、限界はあります。

まずはアプローチしきれないというぐらいの、保有リードを確保しておくようにしてください。

サイトのコンテンツが不十分

サイトのコンテンツが不十分だと、リードの満足度を高めることができないのはもちろん、彼らの行動を細かく追うことができなくなり、適切なアプローチがしにくくなってしまいます。

例えば、商品紹介ページを閲覧したユーザーがいたとした場合、その情報だけでは、本当に興味があるのか、購買意欲があるのかどうかを判断することはできません。しかし仮に、詳しい使い方のページや仕様のページなども閲覧していることがわかれば、興味度合いはかなり高いと判断することができます。コンテンツの量や種類を増やし、そこから顧客の心理を読み取る仕組みを作らなければなりません。

見込み顧客のフォローができていない

マーケティング活動において、メール配信やコンテンツ作成は非常に重要なものですが、それらはあくまでも一方通行のアクションであるということを忘れてはいけません。ただ単純に一斉メールを送るのではなく「このページを見た人にはこの文面を」「このアクションをした人にはあの文面を」といった具合に、見込み顧客それぞれに合わせたフォローをしていくことで、はじめて見込み顧客を顧客へと育成することができるのです。

このフォローが不十分なため、大量にメール配信やコンテンツ作成をしているものの効果を実感できない、という企業は少なくありません。

運用体制が整っていない

MAは単なる作業の自動化ツールではなく、分析ツールに近いものです。そのため、導入後にしっかりと運用していく人的リソースをしっかりと確保しておかなければなりません。運用体制が整っていないままでは、せっかく多機能なMAを導入しても、ただ一斉メールを送るだけのツールになってしまう可能性もあります。

適切な運用でMA導入を成功に導こう

MA導入で失敗してしまう理由の大半は、準備不足や認識のズレによるものです。さまざまな便利機能が備わっているMAですが、それを扱うのはあくまでも人であることに変わりはありません。事前の準備をしっかりと行い、導入後も十分に手をかけてあげて、MA導入を成功に導きましょう。

MA導入で失敗する理由とは？よくある失敗例や成功するためのポイントは【SEO無料相談実施中！】ナイルのSEO相談室で公開された投稿です。

マーケティングを自動化し、見込み顧客への効率的なアプローチや育成を実現するMA（マーケティングオートメーション）。国内外で多様なMAツールが提供されており、どのMAを選べばいいのかわからないと迷っている方も多いのではないでしょうか。

そこで今回は、シェア率が高いとされているMAツールを紹介します。さまざまな機能や特徴を有したMAの中から、自社に適したサービスを見つけるための参考にしてください。

人気の高い国産MAツール

国産MAツールは、日本人スタッフや日本語でのサポートに強く、マーケティングやMA初心者の方でもスムーズに導入を進めることができるでしょう。国産MAツールの中でも、人気のサービスを5つ紹介します。

SATORI

テレビCMでもおなじみの「SATORI」は、認知度が高いMAツールです。1,000社以上が導入しているため実績が豊富で、初めてMAツールを導入するという企業にも安心です。SATORIは日本のビジネス習慣に最適化された機能や設計となっているため、システムの操作性や使いやすさという点でも強みがあります。

導入はサイト上に計測タグを埋め込むだけなので、最短で即日から利用開始することができます。見込み顧客のスコアリング機能やセグメントごとのメール配信機能、問い合わせフォーム・LPなどの制作機能、サイト上のポップアップ表示機能など、見込み顧客にアプローチして関係性を深めるための機能が多数搭載されています。日本人スタッフによる使い方や設定サポートが手厚く、導入セミナーや運用支援など幅広いサポートを受けることが可能です。

Kairos3

営業のための商談をつくるツールと銘打つ「Kairos3」は、中小企業から大手企業まで1,500アカウント以上の導入実績があります。営業の活動履歴を記録・分析できるSFA（営業支援システム）機能も搭載されており、営業活動に特化したMAとなっています。システムは非常にシンプルなUIで、画面上に操作ガイドが表示されるため、誰でも簡単に運用を開始できるのも強みです。

カスタマーサポートも充実しており、不明点があれば日本人スタッフが即日対応してくれるため、MA運用担当者の負担を軽減してくれます。初期費用は1万円、月額費用は1万5,000円からとリーズナブルな価格設定となっており、試しにMAを導入して効果を見てみたいという企業にも適しているでしょう。

b→dash

「b→dash」は、SQLなどのコードを使用せずに高度なデータの加工・抽出ができるのが特徴です。マーケティング初心者でも直感的に使いやすいUIとなっており、テンプレートとして用意された機能を選択するだけでデータマーケティングを実現できます。

