タグ: その他

著者紹介：Stuart Wall（スチュアート・ウォール）氏は、スモールビジネスの拡張を手助けするクラウドベースのカスタマーコミュニケーション・プラットフォームSignpost（サインポスト）を創設したテクノロジーエグゼクティブであり起業家。

ーーー

新型コロナのパンデミック（世界的流行）により、アメリカにおけるテクノロジー依存が加速した。依存によって多くの人が悲しみや不安にかられたり、やる気を失っている。

Facebook（フェイスブック）やTikTok（ティックトック）、 Snapchat（スナップチャット）などの企業では、我々が彼らの製品を頻繁に使用すればするほど、より多くの広告収益を得ている。こうした企業はプッシュ通知やパーソナライズされたフィードを使用して我々消費者を惹きつけ、感情を操り行動に影響を与えている。

こういった企業の商売は実に順調だ。今アメリカ人は、デバイスを毎日5時間以上使用している。

だから何なのか？Netflix（ネットフリックス）の「The Social Dilemma（監視資本主義 デジタル社会がもたらす光と影）」で語られるように、テック企業は引き続き自社の利益の動機に従って、我々を惹きつけることだろう。政府が、砂糖や違法薬物の消費よりも不健康なテクノロジーの消費のコントロールに関与する可能性は低いだろう。我々自身がコントロールする必要があるのだ。

私の見解はテック企業の元CEO、そしてテクノロジー依存者としてのものだ。私が創業したマーケティングプラットフォームは1億ドル（約104億円）以上集め、350名の従業員を持つ会社に成長し、去年プライベートエクイティ会社に売却した。私はその中で、酷いテクノロジーの習慣をいくつか身に着けてしまった。メールは常にチェックし、対面でのやり取りもプッシュ通知があれば中断していた。

昨年家族を訪ねたときには、私のテクノロジー依存は落ちる所まで落ちていた。そこで私はスマホを置き、重度のパーキンソン病を患う母と一緒にガーデニングに励むことにし、意図的にゆっくりと行動した。

禁断症状に苦しむ中毒者のような気分だった。スマホはまるで磁石のように、未読の仕事メールやニュース速報を確認するように私を引き寄せていたのだ。テクノロジーの使い過ぎにより、脳の配線回路が変わり、生活意識の質は下がり、疎外されているような感覚に陥っていた。

私は今年の初めにCEOを辞め、空いた時間を利用してマインドフルネス、神経の可塑性、テクノロジー依存症について学んだ。また最も重要なことだが、テクノロジーの使用を管理する戦略を作った。これにより気分は優れ、より生産的になった。

私が学んだことをお伝えしたい。

テック企業は我々の脳につけ込んで、注意を引こうとしている

一部のテック企業は我々の注意を引くために、UCLAの精神医学者Daniel Siegel（ダニエル・シーゲル）氏が「一階脳」と呼ぶ、脳の最も古い部分をターゲットにしている。一階脳には、脳幹と辺縁域があり、本能と衝動（闘争・逃走）や強い感情（怒りや恐怖）をコントロールする。反対に二階脳には大脳皮質があり、思考、想像、計画といった複雑な精神機能をコントロールする。

一階脳は反応性で、緊急事態から我々を守るように設計されている。素早い判断ができ、意識をハイジャックして、強い感情を通じて行動を促すことができる。この一階脳が、 注意を引きたい製品のターゲットとなる。怒りを覚えるようなヘッドラインや、素早く反応したくなるTikTokの通知は、我々の一階脳に訴えかけてくるのだ。

反応的な状態の時間が長いと、脳の回路が変わってしまう

脳は訓練によって変わるものだ。研究では、我々の脳は神経細胞の発火パターンで再プログラミングされることが分かっている。神経系は、神経可塑性と呼ばれるプロセスで反復的な集中や行動を通じて再配線したり、変換したりすることができるのだ。

繰り返しデバイスを使用することは、神経可塑性の最適な例だろう。プッシュ通知に反応したり、無限スクロールで動画を視聴したり、SNSで社会的評価を求めたりなどにより多くの時間を費やすことで、脳の回路は再配線され、同じことをさらにやりたくなってしまうのだ。

企業による注意を引きつける力が増すと我々の依存はどんどん進む

多くのテック企業は、自社製品の過剰使用がもたらす問題について把握しているが、このアテンションプロフィットプールの分け前を減らすために必要な抜本改革をする企業はない。もしそんな企業があれば、別の企業がその後釜に座るだけだ。

