Tesla Motors, Inc.は正式にTesla, Inc.となった―ビジネス拡大で社名も変更

PALO ALTO, CA - NOVEMBER 05:  A sign is posted at a Tesla showroom on November 5, 2013 in Palo Alto, California. Tesla will report third quarter earnings today after the closing bell.  (Photo by Justin Sullivan/Getty Images)

今日(米国時間1/31)、Teslaの社名が変更された。正式社名は従来のTesla Motors, Inc. からTesla, Inc.となる。この社名変更はTeslaの事業分野の拡大によるものだろう。今やTeslaは産業向け、消費者向け双方の太陽光利用バッテリーを生産するSolarCityを傘下に収めている。Teslaのファウンダー、CEOのイーロン・マスクは「われわれのビジネスにおけるこの〔合併の〕重要性は今後ますます明らかになる」と語っている。

Tesla, Inc.は2016後半に SolarCityと合併した。この会社はマスクの従兄弟がファウンダーで、マスク自身も会長を務めていた。Teslaは家庭用電力源として第2世代のPowerwallバッテリー・パックをリリースしている。また商用電源としてPowerpack 2.0太陽光エネルギー・システムも発表した。Teslaでは通常の屋根用タイルそっくりのソーラーパネルを開発しており、今年後半に消費者向けに出荷が始まる予定だ。

Teslaは昨年末ウェブサイトのURLをTeslamotors.comからTesla.comに変えていた。同社はウェブサイトのaboutセクションで「単に自動車メーカーであるだけではなく、エネルギーのイノベーションの分野におけるメーカーでありテクノロジーとデザインの企業だ」と名乗っている。社名自体の変更はいささか遅すぎたくらいだろう。

[原文へ]

(翻訳:滑川海彦@Facebook Google+

Tesla/SolarCityはサモアのタウ島の電力をまるごと太陽光で発電する

TeslaとSolarCityの合併が正式に承認されてから数日しかたっていないが、両社は力を合わせれば何ができるかをすでに見せつけている。 SolarCityのブログはSolarCityの太陽光発電システムとTeslaのPowerpackテクノロジーをベースにしたバッテリー・システムを組み合わせてアメリカ領サモアの離島、 Ta’u島のエネルギー問題を根本的に解決するプランを詳しく公表した。

このマイクログリッド電力網が完成すれば島はディーゼル発電を止め、化石燃料への依存から解放されるはずだ。

ディーゼル発電への依存はこうした場所では珍しくない。多くの離島や遠隔地のコミュニティーが電力網を化石燃料に頼っている。しかしディーゼル発電では非常に遠方から燃料を船で運ぶ必要があり、これには多額のコストがかかる。また頻繁に停電に見舞われることにもなる。ソーラー発電が建設費用を回収するには通例かなりの長期間が必要だ。しかし離島のように燃料を遠方から運び込まねばならない場合、ソーラー発電はコスト的にも有利になる。

Ta’uの電力網のリニューアル計画では、SolarCityが製作する太陽光発電パネル5300枚のアレイが 1.4メガワットを発電する。商用大型バッテリーであるTesla Powerpackが60基接続され、6メガワット/時の電力が蓄積される。これは600人が住むTa’u島の3日分の電力に当たる。十分な日光があればPowerpackをフル充電するのに7時間しかかからない。

gp03972-1

TeslaとSolarCityによるTa’u島へのマイクロ電力網の建設はスタートから完成まで1年以内ですむという。このプロジェクトはアメリカの環境保護庁、内務省、アメリカ領サモア経済開発庁が資金を援助する。Teslaではこれが似たような環境のコミュニティーに対する解決策の実例となることを強く期待している。同時に将来ソーラー・バッテリーがTesla最大の事業分野になるとファウンダーのイーロン・マスクが確信している理由が実証されるはずだと考えている。クリーンで信頼性が高く、既存の電力網から独立した電力供給には無数の用途が考えられる。電気自動車よりも大きな市場になるとしても不思議はないだろう。

[原文へ]

(翻訳:滑川海彦@Facebook Google+

Tesla/SolarCityはサモアのタウ島の電力をまるごと太陽光で発電する

TeslaとSolarCityの合併が正式に承認されてから数日しかたっていないが、両社は力を合わせれば何ができるかをすでに見せつけている。 SolarCityのブログはSolarCityの太陽光発電システムとTeslaのPowerpackテクノロジーをベースにしたバッテリー・システムを組み合わせてアメリカ領サモアの離島、 Ta’u島のエネルギー問題を根本的に解決するプランを詳しく公表した。