スコアリング機能やメール配信機能といったMAツールとしての機能はもちろんのこと、経営戦略を立てる上で役立つBI（ビジネスインテリジェンスツール）や、顧客満足度を高めるためのCRM（カスタマーリレーションシップマネジメント）などの機能も搭載されているため、高度かつ幅広いマーケティング施策を実施できるでしょう。

BowNow

無料のフリープランが用意されている「BowNow」は、6,900社の導入実績があり、継続率は98.4%と高い満足度を誇るMAツールです。メールアドレスと基本情報の入力のみで、無期限でフリープランを利用できるため、MAツールを低コストで始めたい企業やMAツールの効果を試してみたい企業におすすめです。

また、有料プランも必要な機能のみに課金する料金体系となっているため、予算内でスモールスタートできるのも魅力のひとつでしょう。フリープランではサイトにアクセスした企業の名前がリスト化され、条件を設定してセグメントを絞ることができます。ユーザーごとのページ読了率なども把握でき、見込み度の高いホットリードも絞り込めるため、自社サイトや見込み顧客の状況分析を行うことができます。

List Finder

上場企業での導入率No.1を誇る「List Finder」は、BtoBに特化したMAツールです。スコアリング機能やメール配信機能といったMAの基本機能から、名刺管理ツールSansanとの連携機能や名刺データ化代行サービスなど、リアルでの営業活動の成果をMAに連携するためのサポートも充実しています。

導入初期は担当コンサルタントが無料で伴走してくれるだけでなく、活用勉強会や個別相談会などのサポートも無料で実施しています。月額費用は3万9,800円からと比較的低価格で、マーケティングや営業活動の効率化につながる機能も一通りそろっていることから、MA初心者でも十分に活用できるツールと言えるでしょう。

人気の高い海外製MAツール

海外製のMAツールは機能が非常に豊富なので、高度なマーケティング活動を実現できます。ここからは、人気の高い海外製MAツールを3つ紹介します。

Pardot

アメリカのセールスフォース・ドットコムが提供する「Pardot」は、SFAで高いシェアを誇る「Salesforce」との連携に強みのあるMAツールです。Salesforceを導入している企業は、これまで蓄積してきたデータをスムーズに連携して活用することができます。

Pardotにはスコアリング機能だけでなくグレーディング機能も搭載されており、担当者の役職や企業規模などによってグレード分けすることが可能です。見込み顧客をより詳細に分析・リスト化することができるため、効率的なアプローチを図ることができるでしょう。

Adobe Marketo Engage

世界中で5,000社以上が導入している「Adobe Marketo Engage」は、アメリカのマルケト社が開発し、アドビシステムズが提供するMAツールです。統合型クラウドソリューション「Adobe Experience Cloud」の機能の一つとして提供されているため、このソリューションを利用している企業はAdobe Marketo Engageの導入がスムーズに進むでしょう。

高度なシナリオ作成やスコアリング設計が実現可能で、700以上のパートナー製品と連携できるため、幅広いマーケティング施策を実施できるMAツールであると言えます。

HubSpot

「HubSpot」はアメリカのハブスポット社が開発したMAツールで、世界120ヵ国以上で12万社以上の導入実績を誇ります。見込み顧客の興味・関心を軸にマーケティングを展開する「インバウンドマーケティング」という概念を提唱した企業で、リード創出に関わる機能が豊富に備わっています。MAツール以外にもCRMやSFA、CMSなど様々なソフトウェアが提供されており、それぞれの機能を組み合わせることで更なる効果向上に期待できます。

リード獲得やメール配信、効果測定が行える無料ツールも提供されているため、まずは使い勝手を試してから導入することも可能です。

MAツールのシェアを参考に導入ツールを選定しよう

MAツールは種類が豊富にあり、その機能や特徴もさまざまです。シェアの高いMAツールはそれだけ活用している企業が多いということであり、使い勝手や機能の面で強みを持っているといえます。どのMAツールを導入すべきか迷った際は、ぜひ参考にしてください。

シェア率が高いMAツール8選！各サービスの特徴を紹介は【SEO無料相談実施中！】ナイルのSEO相談室で公開された投稿です。

ウェブマーケティングを行っている企業や、オウンドメディアを運用している企業では、SEOの業務が発生するケースがあります。

ここでは、SEO担当者の業務と、業務を行う上で大切なポイントについて説明していきます。

今さら聞けない！？SEOの基本

まずはSEOの基本をおさらいしましょう。

そもそもSEOとは？

SEOとは、「Search Engine Optimization」の略で、日本語では「検索エンジン最適化」と呼ばれます。検索エンジンを活用したマーケティング戦略のひとつであり、ウェブ上でユーザーを自社のサイトに呼び込む機会を創出します。SEOを行うことで、自社のサービスや商品をより多くの人に知ってもらい、購買につなげるのです。