こうした企業は、甘いドリンクを販売しているのだ。その味は飛躍的に改善された、今までにない最高に甘いドリンクだ。飲めば飲むほど、やめられないのだ。我々は消費と習慣をコントロールしなければならない。テクノロジーダイエットをする必要があるのだ。さもなければ、病的肥満に相当する精神病に悩まされることになる。

習慣を変えることで、より生産的で幸せになるように脳を再配線できる

テクノロジーの消費を食品の消費のように考えると、テクノロジー製品は、情報の質と配信方法に基づき、4つの食品グループに分けられる。コンテンツの質は重要だ。コンテンツには価値があるもの（MITのオンラインコースウェアなど）や重要なもの（仕事用のメールなど）があるが、その一方でほとんどは、役に立たない（TikTokなど）。

また配信方法も重要だ。健全なプラットフォームでは、ユーザーに主体性が与えられ、必要なときに役立つコンテンツが引き出されるようになっている。一方で有害なプラットフォームはプッシュ通知に頼ることが多く、何か別のことをしているときに、あまり役に立たない情報を送ってくるのだ。私の経験から、テクノロジーダイエットを実施するためにできる3つのステップを紹介したいと思う。

1. 一階脳を強化する製品を排除する（プッシュ通知される品質の低いコンテンツ）

自制には限度がある。甘いドリンクが要らないなら、家の中には置かないことだ。我々は、今までに開発された中でも最も注意散漫になるアプリを、常に手に届くところに置いている。こうしたアプリが一階脳を食い物にし、より有意義な思考をハイジャックし、ほとんどの人にネガティブな価値を植え付ける。最も効果的な防衛策はこれらを生活から排除することだ。こうしたアプリはそもそも使用すべきではない。

助言：私はiPhoneとMacBookにApple（アップル）のコンテンツ制限を使用している。TikTok、Instagram、Facebook、Snapchatといった明らかな元凶と、個人的に害となっているZillow（ジロー）、StreetEasy（ストリートイージー）、NYPost（NYポスト）も追加した。上書きコードは妻が持っている。必要に応じて解除できるが、生活意識に入ることがない程度に、困難なプロセスとなっている。

2. 二階脳を強化する製品をより多く消費する（必要に応じて利用できる質の高いコンテンツ）

優良なコンテンツは知識やスキルを広げてくれ、思いやり、想像力、マインドフルネスに繋がる方法で二階脳の再配線に貢献する可能性がある。

優良コンテンツの消費は実りのあるものだが、努力が必要になる。途切れることのない集中力が求められる。無意識に消費してしまう甘いドリンクと違い、生野菜は意図的に消費する必要がある。

助言：お気に入りの「生野菜」のリストを作ろう。私の生野菜リストは、Kindle（キンドル）、Feedly（フィードリー）、テック系の定期刊行物、お気に入りのキュレーションプラットフォームのHackerNews（ハッカーニュース）、Product Hunt（プロダクトハント）だ。人気急上昇中のマインドフルネスアプリの1つCalm（カーム）も入っている。ホームスクリーンに入れているアプリはこれだけだ。おかげでもっと頻繁に使うようになっている。食べ物のダイエットのように、「良い」消費を達成するための目標を設定し、進捗状況をモニターしている。

定期的にテクノロジー断ちをすることもお勧めする。私は息子と散歩するときや、友達とディナーに行くときはスマホを家に置くようにしている。また二階脳の再配線を促す、ハイキングや楽器を習うなどのテクノロジーを使用しないアクティビティもお勧めだ。

3. 生産性ツールの消費パターンを再設計する

Eメールはほとんどの人にとって必要なものだろう。生産的になれる可能性もある。だが平均的なメッセージの質は低く、常にオンで、頻度が高く、デフォルトでプッシュ通知になっているデザインにより、我々の生産性はベストな状態ではなくなっている。

助言：私は緊急を要したり、タイムリーなメッセージではないものすべての通知をオフにしている。テキストメッセージやLyft（リフト）、Tovala（トバラ）オーブンなどがその例だ。Boomerang（ブーメラン）のChrome（クローム）拡張機能では、1時間ごとにすべてのEメールを配信するように設定できる。 Eメールを1時間ごとにバッチ処理することで、中断を大幅に減らすことができる。応答に影響することはない。

