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トップモデル、トップスタイリスト、トップブランドを起用

ファッション誌が嫌いになったわけではないが、読んだ後に置き場に困る雑誌はめっきり買わなくなってしまった。スマホでファッション情報を見ようと思っても、ファッションアプリと謳うサービスの多くはファッション誌のようなクオリティーには及ばず、個人的には物足りなく感じている。今年3月にローンチした「TOPLOG」は、ファッション誌と同等のクオリティーを提供するファッションに特化したメディアアプリだ。実際のファッション誌で活躍する日本のトップモデル、トップスタイリストを起用した記事を提供し、TOPLOGはローンチから約4ヶ月で30万ダウンロードを達成している。本日TOPLOGは、2回目の資金調達で2億円をジャフコから調達したことを発表した。

TOPLOGの特徴はなんといってもコンテンツだろう。ファッション誌で人気のモデルを起用し、トップスタイリストによる企画が充実している。例えば、流行のファッションアイテムのコーディネートを紹介する記事やヘアアレンジ術を紹介する記事などがある。キュレーションメディアなどで多くみられるような文章が多めで、写真はフリー素材といった記事ではなく、それぞれの記事の企画からレイアウト、写真までこだわりが感じられる内容だ。コンテンツの制作にあたっては、実際にファッション誌の企画を手がけている制作会社やフリーで活躍するプロに依頼しているという。

また、TOPLOGのもう一つ特徴は、ファッション誌によくある読者へのプレゼント企画もあることだ。ユーザーは記事を読む度にチケットを入手でき、チケットを一定数集めると、その時々のプレゼントに応募することができる。この仕掛けでユーザーのエンゲージメントを促すことが期待できるだろう。自社コンテンツ以外にもLOVE、LIFE STYLE、GOURMET、ENTERTAINMENTといったタブでは提携メディアの記事をキュレートしている。

TOPLOGはブランドとのタイアップ記事でマネタイズを行う方針だとTOPLOGは説明する。タイアップ記事では、ブランドの商品のスタイリングを提供し、記事から直接そのブランドのECサイトへの誘導をかける形式だ。下記の画像はタイアップ記事の一つで、確かにタイアップしているブランドのアイテムしか出てこない。けれども、ユーザーが比較的簡単に真似できそうなコーディネートが提案されていて、読んでいても嫌味がなくコンテンツとして楽しめる印象だ。

TOPLOGのタイアップ記事

大手アパレル会社で感じた課題からスタートアップに挑戦

TOPLOGの代表取締役の亀山隆広氏は、大手アパレル会社の立ち上げに関わり、同社の取締役を務めた人物だ。亀山氏は、ファッションブランドがファッション誌やウェブメディアへのプロモーションを行おうとしても、思うような費用対効果は得られづらいと話す。ユーザー自身がコーディネートを投稿して楽しむWEARやiQONなどのアプリ、あるいは女性向けに多様な記事をキュレーションするMERYなどのメディアはあるが、ブランドの世界観を崩さずにウェブ上でプロモーショーンできる場所はほとんどないと前職で感じたことがTOPLOGを創業するきっかけになったという。TOPLOGではその課題を解決し、ユーザーにとってもファッション誌と遜色ないクオリティーでファッション情報を分かりやすく伝えることに重点を置いたメディアを目指すという。

TOPLOGは2014年10月に設立し、2016年2月に最初の資金調達でジャフコから2億円を調達している。これで累計調達額は4億円となった。前回の資金調達では、アプリの垂直立ち上げを狙ったプロモーションを重点に置いたが、今回はユーザーのデータベースも増えたことで、ユーザーが望むアプリの機能やコンテンツ開発に注力し、オーガニックな成長を目指す計画だという。TOPLOGは現在12名のチームで、その半数は開発人員だそうだ。ファッションに特化したコンテンツ制作を担うアパレルの専門家と開発を行うIT部門には、それぞれの専門性が違うためにコミュニケーション面での課題もあるが、そこを上手く融合していけるように注力していくと亀山氏は話す。TOPLOGは来年3月までに100万ダウンロードを目標としているという。アプリで購買意欲の高い層にリーチし、アパレル業界全体を元気にしていきたいと亀山氏は話す。

アプリはiOSとAndroidの両方で展開している。

現在のEメールは破綻していると言っても差し支えないだろう。しかし、新しいEメールの発明とまではいかなくとも、もう少しマシなものにしたいと考えている Frontという名前のスタートアップがある。Frontは、企業向けにサポートや求人、問い合わせの代表アドレスに届くEメールに、複数人体制で対応可能なEメールサービスの提供を目的に設立された企業だが、Social Capitalをリード投資家として、シリーズAラウンドで1000万ドルの資金を獲得した。

このラウンドには、Stewart Butterfield（Slack）、Eoghan McCabe（Intercom）、Ilya Fushman、Pierre Valadeといったエンジェル投資家も参加している。Social CapitalのMamoon Hamidは、これまでにYammer、Slack、Box、Intercomと提携している。Frontが今回の資金調達でこのファンドに決めたのはそこに理由がある。

現在Frontのサービスを利用している企業は、LVMH、Mailchimp、Hubspotなど1000社を超える。また、同社は最近大規模アップデートを行い、Frontを利用した共同作業がより簡単になる多くの新機能を追加した。特に重要なのは、Frontが単に受信箱を共有する以上のことに挑戦した点だ。たとえば、多忙な各社のCEOは、Eメール対応を同僚に委任することができるようになった。あるいは、休暇中の1週間だけ、誰かに受信箱へのアクセス権を付与することもできる。

受信箱の共有は、Frontにとって最初の一歩にすぎないが、人々に同社に親しんでもらうという意味では良い一歩だった。しかし、Frontはさらに先に進もうとしている。全てがうまくいけば、たくさんのEメールに対処する必要のある人は誰でもFrontを利用したいと思うようになるだろう。

Eメールの技術革新が止まって何年も経つ。Eメールに関して言えば、おそらく最後の有意義なイノベーションはGmailの登場だろう。スレッドやタグ、スター、アーカイブなどにより、多くの人がEメールを管理する方法が変わった。

しかし、ほかの多くのことについては一向に代わり映えがしない。未だに一連のEメールを転送すると、同じスレッドで異なる相手との複数の会話を管理する羽目になる。誰かを追加する必要がある場合、Eメールのチェーン化は厄介なものになりうる。また、Eメールのプロトコルもずっと変化していない。

それでも、私が知る限り誰もが今でもEメールを使用している。Eメールは無くならないし、滅びる運命にもない。しかし、誰かが修正する必要がある。

Frontは、Eメールを複数人で扱うものに変え、通知やメンション、そして現代のコミュニケーションの標準機能（絵文字、タイプ中の表示など）によって受信トレイにソーシャルレイヤーを追加してきた。Frontは、他にも多くのサードパーティのサービスを統合している。

Eメールの再開発というのは、生半可な作業ではない。Frontにそれが可能なのかもわからない。一般に広まっているEメールに関して、劇的な変更を強制するには同社の規模が小さすぎるということは明らかだ。しかし、彼らなら止まってしまった時計の針を進められるかもしれない。

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（翻訳：Nakabayashi）