このマイクログリッド電力網が完成すれば島はディーゼル発電を止め、化石燃料への依存から解放されるはずだ。

ディーゼル発電への依存はこうした場所では珍しくない。多くの離島や遠隔地のコミュニティーが電力網を化石燃料に頼っている。しかしディーゼル発電では非常に遠方から燃料を船で運ぶ必要があり、これには多額のコストがかかる。また頻繁に停電に見舞われることにもなる。ソーラー発電が建設費用を回収するには通例かなりの長期間が必要だ。しかし離島のように燃料を遠方から運び込まねばならない場合、ソーラー発電はコスト的にも有利になる。

Ta’uの電力網のリニューアル計画では、SolarCityが製作する太陽光発電パネル5300枚のアレイが 1.4メガワットを発電する。商用大型バッテリーであるTesla Powerpackが60基接続され、6メガワット/時の電力が蓄積される。これは600人が住むTa’u島の3日分の電力に当たる。十分な日光があればPowerpackをフル充電するのに7時間しかかからない。

gp03972-1

TeslaとSolarCityによるTa’u島へのマイクロ電力網の建設はスタートから完成まで1年以内ですむという。このプロジェクトはアメリカの環境保護庁、内務省、アメリカ領サモア経済開発庁が資金を援助する。Teslaではこれが似たような環境のコミュニティーに対する解決策の実例となることを強く期待している。同時に将来ソーラー・バッテリーがTesla最大の事業分野になるとファウンダーのイーロン・マスクが確信している理由が実証されるはずだと考えている。クリーンで信頼性が高く、既存の電力網から独立した電力供給には無数の用途が考えられる。電気自動車よりも大きな市場になるとしても不思議はないだろう。

[原文へ]

(翻訳:滑川海彦@Facebook Google+

TeslaによるSolarCityの買収が正式に決定

musk-tesla-solarcity

現地時間21日の朝、TeslaがSolarCityを買収することが正式に決定した。Elon Muskが率いる電気自動車企業と、彼の従兄弟であるLyndon RiveとPeter Riveが率いる太陽光エネルギー企業がこれで1つになる。この買収がTeslaとSolarCityのシェアホルダーから承認されたのは先週のことで、最初にこの買収案が提案されたのは今年6月のことだった。

買収の正式決定に際し、Teslaは簡単なコメントを発表している。

TeslaによるSolarCity買収が今朝正式に決定し、それを皆様に発表できたことを私たちは嬉しく思います。

Muskが今年6月にこの買収を提案して以降、彼は頻繁にSolarCity買収の重要性を主張してきたことを踏まえると、このコメントは簡潔かつ控えめなものだと言えるだろう。この2社の統合は、消費者にエネルギーの生産方法、貯蓄方法、そして消費方法のすべてを提供するというMuskの「マスタープラン」を実行するうえで欠かせない要素だった。

先日、Teslaは屋根に取り付けるソーラーパネルをローンチしている。これによってMuskは、この2社はTeslaブランドの「一つ屋根の下に収まる企業なのだ」ということを表したかったのだろう(僕は今朝とても早く起きた。だから、これくらいのジョークは許してほしい)。Muskにとって、電力をクリーンな方法で発電することと、その電力を使用した電気自動車をつくることは、本質的には同じことなのだろう。全体の二酸化炭素排出量を減らすうえで、低コストでクリーンな発電方法を普及させることは、クリーンなクルマをつくることと同じくらい重要だ。それを踏まえれば、彼のその考えは筋の通ったものだと言えるだろう。

[原文]

(翻訳: 木村 拓哉 /Website /Facebook /Twitter

パナソニック、Tesla向け太陽光発電システム生産へ―TeslaのSolarCity買収承認が条件

2016-10-18-tesla-powerwall

Teslaとパナソニックは家庭用の太陽光発電(PV, photovoltaic)システムの生産で提携することに合意した。 このシステムはTeslaの家庭用Powerwall、企業向けPowerpackバッテリー・システムに給電することができる。現時点ではこの契約に拘束力はないが、今後TeslaのSolarCity買収が株主に承認され、効力を得るようになればその限りではない。

SolarCity/Teslaの合併が最終的に効力を得ればパナソニックは2017年にバッファローの工場でTesla向けPVシステムの生産を開始する計画だ。Teslaではこうした発電部品の供給に関しては長期的な提携を考えているという。パナソニックはすでにTeslaの自動車および家庭、企業向けエネルギー蓄積システムに使われるバッテリーを生産しているパートナーだ。

公式ブログでTeslaは同社とパナソニックとの継続的なパートナー関係は「家庭用の維持可能な再生可能エネルギー・システムを作り上げ、しかもユーザーの負担を最小限に押さえるという大きな目標を達成する上で重要なもの」と書いている。

