MySpaceの大規模データ喪失の前に集めた45万曲をInternet Archiveがアップロード

先月、MySpaceが2016年よりも前までにアップロードされたユーザーデータの大半を失ったことが露呈した。その中には、2003年から2015年までの、おそらく数百万曲はあると思われる音楽もある。これは、このサイトをもう利用していないユーザーにとっても、いつまでもあるのが当たり前と思っていた人たちには大きな損失だ。それはソーシャルメディアといえばMySpaceと言われた時代から今日までのネット上のスクラップブックみたいなもので、利用者の中には一般消費者だけでなく自分の作品をMySpace上で宣伝していたミュージシャンもいる。しかしInternet ArchiveがホストしているMP3のコレクションで、失われた音楽と(そして思い出を)取り返すユーザーがいるかもしれない。

【Internet ArchiveからのMySpaceコレクションの通知】

そのコレクションはMySpace Music Dragon Hoardと名付けられ、45万曲が収まっている。失われた音楽は、推計によると1400万人のアーティストの5300万曲と言われているから、45万人は微々たる量だが、有名アーティストの初期の作品もある。Twitterのユーザー@pinkpushpopが見つけたのは、Donald GloverやKaty Perryなどだった(下図)。

【よそでは絶対見つからないのもあるわ】

Internet ArchiveのJason Scott氏によるTwitterのこの投稿によると、このコレクションを編纂したのは「匿名の研究者グループで、これまで彼らは音楽ネットワークについて研究し、その過程で1.3TBのmp3を2008年から2010年にかけてのMySpaceを調べるために集めた」。そしてデータ喪失を知った彼らは、そのコレクションをScott氏に提供した。

喪失はデータのマイグレーションの間に起きたようだが、MySpaceはその状況について口を閉ざしている。だから、データ喪失は偶発的ではなかった(故意だった)と思わざるをえない。

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(翻訳:iwatani、a.k.a. hiwa

Facebook曰く:アタッカーが連携アプリにアクセスした「形跡はない」

Facebookは、先週発見したデータ流出によってサードパーティーアプリが影響を受けた「形跡はなかった」と発表した。

ハッカーらは、昨年Facebookが不注意から混入させた3つの脆弱性の組み合わせを利用して、少なくとも5000万ユーザーのアクセストークンを盗み出した。その他4000万ユーザーもアタックを受けた可能性がある。Facebookはこれらのトークン(ユーザーのログイン状態を保つために使用される)を無効化し、ユーザーは強制的に同サイトに再ログインさせられた。

しかし、ログインにFacebookを利用しているサードパーティー製のアプリやサイト、サービス(Spotify、Tinder、Instagramなど)も同じく影響を受けた可能性があり、Facebookログインを使用するサービス各社は、ソーシャルネットワークの巨人に回答を求めていた。

「当社は、先週発見したアタック期間中にインストーあるいはログインされた全サードパーティーアプリのログを解析した」とFacebookのプロダクトマネジメント担当VP、Guy Rosenが ブログ記事に書いた。「調査の結果、アタッカーがFacebookログインを使っていずれかのアプリにアクセスした形跡は現時点で見つかっていない」。

「当社が提供している公式Facebook SDKを使用しているデベロッパーすべて——およびユーザーのアクセストークンの有効性を定期的にチェックしているデベロッパー——は、われわれがユーザーのアクセストークンをリセットした際に自動的に保護されている。

Rosenは、全デベロッパーがFacebookの開発ツールを使っているわけではないことを認識しており、そのために「各デベロッパーが自社アプリのユーザーが影響を受けたかどうかを識別し、ログアウトさせるためのツールを開発している」と語った。

Facebookはツールの提供時期については言及しなかった。TechCrunchは同社にコメントを求めており、回答があり次第続報の予定。

今回の不正侵入がヨーロッパで500万ユーザーに影響をあたえたことをFacebookは認めた。当地域のプライバシー保護法は、より厳格で制裁金も高額だ。

新たに制定された一般データ保護規則(GDPR)の下では、仮にFacebookがユーザーデータを保護する努力を怠っていたことがわかれば、欧州の規制機関はFacebookに最大16.3億ドル(前会計年度の全世界売上である407億ドルの4%)の罰金を科すことができる。

