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三日坊主を乗り越えるための習慣化アプリ「みんチャレ」（Android版・iOS版）を開発・運営するエーテンラボは2月28日、プレシリーズAおよびシリーズAラウンドにおいて、3億7000万円の資金調達を実施したと発表した。引受先は、ファストトラックイニシアティブ、みずほキャピタルなど。調達した資金は、人材採用にあてる。みんチャレに新機能を実装するエンジニアや、特に健保向け事業を展開するための事業開発、営業、カスタマーサクセスの強化に注力するという。

みんチャレは、勉強・ダイエット・運動・糖尿病改善といった同じ目標を持つ匿名の5人でチームを作り、チャットを介して報告とはげまし合うことで、楽しく習慣化に取り組めるというピアサポートアプリ。ピアサポートとは、同じ課題を抱える者同士がお互いに支援するといった意味。2022年2月現在の累計利用者数は100万人という。

また今後エーテンラボは、健康保険組合の保健事業や企業の健康経営、自治体の健康支援事業向けとして、個人の参加者が生活習慣の改善を「始める」行動変容プログラム「みんチャレHealthcare」も提供する。「保健事業に参加する」「生活習慣の改善を続ける」という2つの行動変容にコミットし、ウィズコロナに対応した、オンラインでピアサポートが行える保健事業を提供するとしている。

エーテンラボは、2017年にソニーの新規事業創出プログラムから独立したスタートアップ。「テクノロジーでみんなを幸せにする」をミッションとし、ユーザーが習慣化の成功体験を糧に自ら積極的に行動して幸せになる社会を目指している。

次に玄関のベルが鳴ったら、それはDoorDash（ドアダッシュ）の配達かもしれないし、食料品配達の覇権を争うスタートアップの1社かもしれない。あるいは、あなたのリビングルームの快適さの中で血液検査をする準備ができている、フレボトミスト（採血の資格を持つ看護師または医療従事者）である可能性もある。

この移動フレボトミストは、Getlabs（ゲットラボ）の心臓部となっている。同社は、1年足らず前に発表されたシードラウンドを経て、シリーズAで2000万ドル（約23億円）を調達したばかりのスタートアップだ。

2018年に設立されたGetlabsは、遠隔医療の現場での伴奏者になることを目指している。例えば、あなたが遠隔医療の訪問を受けたところで、医療提供者が血液検査の時期かもしれないと考えたとしよう。診療所に行く代わりに、Getlabsが家にやってきて血液採取をしてくれる。自己負担料金は、25ドル（約2870円）からの（会社の言い回しを使えば）「コンビニエンスフィー」となっている。

現在、同社はサンプルを収集し、Labcorp（ラボコープ）、Quest Diagnostics（クエスト・ダイアグノスティクス）、Sonora Quest（ソノラ・クエスト）と協力してテストを行っている。

TechCrunchはこちらの記事で、Getlabの起源にまつわるストーリーを詳しく紹介した。端的にいうと、同社は創業者のKyle Michelson（カイル・マイケルソン）氏自身の経験に基づいている。同氏はY Combinator 2016でStreamup（ストリームアップ、ミュージックビデオのストリーミングアプリ）に取り組んでいたとき、自身の診療予約時間に合わせるのに苦労していた。当時同氏は、定期的な臨床検査が必要な健康状態に苦しんでいたという。

遠隔医療プラットフォームは急増していたが、同氏が必要とした対面サービスを実際に提供する企業はなかった。Getlabの命題は、次のようなものである。Direct-to-Consumer（D2C）医療の次のバージョンでは、より臨床的に複雑な病態に取り組むことになる。このような病態では、定期的な血液検査や、診断を確定するための検査が必要になるかもしれない。

「既存の遠隔医療企業の中には、こうした状況に注力するようになっているところもありますが、ハンズオンの医療を必要としないものです」とマイケルソン氏はTechCrunchに語った。「新しいタイプの遠隔医療企業が、患者に物理的にリーチする方法を追求して、ゼロから構築されたのです」。

「当時私が考えていたのは、もし患者の自宅で検査を受ける方法があれば、遠隔医療は今日のものをはるかに超える能力を一気に解き放つだろうということでした」と同氏は語る。