TeslaとSolarCityの経営陣はどちらもTeslaブランドでの両社の統合を望んでいる。ただしこの買収提案には一部の株主が反対の訴訟を起すなどの問題が起きている。一方、TeslaのCEOでSolarCityの会長を務めるイーロン・マスクは10月28日に、電気自動車を供給するTeslaと太陽光発電事業のSolarCityがTeslaブランドの下に合併することがいかに両社にとって不可欠であるか説明することを計画している。TeslaとSolarCityの株主は11月17日にTeslaのSolarCity買収に対する賛否の投票を行う。

[原文へ]

(翻訳:滑川海彦@Facebook Google+

TeslaとSolarCity、合併の賛否を問う株主投票を11月17日に実施

musk-tesla-solarcity

一部の株主らの反対をよそに、Elon MuskによるTeslaのSolarCity買収提案は進展を続け、それぞれの会社の株主による投票の新たな日程が決められた。11月17日だ。これは買収の是非が確定する日付であり、Muskはクリーンエネルギーの生産から消費までを一貫して運用できる会社を作るというビジョンに一歩近づくことができる。最終目標はプロセス全体を一般消費者に手の届けることだ。

Teslaブログの最新記事には投票日が明記され、両社が一体となることの価値を改めて強調している。要点はこの段落にまとめられている。

TeslaとSolarCityの組み合わせによって、完全に維持可能な方法でエネルギーの生産、蓄積および消費を行う機会が初めて誕生する。それはコストを下げながら美観と機能を加える一連の統合製品群を通じて実現される。SolarCityの設置ネットワークと、全世界に広がるTeslaの販売店を活用することで、消費費にとってスムーズな方法をでこれを行うことが可能になり、株主には多大な価値をもたらすことが期待できる。

今から投票日までの間に、Tesla、SolarCityとも両社のビジョンの融合をさらに強くアピールする機会が十分ある。Tesla/SolarCityの合同イベントが10月28日に予定されており、そこでSolarCityはソーラールーフ製品と次世代ホームエネルギー蓄積システムを初めて披露する。Teslaは11月1日の合併計画についても詳細を発表すると言っている。

TeslaはSolarCityの買収提案への反対に直面しており、契約を阻止しようとする株主訴訟まで起きた。しかしMuskは二社を統合することによる利点について非常に雄弁であり、最近では、Q4には追加の資金調達は株式、借入れいずれも不要であるとツイートした。さらにMuskは、自身のマスタープラン第2フェーズで発電が重要な意味をもち、最終目標は輸送手段を維持可能にするだけでなくTesla車オーナーに収益さえもたらすとことだと話した。

[原文へ]

(翻訳:Nob Takahashi / facebook

イーロン・マスク、10月28日のTeslaとSolarCityの共同イベントを予告

models-powerwall

Elon Muskがまたまた世間の期待を膨らませている。TeslaのCEO・ファウンダーは、10月28日にベイエリアで、TeslaおよびSolarCityの新しいソーラールーフ製品を披露することを発表した。後者はTeslaの家庭用ソーラーバッテリー、PowerWallのバージョン2.0、およびTesla車用充電器と直結する。

ただしこれが、10月28日にお披露目が見られるという意味とは限らない。Muskは過去にもこの手の発表で期日を守れなかったことで知られている。しかし、SolarCityのソーラールーフ製品を近々見ることができるのは確かだ。以前Muskは、取締役会会長を務める同社の電話会見で同製品の存在をほのめかしていた。Powerballバージョン2.0の全貌を見るのもこれが初めてだ。こちらは今年5月のパリのイベントで、Muskが予告していた。

Teslaが見せたがっている、TeslaとSolarCity商品の統合は、関連会社である両社の自然なシナジー効果を示す以上の深い意味がある ― TeslaはSolarCityを買収する手続きを進めているのだ。しかし、同社は一部株主からの反対にあっており、複数の訴訟により契約が遅れる可能性もある。

しかし、合併はMuskの「マスタープラン:パート2」にとって重要だ。今年発表された将来へのビジョンには、Muskの家庭と輸送の排出ゼロ目標につながる完全自立型ソーラーエネルギーエコシステムの構想も入っている。システム全体がどのように融合し、潜在顧客にどんな価値をもたらすかを実演することは、TeslaとSolarCityの統合に対する反対の声を鎮める大きな力となるだろう。

[原文へ]