画像提供:Getty Images

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(翻訳:Nob Takahashi / facebook

Facebookはいかにしてフェイクニュースと戦うべきか:フェイクニュースの発信者から利益を得る方法

(日本語版注:本稿は、Amber Caseによって執筆された。Amber CaseはGeoloqiの元CEOであり、SXSWiとTEDでは基調演説を行った。著書には「Calm Technology: Designing for Billions of Devices and the Internet of Things」(O’Reilly Media)がある。現在はハーバード大学のBerkman Center for Internet and Societyのフェローを務める)

 

Facebookを始めとするプラットフォームでは、今でもSNSに投稿される虚偽的な内容の怪しい「ニュース」の蔓延と戦っている。

先日、Cambridge AnalyticaとFacebookの企業対応の遅れが発覚したことで、現在進行形の、同程度に深刻な問題から人々の目がそらされてしまった。それは、Facebookをしばらく使っていると、かならず怪しスポンサー記事広告が画面に現れるというものだ。とりわけ、重大な事件が発生し、影響力を持つアメリカ国内外のネットワークがリーチを拡大しようと競い合いを始めたときに、とくに多く見られる。簡単なユーザーアンケートによってこの危機に対処するという、先に発表されたFacebookの計画は、どうも信用できない。

その根底にあるのは、経済というよりは思想の問題だとよく言われる。Facebookのようなサイトは広告収益に依存しており、メディア企業はFacebookの広告を利用して自分たちのウェブサイトに人々を導き、そこで利益を得ている。こうした活動的なメディアでは、評判が良いメディアでさえ、そこから配信されるものには、クリックを促すための、本題よりも優先される暗黙の誘因が仕込まれている。

道義心の低い業者は、さらに一歩進んでいる。そう信じたいと願っている人々の感情に的を絞って、嘘とまでは行かないがいい加減な、あるいはまったくのでたらめな記事をでっち上げるのだ。事実、2016年の大統領選挙期間中に流された政治関連の嘘ニュースのほとんどは、ロシアの諜報機関が流したものではなく、政治勢力をゆがめようと偽情報をまき散らす怪しい連中の仕業だった。こうした問題の拡大は、一企業であるFacebookには大きな負担だ。ファクトチェックを行う人財を大量に雇い入れて、自らのプラットフォームで広告として掲載されている怪しい記事をすべて審査するなど、現実的ではない。

Facebookには、もっとよい、確かで、費用対効果が高い方法が使えると私は信じている。Facebookユーザーの集合的な観察力をテコにして、嘘ニュースを炙り出し、それを出した広告主の責任を追及して、そのような手口で利益を得ようという考えを改めさせるのだ。

まずは、ユーザー主体のコンテンツ審査がある。数多くのインターネット・サービスですでに採用され成功している手法だ。たとえば、ドットコム時代のデートサイト「Hot or Not」では、デートサービスを開始した時点で節度が乱れる問題にぶち当たってしまった。そこでHot or Notでは、ユーザーの節度を管理するモデレーターを多く雇用する代わりに、一部のユーザーを選び出して、アップロードした写真が不適切なもの(ポルノやスパムなど)でないかどうかを判断させることにした。

ユーザーはペアになり、写真の可否について、同意に至るまで投票を続ける。大多数のユーザーから不適切と指摘された写真は削除され、その正しい判断を下したユーザーには報償ポイントが贈られる。意見が分かれる写真のみがHot or Notの審査担当者に送られ、最終判断が下される。通常、そこへ送られる写真は、全体のほんのわずかな割合だ。

Facebookは、もっと有効に、こうしたシステムを採り入れられる立場にある。ユーザー数が格段に多く、その人たちの粒度の細かい情報を把握しているからだ。Facebookは、ユーザー層や思想の違いに基づくユーザーの小さなサブセット(数十万人規模)を簡単に選ぶことができ、コンテンツの審査を依頼できる。報酬が得られるならば、ユーザーはモデレーターとして適切に対応してくれるはずだ。