臨床検査は、臨床的意思決定の重要な部分である。一般的に引用される統計は、臨床判断の約70％が臨床検査に基づいているというものだ。誰もその数字の出所を実際には見つけられないと指摘する科学者もいるが、この統計はMayo Clinic（メイヨー・クリニック）からCDC（米国疾病予防管理センター）のウェブサイトにまで反映されている。

CDCによると、米国では年間約140億件の臨床検査が発注されている。また、さらに多くの臨床検査が毎年発注されているというエビデンスも存在する。学術雑誌Implementation Scienceに2020年に掲載された論文によると、2013年から2018年の間に米国での臨床検査への支出は15％超増加している。この傾向は主に、医療提供者がより多くの検査を発注したことによる。同様の傾向は英国のような他の地域でも見られており、2000年代初頭には、平均的な英国国民は年に1〜2回の臨床検査を受けていた。2018年には平均的な国民の検査回数は5回に達している。

重要なことであるが、臨床検査の数が増えたからといって、必ずしも臨床検査の質が向上するとは限らない。だが、臨床検査の利用が増えていること、そして同時に遠隔医療サービスが拡大していることを考慮すると、Getlabsが埋めるべきギャップがあるかもしれない。

遠隔医療の利用はパンデミック前の約38倍の規模で安定しているが、一般的に遠隔医療の受診は、対面での受診よりも検査依頼が少なくなる傾向がある。しかし、遠隔医療の範囲が、緊急医療や遠隔治療から、検査に大きく依存する他の領域へと拡大するにつれて、この様相は変わる可能性がある。

Amwell（アムウェル）のような遠隔医療企業の中には、ハイブリッド医療モデルが慢性疾患治療管理などの領域への遠隔医療の流入を促進することを認識し始めているところもある。Amwellだけではない。投資家の間でも、遠隔医療の未来はバーチャルなものだけではなく、バーチャルな予約と自宅での遠隔患者モニタリング、あるいは訓練を受けた専門家の訪問を組み合わせたハイブリッドモデルになるのではないかという見方が広がっている。

Getlabsはシードラウンド以来、ハイブリッド医療モデルの対面部分としての役割を果たすために、フレボトミストの育成に投資してきた。同社はこれまでに100人を超えるフレボトミストをW-2従業員（源泉徴収の対象となる従業員）として雇用している。マイケルソン氏によると、同社の離職率は5％に満たないという。

こうした人員を擁し、同社は米国人口の約45％にサービスを提供する体制が整っているとマイケルソン氏は述べている。わずか4カ月前にはその割合は約6％であった。同社は2022年末までに60％のカバー率を目指している。ただし、注意しなければならないのは、このようなフレボトミストの重点領域は比較的都市中心的な傾向があるということだ。（試しにニューヨーク州北部の田舎の住所をいくつか検索してみたが、Getlabsはまだその地域に到達していなかった。だがブルックリンで検査を受けたいと思う場合には、予約の可能な場所がたくさんあった）。

同社の人員の大半は、農村部あるいは都市部というより、郊外の人々に対応しているとマイケルソン氏は語る。「私たちが最も価値があると考える場面は、郊外に住んでいる患者の状況です。彼らには育てなければならない子どもがいて、診療所に行くのに不便な環境があります」。

その焦点が、この遠隔医療企業次第ではあるが、同社の2つの企業目標の真の整合性を左右するかもしれない。遠隔医療は、そもそも専門家や診療所にアクセスできない農村地域にとって、とりわけ強力な治療介入となる。したがって、これらの地域でも実際に活動してみることで、そうした地域社会への支援が特に重要であることが明らかになるであろう。

究極的には、Getlabsは、医療を官僚的な骨折り仕事ではなく、消費者プロダクトのように扱っている企業に分類される。同社のサービスが自分の地域を対象としているなら、プラットフォームのフロントエンドを使って予約するのは簡単だ。しかし同社は、消費者向け医療のバックエンドにも関心を持っている。