我々は、食品、製品、セキュリティなど、近代の祖先も嫉妬するような相対的に豊かな世界で生活しているが、豊かさは我々を幸せにはしていない。記録によると、我々世代は最も幸せではないらしい。大の大人が強い感情、情動、衝動ばかりに気をとられて、ひっきりなしにかんしゃくを起こしている、一階脳の感情を集めた中で生きているように思われる。

だがまだ希望はある。

個人的には、たった数ヶ月でもテクノロジーダイエットは効果があったと思う。衝動的になることが減ったし、より気を配れるようになった。従業員ならば、アテンションエコノミーから利益を得る企業で働くことを辞めることができる。マネージャーならば、夜はデバイスをオフにし、Slack（スラック）の通知をオフにして本当のバケーションを取るように、チームに強く主張できる。親ならば、子供が健康的な消費パターンを築けるように助けることができる。

集団行動と脳の回路の再配線によって、政治の方向性を変えたり、21世紀において最も重要な課題を協力して解決できるかもしれない。

アメリカのイノベーションにより、アテンションエコノミーは圧倒的な勢いをつけてきたが、今度はそのイノベーションでテクノロジーの使い方を正す時がきたのではないだろうか。

関連記事：新型コロナワクチンのサプライチェーンを監視するアイスランド企業Controlantに脚光

カテゴリー：その他

タグ：新型コロナウイルス　コラム　健康

[原文へ]

（翻訳：Dragonfly）

Greg Leung（グレッグ・レオン）氏はApple（アップル社）での長年の勤務の後、スマートロック会社であるOtto（オット社）に所属していたが、Connect Homes（コネクトホームズ社）からの話が持ち上がったときにはすでに退職をしていた。

市場に出回っているプレハブ工法の住宅よりもずっと安い費用で、都心部へのアクセスが良好な場所にスターターホーム、つまり初めて住宅を購入する人のためのお手頃価格の住宅を建設する、というConnect Homesの売り込みは彼の心を捉えた。

「これは美しい製品でありながら、従来の住宅建設の概念を覆し変革するような方法で作られています」とレオン氏は語る。

住宅は14の標準化された構成で成り立ち、460平方フィート（約42.7m²）から3200平方フィート（約297m²）まで拡張可能だ。Connect Homesが競合他社とは決定的に違うのは、6日間で完全な住宅を建設できるスピードだとレオン氏は言う。

さらに、住宅は通常の配送ネットワークで輸送可能で、列車で国内のどの場所でも持ち運べるという。「輸送コンテナに合うサイズのモジュールを建設しているので、輸送のためにユニットを組み変える必要がなく、通常のインターモーダル輸送ネットワークが使えるのです。」と同氏は説明する。

Connect Homes製の小さい方の住宅は、すべて込みで17万4000ドル（約1800万円）、297m²の住宅は82万5000ドル（約8600万円）だ。これは現在の注文住宅の費用の約半額に相当する。

「きれいでモダンな住宅を従来の注文住宅の半額で提供しています。」と同氏は言う。

「現在は、新しいトラクトハウス（同じ業者が作った住宅団地）、集合住宅そして高層ビルの3種類の新築住宅を建設しています。ベイエリアやLAにある70％の建物は70年代に建てられたものです。つまり小さすぎて時代遅れかつ、エネルギー効率が悪い住宅が大多数であるので、既存の土地を利用して開発を行うインフィル開発の機会はあります。住宅建設には、100万ドル（約1億円）から150万ドル（約1臆5千万円）かかるため、私たちを除き、誰も都市のインフィル市場に手を付けていません。」と続けた。

レオン氏の関心は、新規住宅所有者のために竣工した88のプロジェクト以外にも向けられている。カリフォルニア州のサンバーナーディーノ市に工場を持ち、ロサンゼルスに本社を構える同社は、地方自治体や政府の一時シェルターや住む家がない人に向けた暮らしの場に対する考え方を変えようとしている。

建築家であるJared Levy（ジャレッド・レヴィ）氏と Gordon Stoddard（ゴードン・ストダード）氏は、Marmol Radziner（マモールラドジナー社）のプレハブ建築部で勤務していた。Connect Homesは、彼らによって設立され、プレハブの未来のビジョンを作るため2700万ドル（約28億円）の資金を調達した。

その資本には、最近確保した500万ドル（約5億2千万円）ラウンドが含まれ、会社の再建、住宅工事と平行して展開型シェルターを建設できる建設技術の見直しに充てられる。これは北カリフォルニアでの経験によって国が住宅問題に直面している事実を敏感に理解していたレオン氏にとってもう一つの魅力となった。