  • 真偽の怪しい記事を含むFacebook広告の問題に対して、この審査方式は次のように進められる。
  • ニュースサイトが記事や動画の広告料金をFacebookに支払う
  • Facebookは料金を第三者預託とする
  • Facebookは、その記事に信頼性があるか否かの判断をボランティアとして行う選ばれたユーザーに広告を表示する
  • その人たちの大半(60パーセント以上)が信頼できると判断すれば、その広告は自動的に配信され、Facebookは広告料を受け取る
  • 60パーセント以上の人が信頼できないと判断したものに関しては、Facebookの内部審査委員会に送られる
  • 審査委員会が信頼できると判断すれば、その広告はFacebookに掲載される審査委員会が信頼できないと判断すれば、その広告は掲載されず、Facebookは広告料金のほとんどを広告主に払い戻し、10〜20パーセントを審査手数料として受け取る

(Photo by Alberto Pezzali/NurPhoto via Getty Images)

私は、嘘ニュースの一貫性のある特定が幅広いユーザー層によって行われ、Facebookの労働時間と人件費は大幅に削減されるものと信じている。さらに、私のこのシステムを導入すれば、企業は政治的な偏見による非難から身を守ることもできる。マーク・ザッカーバーグは正直にこう言えばいい。「アレックス・ジョーンズさん、申し訳ないが、あなたの嘘ニュース広告の掲載を拒否したのは私たちではない。ユーザーたちなんですよ」と。おそらく、さらに重要なこととして、Facebookは人件費を抑えることができるだけでなく、嘘ニュースを排除することで利益を上げられるはずだ。

この戦略は、他のSNSにも採り入れることができる。とくに、TwitterとYouTubeだ。この流行病に本当の意味で打ち勝つには、Googleを代表とする主要なインターネット広告主も、同様の審査方法を採り入れるべきだろう。ユーザーの同意によるフィルター・システムのレイヤーは、個人やグループが自発的に発信し、またはボット・ネットワークによって拡散される怪しいコンテンツにも応用できる。

民主主義的制度における私たちの信頼を損なわせようと必死になる軍勢との激しい戦いの中で、この方法が唯一、私たちに勝ち目を与えてくれるものだと私は確信する。毎週のように、新しい記事の見出しが私たちの想像を超える規模で増えている。私がこの記事を書いた目的は、シリコンバレーが行動を起こさない言い訳としてよく使う言葉に反論するためだ。彼らはこう言う。「スケーラブルじゃない」と。しかしこの場合、スケールこそソーシャル・ネットワークが持つパワーなのだ。それが最大の防御力となる。

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(翻訳:TechCrunch Japan)

親しい友だちとのみ写真を共有する、小さなSNSを目指すCamarilla

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Pathをご記憶だろうか。

アーリーアダプターたちをターゲットにして展開したサービスだったが、その方針が間違っていたのかもしれない。「親しい友だちオンリー」のソーシャル・ネットワークには、確かに存在価値があるように思うのだ。

そう考えて、新たにPath風サービスに乗り出したのがCamarillaだ。

Camarillaは、投稿した写真を1度に15人までとしか共有できないサービスだ。さらに、投稿が公開されて友だちがそこにアクセスするのではなく、ダイレクトメッセージのように受信者たちに送られるような仕組みとなっている。これにより、投稿した写真についての感想なども、コメントとして公に投稿するのではなく、プライベートに行うようになっているのだ。

Pathのように50人(最終的には150人になった)を友だちとして迎え入れるのではなく、Camarillaはネットワークを可能な限り小さなものにしておこうと考えているようだ。想定利用者は若い子持ち世代だ。この世代は大規模なソーシャル・ネットワークよりも、プライバシーを重視する傾向があるとの分析に基づいている。