Getlabsは、患者が自分で検査訪問の予約をするのではなく、APIをローンチすることによって、完全に遠隔医療プラットフォームに統合されることを目指している。このAPIを使えば、企業は患者のバーチャルセッションの直後に臨床検査をスケジュールすることができる、と同氏は説明する。

「口頭でイエスかノーかの返事をもらうだけでいいのです。それ以外はすべてシームレスに行われます」と同氏は語った。

このラウンドはEmerson Collective（エマーソン・コレクティブ）とMinderoo Foundation（ミンデルー・ファウンデーション）が主導した。その他の出資者には、Tusk Venture Partners（タスク・ベンチャー・パートナーズ）、Labcorp、Healthworx（ヘルスワークス）、Byers Capital（バイヤーズ・キャピタル）、Anne Wojcicki（アン・ウォシッキー）氏（23andMe［23アンドミー］の共同創業者兼CEO）、Susan Wojcicki（スーザン・ウォシッキー）氏（YouTube［ユーチューブ］のCEO）、Eric Kinariwala（エリック・キナリワラ）氏（Capsule［カプセル］の創業者兼CEO）、Mattieu Gamache-Asselin（マチュー・ガマッシュ・アセラン）氏（Alto Pharmacy［アルト・ファーマシー］の創業者）などが含まれている。

今回のラウンドの主な目標は、同プラットフォームで雇用される医療従事者の数を増やすことにあるとマイケルソン氏は述べている。この資金調達によって同社は、より多くのフレボトミストを雇い入れてカバレッジを拡大し、対面式のコンポーネントを求める新興の遠隔医療企業とのより多くのパートナーシップを推進していくことが期待される。

画像クレジット：Getlabs

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（文：Emma Betuel、翻訳：Dragonfly）

消費者のメンタルヘルスの服薬管理に特化した精神医学専門のテレヘルス企業であるMinded（マインデッド）は、シード資金として2500万ドル（約28億7400万円）を調達した。2021年にニューヨークで立ち上げられたMindedは、消費者がオンラインで精神医療にアクセスできるようにする。Mindedは現在、ニューヨーク、ニュージャージー、ペンシルベニア、フロリダ、テキサス、イリノイ、カリフォルニアで利用可能だ。同社によると、今回の新たな資金調達は、全国展開と革新的な精神科医療の導入に充てられるという。

以前はフィンテックのユニコーン企業Stash（スタッシュ）を共同創業した、Mindedの共同創業者兼CEOのDavid Ronick（デイビッド・ロニック）氏は、消費者直結のデジタル分野の起業家として、解決すべき顧客がフラストレーションを感じている問題を探していると、TechCrunchに語った。彼は、10年間不安と不眠のために薬を服用しており、精神医学の専門家からケアを受けるにはお金がかかると指摘した。彼は、遠隔医療企業Pager（ページャー）の共同設立でこの分野の専門知識を持つGaspard de Dreuzy（ガスパール・ド・ドゥルージー）氏と、複数州のライセンスを持つ精神科医Chris Dennis（クリス・デニス）博士とチームを組んだ。

「私たちは、メンタルヘルスの薬物治療の第1人者になり、薬物治療にまつわる偏見と戦い、そしてすべての人に簡単で手頃な価格で薬を提供することを使命としてMindedを設立しました」と、ロニック氏は述べた。

Mindedは、不安症、うつ病、不眠症の患者、またはその可能性があり、治療の一環としての薬物療法に関心のある18歳以上の人々が利用できる。Mindedの利用を開始するには、オンラインアセスメントを行い、Mindedの利用が自分に適しているかどうかを確認する。その後、精神科医またはナースプラクティショナーとビデオチャットで会話し、どの薬が適切かを決定する。

Mindedのサービスを利用するために、患者は事前の診断や処方箋を必要としない。このスタートアップのメンタルヘルスの専門家は、うつ病、不安、不眠症の症状を評価し、状態を診断し、患者が初めて薬を服用する場合でも、すでに服用している場合でも、適切な治療計画を策定することができる。薬が処方されると、Mindedは処方箋を患者に届けるか、オンライン薬局や患者の近くの薬局に送る。患者は、薬について質問があったり、治療法を変更したい場合、オンラインで精神科医とチャットすることができる。