同社が開発したシングルモジュールシェルターは、輸送可能で、1日で現場に設置することができる。自社開発の12メートル×2.4メートルのモジュールに発電機を追加するわけだが、これはそのシェルターがトレイラーのような柔軟性を備えていることを意味する。それでも住居としての準備は24時間で完了する。

「私たちは、地方自治体や第三者のサービスプロバイダーにこれを販売して、消費者に入居してもらうよう設計しました。」と同氏は言う。

新製品の顧客には、オーハイ市のタチャー高校やLife Moves（ライフムーブズ社）との提携で実現したカリフォルニアのマウンテンビューのプロジェクトが挙げられる。

シェルターの価格帯は、1ベッドルームあたり2万ドル（約208万円）から3万ドル（約312万円）またはモジュールあたり（約834万円）だ。この価格は、恒久的支援住居の1ベッドルームに地域が支払う50万ドルから100万ドル（約5千200万円から1億400万円）と比べて信じられないほど有利だとレオン氏は述べる。

しかし、仮設住宅に対する同社の豪華な代替住宅をもってしても、依然として、国内の都市が抱える住宅問題を解決できているわけではない。

「私たちは注文住宅を問題の一部と認識しており、この対極を行こうとしています。シェルターは緊急のニーズに対してとった対応でした。私たちには問題を解決するための革新的な能力があったのです。私はこの問題に対して素晴らしい人材や新しい工夫が適用されているとは思いません。そしてそれは多くの人の幸せと健康に影響を及ぼしています。この問題に一生取り組んでいくことになるかもしれません。」とレオン氏は述べる。

Brick and Mortar Ventures（ブリック＆モーター ベンチャーズ社）の創設者兼経営者であるDarren Bechtel（ダレン・ベクテル）氏によると、建設業界の再建のための新しい成功例を作ろうとするこの試みこそが、Brick and Mortar Venturesの関心をひきつけ、同社が現金500万ドル（約5.2億円）でConnect Homesの資本増強を行うための交渉の席につく要因となったとのことだ（この500万ドルは最近Connect Homesが確保したものだ）。

Bechtelエンジニアリングおよび建設グループの跡継ぎであるベクテル氏は、業界に関して深い知識を有しており、Connect Homesを従来の建設概念を壊すことができる最高の賭けだと認識している。

ベクテル氏は、建設業界についてこう語る。「現在は、既存のものよりも安い費用で住宅を建設することはできません。しかし建設を製造として再考することにより、費用を効果的に削減できる環境が生み出されると考えています」。

「建設は長い間、原始的な製造方法にのっとっていました。従来の製造や自動車製造との違いは、住宅がある程度の規模に達したら、その住宅を効率的に製造場所から最終目的地の現場に輸送することが難しいことです。」と同氏は続ける。

同氏はこれを主要な問題として認識する一方で、これこそConnect Homesが解決できる問題だと期待している。「使用できる道路は限られており、インターモーダル輸送を利用できるよう標準化するか、走行許可を得る必要があります。輸送問題を解決できるよう本物の部品キットを作成しているのであれば、現場で仕上げるための技術者が必要となるでしょう。」と同氏は語る。

多くの場合、住宅建築業者は垂直的な統合を目指している。しかしベクテル氏によると、Connect Homesは、製品のライフサイクルと顧客体験を監視するAppleのようなアプローチを取っているという。「これが製品を世界規模で届け、住宅界のVWやアウディを製作するやり方です。住宅は最も高価な買い物です。ですがほとんどのケースが注文住宅であるというのは理にかなっていません。」と同氏は言う。

ベクテル氏は、主にカリフォルニアのアクセサリー住居ユニット（Accessory Dwelling Unit：ADU）市場をターゲットにしている企業と、より大きな志を持つConnect Homesを違うものととらえている。

「ADUの売買を行っている多くの人は、もう一軒ゲストハウスを持っています。彼らは自分自身のためにより広いスペースを欲しいと思っているのです。」と彼は述べた。「中密度または高密度エリアにある敷地面積の広い古い物件の区画を取得でき、そこに新しく2つまたは3つの住宅ユニットを作成できれば、はるかに大きな規模で住宅の品質と数量の両方を劇的に改善することができます。」とベクテル氏は述べる。

