アップルMac Studioの内蔵SSD、ユーザーによる自力交換をソフトウェア的にブロックか

アップルMac Studioの内蔵SSD、ユーザーによる自力交換をソフトウェア的にブロックか

Luke Miani

Mac Studioの内蔵SSDはハンダ付けされていないため、たやすく取外しや交換ができます。しかし、実はユーザーによる自力交換はソフトウェアによりブロックされていることが判明しました。

3月19日に公開された分解動画では、Mac Studioの内部には2つのSSDスロットがあり、元々のSSDを別のコネクタに(物理的には)挿し直せると実証されていました。

それを受けてテック系YouTuberのLuke Miani氏(Mac Studio発表前に正確な予想画像を公開)は自らのYouTubeチャンネルで、実際にユーザーがSSDを自力でアップグレードできるかどうかを検証しています。

具体的にはMac StudioのSSDを消去して取り外し、もう1つの空スロットに挿し直す、というものです。しかしMacのステータスランプがSOSを示す点滅をするだけで、結局は起動していません。

こうした挙動からは、Mac StudioはSSDを認識しているが、アップルのソフトウェアが起動を妨げており、ユーザーに自力でSSDをアップグレードさせないよう意識的にしていると推測されます。実際アップルは公式サイトで、Mac StudioのSSDは「ユーザーがアクセスできない」として、「より大きな容量に構成することを検討してください」と但し書きしています。

しかしソフトウェアによるブロックとすれば、裏返せばアップルが将来的に解除し、ユーザーが自前でアップグレードできるようにする可能性もあるといえます。

元々Mac Proのストレージもユーザーが交換することは不可能でしたが、その後にアップルはMac Proの内蔵SSDストレージ容量をアップグレードできるキットを発売しています。今後Mac Studioでも、同じような動きがあるのかもしれません。

(Source:Luke Miani(YouTUbe)。Via MacRumorsEngadget日本版より転載)

キオクシアの三重県四日市工場と岩手県北上工場の一部操業停止により、SSD用チップが最大10%高騰する可能性

キオクシアの三重県四日市工場と岩手県北上工場の一部操業停止により、SSD用チップが最大10%高騰する可能性

iFixit

アップル製品向けにNANDフラッシュメモリを供給する主要サプライヤーの1つが生産工程の一部を停止したため、今後NANDフラッシュの価格が最大10%上昇するかもしれないとの予想が報じられています。

今月10日、半導体メーカー大手のキオクシア(旧東芝)は四日市工場と北上工場で生産工程の一部を停止したと発表しました。3次元NAND型フラッシュメモリ「BiCS FLASH」の部材に不純物が混入していたとされており、少なくとも6.5EB(65億GB)分の製造が減少すると述べています。

今回の件につき市場調査会社のTrendForce社は、SSDの主要構成要素であるNANDの価格が最大で10%高騰する可能性があると警告しているしだいです。

アップルはiPhone 13やM1 Pro/Max MacBook Pro、iPad Proなど、多くの製品にキオクシアのNANDフラッシュを使っていることで知られています。たとえば修理業者iFixitがiPhone 13 Proを分解した際にはキオクシア製のNANDフラッシュが1つ、16インチのM1 Pro搭載MacBook Pro(SSD 256GB)ではキオクシアのKICM225UZ0460 128GB NANDフラッシュが2つ確認されました。

世界的な半導体不足のなか、2021年のPC出荷台数は前年比15%増との調査結果もあり、2022年にはさらに伸びるとの予想もありました。そこにNANDフラッシュの不足や価格が高騰する可能性が生じたことは、今後数カ月にわたって影を落とすかもしれません。

TrendForceによれば、米ウェスタンデジタルとキオクシアの提携はNANDフラッシュ市場の約30%に相当するとのことです。両社は主にPC用のSSDとeMMcストレージを供給しており、それだけPCの生産量に深く関わっているといえます。

混入の原因は明らかになっておらず、市場に出回っている製品を回収する必要があるかどうか、また生産をいつ再開するかも不明です。

米9to5Macは、もしもNANDフラッシュが値上がりしても、アップルが自社製品の価格を引き上げる可能性は低いと推測しています。

なぜならアップルは部品の調達交渉をかなり前から行う傾向があり、今後の契約ではコストが上がる可能性はあるものの、直近の製品に影響するとは考えにくい。その後も影響があるのは数カ月だけで、そのコストはアップルが負担して価格に上乗せしないと思われる、というわけです。

