イーロン・マスク、10月28日のTeslaとSolarCityの共同イベントを予告

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Elon Muskがまたまた世間の期待を膨らませている。TeslaのCEO・ファウンダーは、10月28日にベイエリアで、TeslaおよびSolarCityの新しいソーラールーフ製品を披露することを発表した。後者はTeslaの家庭用ソーラーバッテリー、PowerWallのバージョン2.0、およびTesla車用充電器と直結する。

ただしこれが、10月28日にお披露目が見られるという意味とは限らない。Muskは過去にもこの手の発表で期日を守れなかったことで知られている。しかし、SolarCityのソーラールーフ製品を近々見ることができるのは確かだ。以前Muskは、取締役会会長を務める同社の電話会見で同製品の存在をほのめかしていた。Powerballバージョン2.0の全貌を見るのもこれが初めてだ。こちらは今年5月のパリのイベントで、Muskが予告していた。

Teslaが見せたがっている、TeslaとSolarCity商品の統合は、関連会社である両社の自然なシナジー効果を示す以上の深い意味がある ― TeslaはSolarCityを買収する手続きを進めているのだ。しかし、同社は一部株主からの反対にあっており、複数の訴訟により契約が遅れる可能性もある。

しかし、合併はMuskの「マスタープラン:パート2」にとって重要だ。今年発表された将来へのビジョンには、Muskの家庭と輸送の排出ゼロ目標につながる完全自立型ソーラーエネルギーエコシステムの構想も入っている。システム全体がどのように融合し、潜在顧客にどんな価値をもたらすかを実演することは、TeslaとSolarCityの統合に対する反対の声を鎮める大きな力となるだろう。

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(翻訳:Nob Takahashi / facebook

Teslaの新しいオートパイロットシステムは、3台カメラシステムを採用、レーダーも追加

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Teslaのオートパイロットが近く大幅に改訂されると複数の記事が伝えている。中でもElectrekの最新記事は、新システムの基礎となる新たなハードウェアの詳細を紹介している。Tesla車の自立運転アシスタントは、前方撮影用にトリプルカメラシステムを導入し、車体の周囲にレーダーを追加することで現行モデルの前方レーダーを補完する。

すでにTeslaは、新しい3台カメラシステムの筐体を車体に装着し始めていると記事は報じている。レーダーの追加は、先日Elon Musk がTwitterに書いた、「ライダーではなくレーダーを使ってライダーの効果を実現する」という話とも一致する。

新ハードウェアは、まず現行のAutopilot 1.0で運用されるが、新装置を使用して収集したデータに基づき、今後機能を追加していく。Electrekによると、オートパイロットは「ライブ」データを使用可能であり実際に利用もするが、GPSデータおよび全Tesla車から集めたデータから作成した独自の「高精度マップ」も大いに頼りにしている。マップには新ハードウェアを装備した車を通じてさらに質の高い情報が送り込まれる。

Autopilot 2.0の導入時期について正式な発表はないが、Elon Muskは、同社の自動運転技術にもうすぐ非常に大きな改革がやってくることをほのめかしている。最近の決算会見でMuskは「誰もがあっと驚くことがある」と言い、「それはみんなが思っているより早くやってくる」、新技術は「私を大いに驚かせたので、初めて見た人たちも驚くに違いない」と付け加えた。

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英調査会社、「世界でもっとも『つながった自動車の』メーカーはTeslaとトヨタ」―MITのリストにもランクイン

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イギリスの調査企業、Visiongainが発表した「もっともインターネットにつながった自動車メーカー、世界のトップ20」というレポートは、VolvoFordHondaTeslaToyotaその他、こうした調査では常連の有力自動車メーカーを網羅している。Visiongainは「つながった車」の市場規模が2016年だけでも357億ドルに上ると推計しているが、 TeslaとToyotaはここでもトップ10に入っている。

MIT Technology Reviewが発表した「2016年のもっともスマートな企業」リストの50社のうち、自動車メーカーとして取り上げられたのはトヨタとTeslaのみだった。Teslaは4位にリストされ、よく知られているように先進的なオートパイロット・システムを組み込んだ電気自動車であるモデルS、モデルXを作っている。最新のモデル3は50万台近い予約を集めている。トヨタは17位にランクされているが、自動運転のための人工知能を研究するToyota Research Instituteをアメリカに新設するために10億ドルを投資することが注目された。

しかしトップ10を占めたのはこの2社の完成車メーカーばかりではない。「自動運転のためのドライバー・アシスタント・システムのリーダー」であると評価されてMobileyeがMITのリストの6位となった。同社の600人の従業員は完全自動運転で走行する車両の人工知能を訓練するための大量の画像を作成している。Googleの親会社であるAlphabetは8位だった。取り上げた理由の一つとして、同社がすでに自動運転車で16億マイル(26億キロ)走行させていることが上げられている。