サイトが上位に表示されるための仕掛けづくり

サイトの訪問者数を増やすには、自社のサイトや記事を検索エンジンで調べた際、検索上位に自社サイトを表示させる必要があります。日頃GoogleやYahoo!で調べる際、検索結果の上位に出てきたサイトにアクセスすることが多いのではないでしょうか。どんなにユーザーのニーズとマッチしているサイトがあっても、検索結果の下位に表示されていたら、アクセスする機会は減ってしまいます。このような事態を防ぐため、SEOでは、検索エンジンのアルゴリズムを正しく理解し、サイトが上位にくるような「仕掛けづくり」を行います。

SEOがもたらす効果

検索エンジンで検索すると、結果画面には広告サイトと検索によって絞り込まれたサイトが表示されます。この広告サイトを除いた部分を「オーガニック検索」といいます。オーガニック検索によってサイトを訪れるユーザーは、自身のニーズと関連したキーワードを用いて検索しているため、高い目的意識を持っている人たちともいえるでしょう。

つまり、SEOを実施することで、購買などの成果につながりやすい、質の高いユーザーの安定的なサイト流入が見込めます。同時に、ユーザー自身の悩み解消にもつながるので、顧客満足度の向上も期待できます。

SEO担当者にはどんな業務がある？

SEO担当者は、ユーザーの検索意図を正しく把握し、適切なルートで解決へ導くことが求められます。SEOは一朝一夕で効果が期待できるものではありません。粘り強く対策を講じ、効果を地道に検証することが求められます。

ここからは、そんなSEO担当者の業務を5つの工程に分けて説明します。

1　市場調査（競合サイト・検索ユーザーのニーズなど）

市場調査とは、自社と類似する商品・サービスの価格や、それを取り扱う企業の規模と販売手法、プロモーションなどを比較することです。SEOにおいては、サービスそのものではなく、キーワードと検索結果を調査します。

自社の商品やサービスを検索した際に、どのようなサイトが上位に表示されるのかを調べ、検索結果から流入の要因を考えましょう。特に情報の受け手である、ユーザーの特徴やニーズなどに着目し、ターゲットが何を求めているかを分析します。ユーザーのニーズを徹底的に洗い出すことによって、提供する情報の方向性を定めることができます。

2　検索クエリの洗い出し

ユーザーのニーズを調べる際に、チェックしておきたいのが「検索クエリ」です。検索クエリとは、ユーザーが検索をしたときに、実際に使用したキーワードの組み合わせを指します。

検索窓にサジェストされる検索クエリは、ほかのユーザーも多く検索している言葉です。そのため、検索キーワードの組み合わせをつかむことは、ユーザーのニーズを見極めるポイントとなるでしょう。

3　サイトマップ作り設計

次に、サイトマップを作っていきます。サイトの全体の構造が一目で分かるようにまとめたものを、サイトマップといいます。サイトマップを作ることにより、サイト全体が俯瞰でき、ユーザーが求める情報に迷わずたどり着けるか確認できます。

サイトの構成を考える際は、届ける情報を明確にする必要があります。どのようなユーザーに対しどのようなコンテンツを提供するのか、さらにどのような順番で情報発信するのかを整理しましょう。

4　記事内容の企画

サイトの設計が終わったら、洗い出したキーワードをもとに、記事のテーマや方向性を決めていきます。

記事を作成する際は、どんなテーマの記事なのかを検索エンジンに理解させることが重要です。そのためには、サイトに掲載する記事のタイトルや見出し、本文にキーワードを織り込むことが大切です。ユーザーが読みやすく、検索エンジンが理解しやすいようにするのが、SEOにおける記事作成の基本です。

5　サイト・記事の分析

サイトや記事について、定期的に分析を入れていきます。狙っていたキーワードからの流入があるのか、記事ごとに分析していきます。また、アクセス数が多い記事は、どのようなキーワードで検索されているのか、そのキーワードがどれくらい購買に結び付いているのかを調査します。検証には検索順位やリンク数などを確認できるツールを活用するため、こうした計測ツールを使いこなし、分析するスキルもSEO担当者には求められます。

またGoogleやYahoo!といった検索エンジンのアルゴリズムは、定期的にアップデートされています。アップデートに伴い、検索順位が変動することもあるので、定期的にサイトの状態を把握しておく必要があります。

SEO業務は橋渡しとなる

SEO担当者の業務は、ユーザーとサイトを結びつけるための橋渡し役ともいえます。SEOはすぐに結果があらわれるものではありませんが、長期的に見れば会社の資産となり得るものです。効果が出るまで粘り強く取り組んでいきましょう。

SEO業務にはどんなものがある？SEO担当者が把握しておきたいことは【SEO無料相談実施中！】ナイルのSEO相談室で公開された投稿です。