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アプリケーション自体も小さなネットワークを意識して、招待制で利用できるようになっている。ユーザー毎に15名までの友だちを招待することができる。ベータ版は130ヵ国以上で利用されているのだとのこと。ただし、アクティブユーザーの数などについての詳細は明かしてもらえなかった。

最近になってCamarillaは、Amerborghより337万ドルの資金を調達している。投資家たちは、マネタイズを考えるまえに、まずはネットワークの拡大をはかりたい考えてあるそうだ。

Camarillaのアプリケーションは、iOS版およびAndroid版がある。

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(翻訳:Maeda, H

Twitterを使えなくなったMeerkatがWebからユーザをフォローできる機能を立ち上げ

ライブ(リアルタイム)のビデオをブロードキャストできるアプリMeerkatは、競合企業のPeriscopeをTwitterが買収したため、これまで頼りにしてきたTwitterのネットワークを使えなくなり、今日は代わりにWebを利用する”light follow”(ライトフォロー、軽いフォロー)という機能を発表した。この機能を使うと誰もが、Twitterでフォローしなくてもユーザを手早く容易にフォローできる。そして彼らのストリームがライブになったら、iOSの通知機能で通知をもらえる。

リンクは、meerkatapp.coというTLDを使って容易に作れるし、そこにTwitter上のユーザ名をくっつければ、こんな形: http://meerkatapp.co/etheringtonになる。それを、いろんなソーシャルネットワークやらどこやらで共有できるし、クリックしたら上図のようなページへ行く(ぼく、すなわちDarrel Etheringtonのページだ)。ごらんのように、でっかいフォローボタン[Follow me on Meerkat]がある。それをクリックするとMeerkatアプリがそのユーザのTwitterアカウントにアクセスできるようになり、またそのユーザのブロードキャストがMeerkatのiOSアプリから通知されるようになる。

今のところ、Webからのフォローはできるが、アンフォローはアプリからでないとできない。でも、目的はオーディエンスを増やすことだから、アンフォローがやや不便でもいいのではないか。

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(翻訳:iwatani(a.k.a. hiwa


Facebook発セレブ用ツールのMentions、アップデートしてTwitterにも投稿可能に

Facebookには「セレブ専用」である「Facebook Mentions」なるアプリケーションがあるのをご存知だろうか。昨年リリースされたもので、セレブがファンや他のセレブと交流しやすくするための機能を持っている。このMentionsに驚きの機能がついて新しいバージョンがリリースされた。セレブが利用するソーシャルツールとしては双璧をなすTwitterなどにも投稿できるようになっているのだ。

これによりMentionsを使えば、メニューから選択するだけでFacebook、Instagram、そしてTwitterにも投稿できるようになった。また投稿の削除機能もついている。Facebookに投稿する場合と同様に写真なども投稿することができる。また各ソーシャルネットワーク毎にメッセージを編集したり、あるいは投稿時に写真を最適なサイズに調整してくれる機能もついている。

さらに自分がメンションされている投稿のみでなく、特定のトピックスに関するフィードもフォローできるようになった。すなわちハッシュタグや特定の個人を指定して、そこに関する情報を集めることもできるようになっているのだ。自分個人のみでなく、自分の関係する団体やイベントについての情報も得られるようになったということだ。

この方向性は正しいものと言って良いのではないかと思う。Twitterなど他のネットワークとの連携も深め、こうした方向にさらに進化していくのであれば、セレブたちのオンラインプレゼンスの場として圧倒的な地位を築いていくことになるかもしれない。そしてセレブ利用者が増加することにより、一般の利用者も増えていくというスパイラルを狙っているのだろう。

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(翻訳:Maeda, H


Pewレポート:人気ながら成長率が鈍化するFacebookとエンゲージメント率低下に悩むTwitter

Facebookは最もポピュラーなソーシャルネットワークだ。但し、Pew Researchの最新のレポートによると、アメリカ国内における成長速度には衰えがみられるようだ。ソーシャルネットワーク全体で見ると、多くの人がTwitter、Instagram、Pinterest、およびLinkedInなど複数のサービスを利用するようになっており、すべてをまとめると昨年も利用者数が大いに伸びている。