リストには他の分野から自動車産業という巨大かつオープンな分野に参入を図る企業も含まれている。たとえば、NVIDIAはリストの12位にランクされているが、グラフィックス処理用の強力プロセッサーを自動運転車向けに供給している。21位には中国版のUber、Didi Chuxing〔滴滴出行〕が入っている。同社は今年にはいってAppleからの100万ドルを含む70億ドルの資金を調達している。23位に24Mが入っているのは偶然とはいえ面白い。23MはA123 Systemsからのスピンオフ企業で、現在よりも効率がよく、さらに重要な点だが安価なリチウムイオン電池の開発に取り組んでいる。これは一般の電力網にも、電気自動車にも利用可能だ。Improbableは自動運転のシミュレーションを行うVRソフトを開発している。

リストにはMicrosoftとBoschも載っている。これはら先進的な自動車システムを開発している。いずれにせよ、自動車運転―自動運転にせよ、Uberのような共有経済のドライバーによる運転にせよ―に変化が起きれば、アメリカの文化そのものを変容させることになる。この2つのリストに掲載されたメーカーはそうした変換にかろうじて追随するのではなく、まさにその変化を起こそうと準備しているといっていいだろう。

Featured Image: Kristen Hall-Geisler

〔日本版〕MITの「2016年でもっともなスマートな企業」のリストによると、Amazon、百度、Illmina、Tesla Motars、Aquion Energyが1位から5位を占めている。IllminaはDNAシークエンシング、AquionEnergyは電池のメーカー。日本企業ではトヨタの他にファナックが27位、LINEが38位に入っている。

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(翻訳:滑川海彦@Facebook Google+

次のTeslaは、3万5000ドルから。ただし実際に支払う金額はさらに少ない

FILE - In this April 1, 2015, file photo shows the Tesla Motors new showroom in Salt Lake City. State lawmakers said Wednesday, May 20, 2015 they hope to work out a compromise law this year that would allow Tesla Motors to start selling its electric cars at its $3 million showroom in Salt Lake City. Two weeks before the showroom's planned opening in March, the Utah attorney general's office ruled that it couldn't sell cars under state laws barring a manufacturer from owning more than 45 percent of any dealership. (AP Photo/Rick Bowmer, File)

TeslaはまだModel 3のベールを剥いでいないが、最低価格が3万5000ドルであることは認めた。Model 3はかなり以前からこの価格になると噂されてきたが、今日(米国時間2/9)Bloombergは、Tesla広報担当者の言葉を引用している

この価格は、米国で売られている平均的乗用車よりもやや高く設定されている。2016年後半に発売が予定されているChevy Boltの最低価格3万7500ドルと比べると2500ドル安い。

しかしTeslaは、購入者が正規の価格を支払うことは想定していない。米国政府は7500ドルの税額控除を適用する予定で、一部の州は2500~6000ドルの奨励金を設けている。最低限の割引が適用された場合、Chevy BoltとTesla Model 3の小売価格は、米国市場で重要なプライスポイントである3万ドルを切る。

TeslaとGMはいずれも、こうした政府の奨励金が来たるべき電気自動車の拡販につながることを期待している。GMは、製品ページのBoltの価格にも、最低政府奨励金を記載している。これらの奨励金がなければ、いわゆる「お手頃価格のEV」も、実はあまりお手頃ではない。
Model 3の価格にはまだ大きな問題がのしかかっている。オプションだ。Teslaは、Model Sが5万5000ドル(もちろん奨励金分安くなる)で手に入ると宣伝しているが、これは走行距離の最も短い最低価格車種だ。

大きなバッテリーと四輪駆動が加わると、Model Sの価格は奨励金込みで8万1200ドルへと一気に跳ね上る。3万5000ドルのModel 3にどんなオプションが付くかは未だわかっていない。

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(翻訳:Nob Takahashi / facebook

Tesla、Q3決算は売上12.4億ドル、1株当たり損失0.58ドルで予測に届かず

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Teslaは今日(米国時間11/3)2015年第3四半期の決算を発表し、非GAAP売上12.4億ドル、非GAAP 1株当たり損失0.58ドルでウォール街の期待を下回った。アナリストの予測は、非GAAP 1株当たり損失0.50ドルだった。同社の非GAAP売上もアナリスト予測の12.6億ドルに達しなかった。