ただし該当する工場で作られたNANDフラッシュを使ったアップル製品が、今後リコールされる懸念はあるとの趣旨も述べられています。アップルで何か動きがありしだい、本誌でもお伝えする予定です。

(Source:キオクシア。Via the VergeEngadget日本版より転載)

サムスンがPCIe 5.0対応のサーバー向けSSD「PM1743 SSD」を発表、読み取り速度は最大13GB/s

サムスンがPCIe 5.0対応のサーバー向けSSD「PM1743 SSD」を発表、読み取り速度は最大13GB/s韓国サムスンは接続インターフェイスに最新規格「PCIe 5.0」を採用したSSD「PM1743 SSD」を発表しました。

PCIeは世代を重ねるごとに転送速度をあげており、2019年に策定されたPCIe 5.0では前世代の「PCIe 4.0」の2倍となる32GT/s(ギガ転送/秒・1GT/sは1秒あたり10億回の転送)を実現しています。

PM1743 SSDでは最大13GB/sでの読み取り速度、2500Kの秒間アクセス数(IOPS)を実現。前世代のPCIe 4.0 NVMe SSDの読み取り速度(最大6.5GB/s)のちょうど2倍のスペックを実現しています。

その他のスペックとしては、シーケンシャルライトが最大6.6GB/s、ランダム書き込みは250K IOPSを実現。また、従来モデルより電力効率も30%向上しています。ストレージ容量は1.92TB〜15.36TBです。

PM1743 SSDはサーバー向けの製品で、現在サムスンは一部顧客向けにサンプル出荷しています。このように驚異的な速度でスペックを向上させるSSDですが、すでに次世代規格「PCIe 6.0」が発表されており、その性能向上はまだまだとどまるところを知らないようです。

(Source:SamsungEngadget日本版より転載)

韓国SK HynixがインテルのNAND事業買収で中国の認可を取得

韓国のチップメーカーSK Hynix(SKハイニックス)は米国時間12月22日、Intel(インテル)のNANDとSSD(ソリッドステートドライブ)事業を90億ドル(約1兆円)で買収することについて、中国の反トラスト当局から合併許可を得たと発表し、8つの管轄区域での規制認可確保完了への最終ハードルをクリアした。

2020年10月、この米チップ大手とSK Hynixは買収契約に合意した。その後、SK Hynixは韓国、米国、EU、台湾、ブラジル、英国、シンガポールの監督官庁から認可を得た。

SK Hynixは声明で次のように述べている。「SK Hynixは、国家市場監督管理総局による本取引の合併認可を心から歓迎し、感謝します。SK Hynixは、残された合併後の統合プロセスを継続することにより、NANDフラッシュメモリとSSD事業の競争力を高めていきたいと思っています」。と述べている。

SK Hynixの最大の買収案件である今回の買収は、SK HynixがNAND SSD事業を拡大し、市場リーダーのSamsung(サムスン電子)との差を縮めるのに役立つと思われる。一方、IntelはOptaneメモリ事業を継続して保持し、より高度な技術に投資していくと2020年発表した。同社はNAND部門を売却し、5Gネットワークインフラ、人工知能、エッジコンピューティングなどの技術開発を倍増させる計画だ。

SK Hynixの広報担当者は、2021年末までに最初の70億ドル(約7990億円)を支払い、2025年3月までに残りの20億ドル(約2200億円)を支払うと確認した。この取引が完了すると、この韓国のチップメーカーはIntelのNAND SSD、NANDのコンポーネント、ウエハー事業(NAND関連の知的財産と従業員を含む)、および大連のNANDメモリ製造施設を引き継ぐことになる。

米中間の緊張の中で、SK Hynixがこの取引について中国の許可を得られないのではないかという懸念があった。SK Hynixは、この取引が3カ国すべてにとって「相互に有益と考えられる」ため、大幅な遅延なしに適切なタイミングで承認されたと述べている。

中国の国家市場監督管理総局は、同日に発表した声明の中で、承認はしたが、5年間続くいくつかの条件付きでもあると述べた。

その条件とは、SK HynixがPCIeとSATAのエンタープライズクラスのソリッドステートハードディスク製品の生産量を拡大し、製品を公正、合理的、無差別的な価格で供給することであると発表している。また、SK Hynixは中国の顧客にSK HynixまたはSK Hynixが支配する会社から製品を独占的に購入するよう強制してはならないとしている。

画像クレジット:Igor Golovniov/SOPA Images/LightRocket / Getty Images

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(文:Kate Park、翻訳:Akihito Mizukoshi)