(翻訳:Nob Takahashi / facebook

イーロン・マスクのSolarCity、全米500万世帯の屋根をソーラー化へ

5599777777_e9748c67fb_b

エネルギー市場に一石を投じるにはどうすればいいのか? SolarCityはその質問に答える良いアイデアを知っている数少ない会社の一つだ。計画の一つは全米500万世帯の屋根をソーラーパネルで置き換えることだと、 The Guardianは報じている。これはSolarCityの取締役会会長を務めるElon Muskが先月の電話会見で初めて明かした計画だが、もう少し具体的な内容がわかってきた。

その計画では、今ある屋根にソーラー機能を付加するのではなく、太陽電池を直接組み込んだ屋根材を、従来の瓦や金属板に代えて使用する。SolarCityのアプローチの核心は、一般的ホームオーナーにとってのソーラー導入の障壁をなくすことだ。そのために従来の屋根と変わらないプロセスと時間で設置ができ、場違いだったり魅力のない外観にならない製品を作ることだ。

The Guardianによると、SolarCityはソーラーパネルのコストやその他の詳細についてコメントしていないが、価格が大きな障壁になる可能性は高い。同じような製品に取り組んでいる他社の中で、2009年に立ち上げられたDowのプロジェクトは今年になって打ち切られた。従来の屋根と比べて著しく高価だったことが理由だ。

Elon Muskが支配権を持つ企業は、他社が失敗したグリーンテクノロジーを実行可能な消費者製品に変えることで定評がある。しかし、SolarCityの屋根ソーラー化計画の当初目標500万世帯という数字は、Tesla Model S以上に売らなくてはいけないことを意味している。そのModel Sは2012年の発売以来わずか数十万台しか売れていない。

Guardianが報じたSolarCityの目標に時間設定はなく、われわれは未だに製品も価格も目にしていない。しかし、SolarCityはTeslaとの合併も視野に入れて動いており、実現すれば消費者にホームエネルギー貯蔵を含めたパッケージを容易に提供できるようになり、車の充電もできることで完全な自家発電化が可能になる。両者の組み合わせ、特にTesla Model 3の投入による低価格化によるインセンティブが、強力な推進剤となるかもしれない。

[原文へ]

(翻訳:Nob Takahashi / facebook

これからは後付けのソーラーパネルでなく屋根全体が最初から“ソーラールーフ”になる、Elon MuskがSolarCityの株主総会で主張

shutterstock_72500704

屋根全体が太陽電池でできていたらどうだろう? いやいや、お隣さんの家の屋根にあるようなソーラーパネルではなくて、屋根そのものが太陽光を集める素材でできているんだ。後付けで据え付けるような装置、ではない。Elecktrekの記事によると、昨日(米国時間8/9)行われたSolarCityの株主総会で、会長のElon Muskが、そんなビジョンを語った。

Muskは同社の執行役員ではなく取締役会の会長という立場だが、ゆくゆくは彼のTeslaがSolarCityを買収してTeslaCityを立ち上げるつもりだ。すでにその話は進んでおり、両社が合意している26億ドルの株式提供を、株主たちが承認するのを待っている。

その総会では、Muskのスピーチの前にSolarCityのCEO Lyndon Riveが、年内に二つの新製品を発表する、と語り、その一つは“屋根の上に載せるモジュールではなくソーラールーフ(solar roof, 太陽屋根)だ”、と述べた。Riveはその製品について詳しく語ったが、それを受けてMuskは、“屋根の上に何かが載ってるよりは、美しい屋根そのものの方が顧客にアピールする、とぶちあげた。

今の屋根素材に置き換わる製品を作ることによって、SolarCityの発電装置はアドオンではなく住宅の建築部材そのものになる。新築の家に対しても、また屋根のリフォーム需要(築後20年サイクルと言われる)に対しても、その方が売りやすいだろう。MuskとRiveはともに、新しい屋根作りにおける巨大な市場機会を示唆したのだ。

彼らのソーラールーフは、今のソーラーパネルより相当高いものになることが予想されるが、同社はたぶん、長期にわたる発電コストの比較で、売り込もうとするだろう。最初の建設費用の差は、それで帳消しにされる、と直感される。

[原文へ]
(翻訳:iwatani(a.k.a. hiwa))