しかし、本当の問題は今年出荷した車の台数にある。

Teslaは2015年Q3に、計1万3091台の自動車を製造し1万1603台を出荷した。同社は当初、この1年間に5万~5万5000台を売る計画で、2014年販売台数の70%増しになる予定だった。しかしその予測は、TeslaがQ3の事前出荷見込み台数として、ガイダンスをわずかに上回る1万1580台という数字を発表した後下方修正された。

この未達を取り戻すべく、Teslaは2015年Q4へのガイダンスで、出荷台数を1万7000~1万9000台とした。最大の制約要因はModel Xの生産能力だ。Model Xの部品供給は生産における大きな要因であるとTeslaは言っている。同社は、今後一部の部品を社内生産する計画だ。

株主宛のレターで、同社はこの計画の下Model X車両の生産は「順次」改善されると言っている。

車両の平均販売価格はQ4にやや上昇する見込みで、これはオプション装備の多いModel Xが多く出荷されるためだ。Q4にModel Sの利益率は徐々に向上する予定だが、Model Xの初期発売費用と高い間接費および減価償却のために、Q4の総製造コストは一時的に上昇する。その結果非GAAP利益率はQ3よりわずかに下がる見込みだ。2016年Q1にModel Xの生産が安定した後は、Model Xの利益率は急速に改善され、今後数四半期のうちにはModel Sの利益率と同等になると予想している。これは2016年中に小型バッテリーパック塔載の低価格版Model Xを発売しても変わらない。

通常取引の株価は2.54%安の208.35ドルで引けた。時間外取引では7.27%高だった。

Tesla株は2014年9月に過去最高値の291.42ドルを記録したが、以来下降を続け今年3月には185ドルまで下げた。5月に勢いを取り戻し始めたが、先月Consumer Reportが推奨を取り消し、車両の信頼性に関する新しい情報を示した後、再び暴落した。

他に今日の2015年Q3決算報告書から拾った興味深いニュース。TeslaはQ4に5億ドルの投資を計画している。その大部分は、Teslaのギガファクトリーにおける生産を加速し、Model Xの製造計画に追いつくために使用される。

情報開示:本稿の筆者はTesla株を少数保有している。

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(翻訳:Nob Takahashi / facebook

自動車ハッキングの脅威に立ち向かう方法

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車をインターネットにつなぐと、それはもはやただの自動車ではない。タイヤの付いたコンピューターだ。

長年にわたり、セキュリティー業界は自問してきた、「サイバー攻撃はいつ物理的世界に影響を与えるのか」。つながっている車はその好例だ。研究者らは車の脆弱性について次々と新たな情報を公開している。例えば、パートナーのMarc Rogersと私によるTeslaシステムへの侵入、さらには最近Jeep Cherokeeを分析して、研究者らが車の運行システムにインターネットから入り込み、高速道路をノロノロ運転させたニュースだ。その結果Fiat Chryslerは100万台以上の車両をリコールすることになり、当局がふさわしくも「車の中のセキュリティーおよびプライバシー法と名付けた法案は現在議会で討議中だ。

車がGoogle検索をしたりツイートを送ったりスマートフォンアプリから遠隔操作できるようになると、T型フォードよりもノートPCとの共通点の方が多くなる。次世代のつながっている車を安全にすることは、車両の「準備完了」の意味を再定義するという意味だ。未来の車が発車準備を整えるためには、今日の伝統的物理的安全基準を越えるサイバーセキュリティー基準が必要になる。

自動車 ― および生活に欠かせない他のあらゆるテクノロジー ― がつながっていくことは不可避だ。乗用車やトラックが、個人や経済全体にとってどれほど重要かを考えれば、アタッカーらが車の(願わくば)よく設計されたシステムの破壊に全精力を集中することは容易に予想できる。

幸いにして破滅的な事件はまだ起きておらず、業界は先手を打ってこの問題に対処すべき立場にある。しかし、インターネット最前線にいるソフトウェア業界の経験から学ぶべきことを、自動車メーカーは殆どできていない。

サイバーセキュリティーには周到な投資を行うべきだ。

例えば、自動車を再発明するミッションの一環として、Teslaはソフトウェア第一のアプローチで自車を開発した。人々がこの車はインターネットにつながると期待していることを踏まえ、社内での会話は「いつこの車はインターネットにつながるのか?」ではなく、「どうすれば素晴らしいつながっている車を作れるか?」だった。

あらゆるソフトウェア主導の製品と同じく、サイバーセキュリティーは周到に考えられた投資であるべきだ。今自動車産業には、車のサイバーセキュリティーを劇的に改善するためにできる具体的方策が3つある。