同社は、患者がMindedに登録するのに保険は必要ないと述べている。Mindedの会員になるには、月々65ドル（約7400円）、それに薬代がかかる。処方箋は患者の保険プランで払い戻しが可能な場合もあるが、それはプロバイダーによる。

今回の資金調達について、ロニック氏は、Mindedをあらゆる精神状態の治療に拡大し、30州以上に拡大する予定だと述べている。また、医療チームの規模を倍増し、医療従事者が管理業務よりも患者への対応に時間を割けるようにするための技術開発も継続する予定だそうだ。

Mindedのシードラウンドには、Streamlined Ventures（ストリームラインド・ベンチャーズ）、Link Ventures（リンク・ベンチャーズ）、The Tiger Fund（タイガー・ファンド）、Unicorn Ventures（ユニコーン・ベンチャーズ）、Trousdale Ventures（トラスデール・ベンチャーズ）、Gaingels（ゲインゲル）、SALT Fund、TheFund、Care.com、Bolt（ボルト）、Gravity Blanket（グラヴィティ・ブランケット）、RXBAR、Gilt.comの創業者、およびWTIからのベンチャー債権が参加した。

将来的には、革新的な治療法が利用可能になり、安全で効果的であることが証明されれば、Mindedはそれを導入するとロニック氏は述べている。

「より精度の高い診断と治療のためのDNA検査や、治療抵抗性の不安やうつ病のためのサイケデリックを提供する予定です」と、ロニック氏は語った。「精神医学の分野は、この20年間、あまり変わっていません。需要と供給の間の大きな格差と、技術や治療法の新たな発展の間で、精神医学の未来を構築する時が来ており、我々はその先頭に立つつもりです」。

Mindedはシードラウンドに先立ち、Streamlined Ventures、Link Ventures、その他CityMDの創業者Richard Park（リチャード・パーク）氏やCare.comの創業者Sheila Marcelo（シーラ・マルセロ）氏などの投資家から500万ドル（約5億7500万円）を調達している。

画像クレジット：Minded

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（文：Aisha Malik、翻訳：Yuta Kaminishi）

Metriport（メトリポート）というアプリは、あなたのさまざまな数値化されたデータを1つの場所に集約し、気分のトラッキング、薬のトラッキング、ジャーナリングなどの優れた機能を提供する。プライバシー保護のため、あなたのデータはすべて端末内に保存され、アプリはあなたのデータに相関性を見つけ出して、あなたがより良い自分になるための手助けをしてくれる。

カロリー計算、歩数の集計、気分の測定、購入した物の割合、睡眠時間の測定、運動量の集計など、自分の行動を定量化することは、スマートウォッチやコンピューターなどの記録ツールがその作業の負担を軽減してくれる現在、ますます容易になってきている。

しかし、課題もある。記録にこだわる人は、相互に連携していないアプリをいくつも実行しているため、そこから行動パターンを見分けることは困難になる。月経がランニング後の痛みに影響するか？その日の気分が食事の量に影響するか？コーヒーを飲む量や歩く量と、睡眠の質には相関関係があるのか？Metriportはそれらを追跡し、これまで不透明だった行動パターンのベールを取り払うことができる。

「私たちはこれを、トラッキングアプリのスイスアーミーナイフだと考えています。これまでは、気分追跡アプリ、ジャーナリングアプリ、生理を記録するアプリ、健康状態を記録するアプリなど、7つの異なるアプリが必要でしたが、私たちはMetriportを、すべてが1つのプライバシーを重視したプラットフォームに集約される、個人データのダッシュボードというコンセプトで作っています」と、Metriportの共同設立者であるColin Elsinga（コリン・エルジンガ）氏は語っている。「これまで、私たちは外部から投資を受けずにMetriportを開発してきました。友人のDima（ディマ）と私は中学時代からの知り合いで、2人とも開発者であり、健康やフィットネス、特にメンタルヘルスに情熱を持っていました。2人ともさまざまなトラッキングアプリを使っていましたが、それらにはかなり制限があることに気づいたのです」。