同氏は、これがConnect Homesの最終的な目標で、市場が回復する準備ができているのと同じように、同社も市場に戻ってくるだろうと述べた。

さらに同氏は「住宅のニーズが大きく回復すると確信しています。また1世帯の家族向けの住宅市場も回復します。」と続けた。これが現実のものとなったら、Connect Homesは新しい需要を満たすためのスケールアップに取り組む予定だ。

関連記事：日本の民泊仲介サービスH2O Japanがサムスンなどから7億円超を調達

カテゴリー：その他

タグ：住宅　資金調達

[原文へ]

（翻訳：Dragonfly）

もし筆者が、文化の観点から、グローバルなテクノロジーシーンを1つにまとめているものを1つ選ぶとしたら、スタートアップの創業者に注がれる尊敬と畏敬の念を挙げる。

結局、我々の多くが自分の会社を作りたいという野心を抱いている。それは比類のない自由、後世に残る遺産、名声、富、そして善をなす能力をもたらしてくれる。ソーシャルメディアでも従来のメディアでも、創業者の偉業はその大小を問わず天賦の才のおかげだとして日常的に褒め称えられている。多くの起業家が粉骨砕身の努力と目を見張るような成功を披露するために必死に努力している。あらゆる創業者がその才能と労力の結果として夢見た人生を生きている、と部外者は思いがちだ。

もちろん、オンラインで投影されるほとんどの画像と同様、現実はまったく異なる。創業者であることの代償、つまりメンタルヘルスへの影響が語られることはほとんどない。

米国立精神衛生研究所による最近の研究（AP News記事）では、起業家の72％がメンタルヘルスの問題により直接的・間接的に影響を受けていることがわかった。一般人では48％だ。ダメージは愛する人にも及ぶ可能性がある。起業家の23％が、問題を抱える家族がいると報告している。これは非起業家より7％高い。

筆者は決してメンタルヘルスの専門家ではない。だが、筆者自身の経験と、一緒に仕事をした何十人もの事業主と話した内容の両方から筆者が学んだのは、創業者であるということは本質的に孤独な仕事だということだ。プレッシャーは大きく、すべての意思決定に不確実性がともなう。常に失敗への恐れが付きまとう。こうした問題は、対処しなければ深刻な事態に陥る可能性がある。

状況は悪化しているようにみえる、というのが受け入れがたい真実だ。Michael A. Freeman（マイケル・A・フリーマン）博士が2015年に実施した同様の調査（PDFファイル）では、創業者のメンタルヘルス問題の発生率は50％とより低い。異なる研究成果の比較は正確さを欠く。だが、世界的な不況により多くの企業がいかにダメージを受け、在宅勤務により孤立感がいかに深まったかをみれば、スタートアップを取り巻く環境が今年厳しくなったことがわかる。そうした要素に加わるのは、いかにソーシャルメディアがハッスルカルチャー（長時間のハードワークを称賛する文化）と創業神話への不健康なまでの崇拝を助長しているかということだ。

多くの創業者が筆者に語ったのは、24時間年中無休で働くことを祝福し、絶えず何かを売り、資金を調達し、何百万ドル（何億円）も稼ぐスタートアップの達人と比較すると、自分は不十分で罪悪感があると常に思っているということだ。彼らは、もっと一生懸命働き、もっとうまくやるべきだと感じている。ちょうど彼らが本で出会ったすべての人々と同じように。

では、どう対処すべきか。最初のステップは話すことだ。これは、すべてが常にうまくいくとは限らない、ということに向き合える環境を確保することを意味する。ビジネス上の懸念についてではなく、個人的な心配について創業者仲間と話すことにより、目からウロコが落ちることがある。筆者は我々のコミュニティーでそうしたことが起こるのを目の当たりにしてきた。それはいわば「裸の王様」を体験する瞬間だ。

批判を気にせず、天才で、不休で働く創業者という神話は、突然自分は一人ではないと気付くと、一吹きの煙とともに消えることもある。自分が感じた懸念、不安、不確実性がごく一般的なものだと気づくわけだ。

経験豊富な創業者は、スタートアップの世界に不慣れな人々に貴重な支援を提供できる。失敗と成功の両方の経験を共有し、対処方法を披露することができる。筆者が創業者に強くお勧めしたいのは、仲間と潜在的なメンターの両方に積極的に助言を求めることだ。ビジネス上のガイダンスを求めるのとまったく同じ方法だ。

次に、創業者にまつわる文化や神話にどう取り組むべきかについて答える必要がある。ビジネスオーナーが知っておくべきは、オンラインで称賛される並外れた「サクセスストーリー」の多くが、文字通り例外的だということだ。