イーロン・マスクがマスタープランの第2章を公表、実現までの7ステップまとめ

musk-tesla-solarcity

なぜTeslaはSolarCityを買収したのか?それは、屋根に取り付けたソーラーパネルの電力で、自動運転する電気ピックアップトラックを充電するためだ。Elon Muskはさきほど彼の掲げる「マスタープラン」の第2部を公表した。ここに要点をまとめたので、読者も未来の世界を覗いてみよう。

hero

1. ソーラーパネルとバッテリーの組み合わせ

Teslaはすでに巨大なバッテリーである「パワーウォール」を作り、Muskのソーラー電力会社SolarCityを買収した。一括で発電と電力の保管を行うために、両者を組み合わせる計画だ。

tesla_auto_bots

2. プロダクトとしての工場

Teslaは工場の自動化を進め、2022年には5倍から10倍効率化することでTesla自動車の価格を抑えることができるとMuskは考えている。

tesla-autopilot

3. オートパイロットは普通に運転するより10倍安全に

レーダー、ソナー、AIや他の技術を駆使し、Teslaは人が運転するよりオートパイロットによる運転を10倍安全にしようと取り組んでいる。それを実現し、世界から認められるためには、オートパイロットで60億マイル(約100億km)の走行が必要とMuskは見込んでいる。現在のペースだと5.5年かかる計算だ。

tesla-model-p-pickup-truck

4. Teslaのピックアップトラック

Teslaはあらゆる種類の車両を再発明する。それはスポーツカー、セダン、SUVにとどまらない。次に来るのはピックアップトラックだ。この画像はTeslaのユーザーがフォーラムに投稿した完成予想図。

tesla-semi-truck

5. TeslaのSemiトラック

Teslaは18ホイール車両も電気自動車にしたい考えだ。輸送コストを大幅に削減することで、大変革を起こることが予想される。電気トラックを開発する競合に「Nikola Motor Company」がある。

tesla-bus

6. Teslaバス

Teslaは都市部で運用するための電気バスを開発している。このバスは自動で周辺の通行車両と速度を合わせることで揺れを避け、 車両の中央に通路がある従来の形式を廃止して座席を多く設置するという。残念ながら、まだプロトタイプの写真はない。この写真はデザイナーSong YouzhouによるTransit Elevated Busだ。

tesla-fleet

7. Teslaのカーシェアリング

Teslaはユーザーに車を負担してもらい、使っていない時に他の人がその車で移動できるようにする計画だ。Uberは厳重警戒だ。

[原文へ]

(翻訳:Nozomi Okuma /Website

SolarCityがモジュールのレベルで効率22%のソーラーパネルを開発、低収入世帯へのソーラー導入を事業化

3718981746_cfee0a0fb3_b

ソーラーパネルは魅力的だ。クリーンで安価な再生エネルギー、原料は大量に降り注ぐ太陽光だ。しかし太陽エネルギーを取り出す技術はいまだに単位が平方フィートで語られ、パネルに依存する。

Elon MuskのいとこのLyndonとPeter Rive兄弟が創業したSolarCityは今日(米国時間10/2)、世界でもっとも効率の良いソーラーパネルを作った、と発表した。モジュールのレベルで、22%という効率だ。ライバル社SunPowerのX-Seriesパネルが、やはりモジュールレベルで21.5%だ。

Y Combinator出身のソーラー設営企業Brightも、SolarCityのパネルの効率が22%であることを認め、パネルになってからも最高効率だろう、と言う。少なくとも見かけ的には。

しかしBrightのファウンダJonah Greenbergerはこう語る: “でもGaAsなどの高価な素材を使えば、効率は40%を超える”。

SolarCityはその新しいパネルを同社独自の工程で作り、同社によるとそれは、パネルの性能をアップするだけでなく、他の高効率技術に比べて製造コストが大幅に低いので、既存のパネルに比べると発電量は30〜40%多いという。

また廃棄物の量も少ないので、結果的にメーカーと消費者の双方にとって低コストとなり、トータルでのコストパフォーマンスが優れている、と同社は主張する。費用効率では、SolarCityが現状ではダントツだそうだ。

SolarCityがテストをしてもらったのは、独立機関Renewable Energy Test Centerだ。ここは、ソーラーパネル製品の性能を認定している試験機関だ。

このパネルは最初、ビルの屋上やカーポートに設置し、その後、一般的な商用展開を考えている。

SolarCityの計画では、今月、カリフォルニア州Fremontにある100MWのパイロット工場で新しいモジュールを小ロットで作る。その後、パネルの製造をニューヨーク州Buffaloの1GWの工場で行う。そこではフル生産で、一日のパネル製造量が9000〜10000枚程度になるだろう、という。

同社は最近、太陽エネルギーを低収入世帯へ、というキャンペーンを立ち上げた。パネル設置企業Everyday EnergyとパートナーしたSolarCityは、庶民向けの宅地住宅企業の協力を得て、カリフォルニア州に同社のソーラーシステムを設置していきたい意向だ。

[原文へ]
(翻訳:iwatani(a.k.a. hiwa