この会社は、広告トラッキング技術の使用を拒否しており、すべてのユーザーデータを暗号化してデバイス内にローカルに保存している。このアプリの開発者本人であっても、ユーザーのデータを入手することはできない。同社が提供するプレミアムプランでは、ユーザーのデータを同社のサーバーに保存することも可能だ。

「当社のクラウドバックアップでは、携帯電話を紛失した場合や新しいデバイスに移行したい場合に備えて、データを保持することができます。当社のサーバーにデータを保管したくない場合は、それをオプトアウトすることもできますし、いずれにせよ、データはすべて暗号化されています。本人以外の誰もデータを見ることはありません」と、エルジンガ氏は述べている。「私たちは、自社のマーケティングを犠牲にしても、多くのことを行ってきました。私たちは、お客様にここで完全にコントロールされていることを知っていただくために、できるだけ透明化したいと考えています」。

Metriportは今までのところ、ブートストラップで運営を続けている。しかし、ユーザー数が増えてきたら、より多くの資金を必要とする計画を立て、ベンチャーキャピタルからの投資を受けることも考えている。

「私たちにとって、実際の製品に関して言えば、成長は大きな目標の1つです。私たちは、たくさんのエキサイティングな新機能に取り組んでいます。実際、本日配信したアップデートでは、天気のトラッキング機能が追加されました。私はずっと慢性的な偏頭痛に悩まされてきましたが、これでようやく気圧が頭痛に影響するかどうかを追跡できるようになりました。相関性のインサイトを実行するだけで、大きな影響があるかどうかを確認することができます。

Metriportの開発はまだ初期段階だが、チームはiOSとAndroid用のアプリですばらしいスタートを切った。標準で用意されている測定やデータ同期の機能に加えて、ユーザーは自分でカスタマイズした測定値を作成し、例えば、片頭痛の程度、食べたパンケーキの枚数、ピアノを弾いた時間などを、相関性のトラッキングに含めることができる。

画像クレジット：Metriport

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（文：Haje Jan Kamps、翻訳：Hirokazu Kusakabe）

島根大学、京都医療センター臨床研究センター、金沢大学の研究グループは、遺伝子で決まる朝型と夜型の人の活動量が、平日においては差がないことを明らかにした。これまで夜型生活者は活動量が相対的に低いとされてきたが、差が表れるのは土曜日のみで、遺伝的要因と社会的要因が大きく関わっていることが世界で初めて示された。

ヒトには「朝型タイプ」「夜型タイプ」があり、その違いの約半分は、遺伝的（先天的）に規定されている。その規定遺伝子が、2017年のノーベル医学生理学賞の対象となった「時計遺伝子」であり、その個人差である時計遺伝子多型であることが知られている。

夜型の生活習慣を持つ者（夜型タイプ）は、朝型に比べて身体活動量が低く、睡眠時間が短く、食生活が乱れることが多いために、肥満や糖尿病の罹患率が高いことが広く報告されてきた。しかし、そうした研究では、調査は1日だけ（24時間程度）に限られており、社会的制約が異なる平日と休日の両方で調査しなければ「健康増進へのエビデンスとして不十分」だと研究グループは考えた。そうして、この比較研究を行うことにした。

研究グループは、大学生男女81人を対象に、朝型とされるTの遺伝子多型を持つ人（TT者）と、夜型とされるCを含む遺伝子多型を持つ人（TC＋CC者）とに分けて実験を行った。学生たちには、7日間連続して、起床時から就寝時にかけてデジタル加速度計を装着してもらい、活動量を計測した。その結果、平日は両者とも活動量に大きな差はなく、土曜日と日曜日の午前中にのみ、TC＋CC者の活動量の低下が見られ、起床時間と就寝時間が大幅に遅くなることがわかった。ここから、平日は通学などの社会的な制約のために夜型も朝型と同じ行動をとらざるを得ず、差が見えなくなっていると推定された。