同様に、すべての時間を労働に捧げることが成功する唯一の方法だという原則を掲げる人々は、せいぜい彼らにとって何がうまくいったのか話しているにすぎず、最悪の場合、注目を集めるために自らを演じている。彼らの投稿へどう反応すべきか慎重に考える必要がある。進んで支援することと、不健全または有害な行動や哲学を広めることの間には微妙な境界線がある。

結局のところ、スタートアップシーンにおける成功はすべて相対的なものだ。ワークライフバランスが良く、まともな収入が得られる会社を持つことを目標とする人もいる。自分が望む方法で好きなことができれば良いという人もいる。億万長者となる人はごくわずかであり、次のFacebookを築くのは極めて少数だ。筆者が強調してもしきれない点は、創業者が自分の目的と野心に関する見通しは持ち続けながら、オンラインから聞こえてくる雑音を無視することがどれほど重要かということだ。

もっと広く言えば、メディアを含む業界が創業者をどのように見ており、また代表しているかについてより賢明になる必要がある。広まっている神話の中には、世界最大のテック企業がガレージから資金なしで始め、創業者の天才と冷酷な態度が大企業への成長に寄与したというものがある。

現実には、そうしたテック企業の大多数は、ほぼ初日から家族や関係者からかなりのシード資金を受けていた。また、そうした創業者らは周りに非常に才能のある人々がすぐに集まり、彼らが多くの重労働を行い、そして大きな声では言えないが、トラックに満載の幸運に恵まれた。要するに、業界で長く広まる超人的な創業者像は、ほぼすべての場合ナンセンスだ。

同様に、成功と失敗をどう捉えるかについても問題がある。

先に述べたように、成功はほとんどの場合、最も基本的な数値で表される。「ユニコーン」というレッテルはあまりによく使われるため、多くの人はそれが少数の投資家により会社に与えられた単なる評価であることに気づかない。それは、ビジネスが従来の意味で実際に成功したのかどうか、つまり金を稼いだのかどうかを反映しているわけではない。一般的にスタートアップの世界では、大きなイグジットや「ユニコーンステータス」を達成した創業者を祝福し、偶像化する。人を雇用し、新技術を開発して特許を取得し、きちんとした利益を上げ、税金を支払う何千もの中小企業についてはあまり語られない。

失敗とともに別の問題が発生する。スタートアップの世界では、失敗をゴルフコースでのパーくらいのものとして軽くみている。一見すると業界の優れた長所の1つだ。人々が恥を恐れず試みることを可能にする。ただし実際には、ほぼすべての創業者が現実に抱える恐怖を矮小化している。あなたが何年もの人生を捧げ、多額の資金を費やし、またあなたを頼るスタッフもいるなら、失敗を単に掃いて捨てることはできない。失敗を単にプロセスの一部として考えるだけでは、懸念の本当の原因にオープンな方法で対処し議論することはできない。「早く失敗しなさい」は、それに耐えられる人にのみ機能する。

個々に見れば、こうした問題はホワイトノイズにすぎないように思われるかもしれない。苦しんでいる創業者にとっての治療法は、単にソーシャルメディアから離れることかもしれない。残念ながらそれほど単純ではない。ソーシャルメディアや従来のメディアは、スタートアップの文化を創造するのではなく、誇張している。すべてのテック会議や交流会で同じ言い回しが使われる。それに合わせて、創業者に期待されているのは、恐れを知らず、天才的で、先見の明があることだ。そうした標準からの逸脱は、例えばメンタルヘルスに関する危うさを主張することなどは、おそらく失敗に終わる。

スタートアップの世界は、多様性に関しては欠点があるにもかかわらず、一般的に世界で最も進歩的、協調的でオープンな業界の1つだ。そうした長所は、メンタルヘルスについて話すことへの抵抗感に立ち向かい、人々が一人で苦しむことがないよう支援の輪を広げるには理想的だ。

それらを実現するには、創業者であることについての神話や聖人伝を排除し、経営の現実が実際に何をともなうのかについてもっと正直になる必要がある。

編集部注：筆者のJames Sutcliffe（ジェームズ・サトクリフ）氏は、高成長スタートアップの創業者のためのコラボレーションプラットフォームであるThe Founding Networkの創業者でCEO。

カテゴリー：その他

タグ：メンタルヘルス

画像クレジット：Nomadsoul1 / Getty Images

［原文へ］

（翻訳：Mizoguchi）