第一に、セキュリティー脆弱性が見つかるたびに高価で時間のかかるリコールを行わずに済むために、無線アップデートシステムが必要だ。第二に、メーカーはインフォテイメントシステムと、重要な運転システムを分離し、両者間の通信を密に制御する必要がある。航空会社が機内Wi-Fiネットワークを重要な航空電子機器システムと分けるのと同じように。第三に、メーカーは何らかの攻撃が成功して個々のソフトウェア部品を占有することを想定し、仮に攻撃者が一つのシステムに侵入しても、自動的に車両全体へのアクセスが可能にならないようにすべきだ。

全メーカーがこのガイドライを実施すれは、自動車のサイバーセキュリティーは飛躍的に向上するだろうが、それはまだ始まりにすぎない。一企業が強力なサイバーセキュリティー文化を構築するためには何年もかかる。たとえ、強力な社内サイバーセキュリティーチームがいても、そのチームが組織全体の支援を受け組織に統合されている必要がある。

もし自動車業界がセキュリティーに正しく対応しないと何が起きるか考えてみてほしい。

さらに、経験豊富なセキュリティーチームを持つ会社は、社内にだけ支援を求めるのではなく、世界中のセキュリティー研究者コミュニティーに助けを求めて、犯人より先に問題を突き止め ― 願わくば解決する。例えば、Teslaは「バグ報奨金」プログラムを立ち上げることによって、外部のセキュリティー研究者らが責任をもってバグを検出、修正し、発見されたあらゆるセキュリティー問題の解決に協力している。私は全メーカーが同様の方法をとることを推奨する。

もし自動車業界がセキュリティーに正しく対応しないと何が起きるか考えてみてほしい。メーカーは、ソフトウェアに脆弱性が見つかるたびにリコールを発行しなければならない。リコールは時間を要するプロセスであり、ソフトウェア脆弱性は、直ちに修正しなければ、個人の深刻な安全問題になるだけでなく国家の安全をも脅かす。そしてもし車のソフトウェア脆弱性の頻度がPCのそれに匹適するようなら ― 毎月、時には毎週 ― リコールはたちまち現実的でなくなる。

私は、全自動車メーカーがサイバーセキュリティー対策に積極的に取り組み、上のガイドラインを足場に自動車をわれわれの生活で使われるテクノロジーの中で最も安全なものの一つにしてくれることを切に願っている。

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(翻訳:Nob Takahashi / facebook

Tesla、3万5000ドルのModel 3セダンを2年以内に生産開始へ、来年3月から予約受付

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ついにその日がやってくる! あなた、そうあなたも(私も)Teslaをもうすぐ手に入れられるかもしれない。今日(米国時間9/2)Twitterで、Elon MuskはTeslaの聖杯、低価格Model 3セダンを来年3月に正式発表(予約受付も)することを明らかにした。

それは昨年からわかっていたことではあるが、これで「いつ」目を光らせるべきかがわかった。

当時Muskは、「[Model 3は]今走っているどの車とも全く違う。ただしそれは、真に役立つという意味であり単に変わった車ということではない」と語った。あれが何を意味するかはともかく、私は欲しい。

あの魅惑的なTeslaのSUV(Model X)を既に予約している人は、今すぐカスタマイズを始められる。忘れている人にために言っておくと、Teslaといえば最近、Model Sが消費者満足度で新記録を打ちたてた

われわれ一般人は、Model 3のために節約を始めよう。

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(翻訳:Nob Takahashi / facebook

イーロン・マスク、「Teslaは4/30に車以外の新製品を発表」とツイート―家庭用バッテリーか?

Teslaのファウンダー、CEOのイーロン・マスクのツイートによれば、同社は来る4月30日午後8時〔日本時間5月1日正午〕に、自動車以外の新しい製品ラインを発表するという。 マスクは自分の認証ずみアカウントで下のようにツイートしたが、今のところ、これ以外の情報は一切不明だ。

〔Teslaから新しい主要な製品ライン―自動車ではない―が発表される。Hawthorne Design Studio、4月30日(木)午後8時〕

マスクはこれ以前に、Teslaは自動車ではなく、家庭用内で利用できるバッテリーを開発していると述べている。2月に行われた決算説明のカンファレンス・コールでマスクは「家庭用バッテリーパックは早ければ6ヶ月程度で量産が開始できるだろう」と述べた。タイミングから考えて、マスクが月曜にツイートした「新しい製品ライン」というのはこのバッテリーのことかもしれない。

Teslaのホーム・バッテリーは停電の際のバックアップや太陽光で発電した電力を蓄積するのに役立つだろう。

もちろんマスクはなにかまったく別のプロダクトのことを言っているのかもしれない。来月の月末が楽しみだ。

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(翻訳:滑川海彦@Facebook Google+