また、実験の際に行ったアンケート調査から、「自分は朝型」や「自分は夜型」といった主観は、遺伝子による分類とは関係がないこともわかった。つまり、自分の遺伝子の型を理解することで、自分にとって最適な活動時間を把握できるということだ。研究グループは、子どもの生活指導を行う人は、社会的制約のない週末の子どもの行動を観察して、適切にその生活習慣を理解することが大切だと提言している。また、勉学、スポーツ、ビジネスに取り組む際には、遺伝的な朝型か夜型かの個性を考慮することで、最善のパフォーマンスを発揮できるとも指摘している。

順天堂大学医学部は2月9日、花粉症予防のための研究用スマートフォンアプリ「アレルサーチ」（Android版・iOS版）をアップデートし、2つの新機能を追加した。これにより、ユーザーは自分自身の花粉症タイプに合わせた効果的な予防や対策が行えるようになるという。

順天堂大学医学部眼科学講座の猪俣武範准教授らからなる研究グループが提供する「アレルサーチ」は、本来は花粉症に悩むユーザーからの情報を収集し、花粉症研究ビッグデータを構築することを目的とした研究用アプリだ。花粉症の自覚症状のアンケートや画像診断、生活習慣などの情報を、同意のあったユーザーから集めている。

それと同時にユーザーは、目の赤みの画像診断やアンケートから花粉症レベルを数値化して示す「花粉症レベルチェック」、地域ごとの花粉症レベルを地図上に示す「みんなの花粉症マップ」、花粉飛散情報、花粉症と生産性の関係の数値化、花粉症レベルチェックや労働生産性レポートを確認できる「みんなの花粉症ダイヤリー」といったサービスが利用できる。

そこに今回、「花粉症タイプの見える化」と「おすすめの花粉症対策提案」という2つの機能が加わった。「花粉症タイプの見える化」は、個人差の大きい花粉症症状をグラフで可視化し、適切な治療や自己管理に役立てるというもの。「おすすめの花粉症対策提案」は、ユーザーの花粉症タイプに基づく予防行動を提案してくれるというものだ。

猪俣氏は、今回のアップデートにより「ユーザーのQOLの向上のみならず、保険診療である花粉症をセルフメディケーション（自己管理）にシフトさせることで、医療費削減にも大きく貢献できることを期待しています」と話している。

研究グループは、患者と市民の参画を進めている。このアップデートも、公募によって組織された「患者・市民委員」の意見交換会を重ねながら実現させたものだ。また、委員会による「アレルサーチ」の評価が、質問項目やインターフェイスの改善につながっているという。

「アレルサーチ」は、Android版とiOS版があり、それぞれGoogle Play、App Storeから無料でダウンロードできる。

医療相談アプリ「LEBER」（リーバー。Android版・iOS版）を手がけるリーバー（旧AGREE）は2月10日、融資を含む資金調達を実施したと発表した。引受先はLITALICO、CBC、常陽キャピタルパートナーズなどの6社。累計調達金額は10億円を突破した。引き続き2022年8月末まで資金調達を実施するという。

調達した資金は、LEBERの提供体制の強化にあて、感染症発生状況の調査・集計により感染症の蔓延と予防に役立てる「感染症AIサーベイランス」の実現を図る。感染症AIサーベイランスとは、学校保健領域において毎日収集される健康観察データを基にクラスター発生を予測し、早期に対策を行うことでその発生を予防するシステムという。

LEBERは、24時間・365⽇スマホで医師に相談できる「ドクターシェアリングプラットホーム」の機能と、健康観察ができる機能を備えるアプリ。現在300⼈以上の医師が登録しており、外出⾃粛などで病院・クリニックに⾏きにくい⽅もアプリを通じ医師に相談できるようにしている。

また⼀般向けのLEBERに加えて、教育機関に毎⽇の検温結果と体調、出⽋席の報告ができる「LEBER for School」（6カ国語対応）、企業向けに検温・体調報告とストレスチェックを組み合わせられる「LEBER for Business」（6カ国語対応）も全国で導⼊を進めているという。

リーバーは、「いつでも。どこでも。誰にでも。」を掲げ、医師でもある代表取締役の伊藤俊⼀郎氏が遠隔医療相談サービスを⾏うべく2017年2⽉に設立。すべての⼈々に適切な医療が⾏き渡るよう努めるとしている。