Facebookについては、アメリカにおいて「クリティカルマス」に達したのだということが言われることもある。そしてレポートの数字を見てみる限り、確かにそうした状況にあるようだ。利用者数では、Facebookが他のソーシャルネットワークを圧倒している。但しメンバーの構成などの面で、2013年頃とは変わってきている様子だ。「年配者」の利用率が大いに高まっているのだ。

65歳以上のインターネット利用者についてみると、初めて半数以上(56%)が利用しているという結果が得られた。いまやおじいさんやおばあさんも含めて、一家揃ってFacebookを利用しているという状況にあるわけだ。

そうした状況で、19歳のAndrew Wattsの記事も生まれてきたわけだ。記事によれば、Facebookは「強制参加を強いられる面倒くさい家族会」のようなものだとのこと。ティーンにとってFacebookは、グループ機能以外には魅力のない存在であるとのことだ。「やっかいで苛つく場所」であるらしい。ネットワーク上にパパやママのみならず、おじいさんにおばあさんまでいるというのは、確かにティーンにとっては煩わしいものかもしれない。

そうした面から、Facebookが「クールではない」と言われたりはするものの、しかしアクティブ率は依然として高い数値を示している。アメリカのインターネット利用者のうち71%がFacebookを利用していて(これは2013年8月の調査と同じ)、そのうち70%が毎日Facebookを利用しているのだそうだ。こちらは2013年の63%から上昇している。さらに45%の人は、1日に何度もFacebookを利用しているとのこと。

また、アメリカにおけるインターネット利用者中、ひとつだけしかソーシャルメディアを利用していないという人(36%から28%に低下)の場合、利用しているのがFacebookであるというのが一般的だ。1つしか使っていないという人の中で79%がFacebookを利用しているのだ。

複数ソーシャルメディアを使う傾向が拡大

さまざまな面でFacebookが圧倒的な人気を誇っているわけだが、複数のソーシャルメディアを活用するという人も増えている。インターネット利用者のうち52%が2つ以上のソーシャルメディアを利用していると述べている。2013年には42%だった。

また、若年利用者層がFacebookから完全に離れてしまったというわけでもない。たとえばFacebook保有のInstagramは若者の間でも人気のサービスとなっている。レポートによると、Instagramの利用者は前年比9%の増加となっていて、かつあらゆる世代で利用者が増加しているようだ。さらに言えば、アメリカにおける18歳から29歳のインターネット利用者のうち半数ほどがInstagramを利用しているのだとのこと。さらにそのうちの半数ほど(49%)がサービスを毎日利用しているのだそうだ。但し、Pewによればそうした傾向は2013年のうちから見えていたものではあるとのことだ。

LinkedInの利用者も増加している。そして大学卒業以上の学歴を持つインターネット利用者の中では、利用している人が50%に達したのだそうだ。TwitterおよびPinterestもさまざまな層で利用者数を増やしている。但し、Pinterestの方は相変わらず女性の比率が高いようではある。インターネットを利用する女性のうち42%がPinterestを利用しているようだ。男性の方の利用率は13%となっている。

ちなみにエンゲージメントの面でいえばPinterestとLinkedInはまだまだといった状況のようだ。Pinterest利用者のうち、毎日利用している人は17%に留まり、これは2013年からさほど変化していない。またLinkedInの方も毎日利用している人の率は13%に過ぎない。こちらも2013年から変化なしだ。

Twitterもエンゲージメントの面でみると「低下」してしまっている。「Twitter利用者の36%が毎日同サービスを使っているが、これは2013年の46%から10ポイントの低下となっている」とのこと。Twitterの知名度は高く、また利用者数でもトップ5に入るサービスだ。しかしエンゲージメント率の低下は、Twitterを巡るさまざまな問題の中でも重大なものだと言えるだろう。サインインしてから、面白そうな人を見つけてフォローする手間が大きく、結局大して利用しないうちに離れていくという人も多いようなのだ。

調査はアメリカ国内での利用状況についてのもので、さまざまなデータを集計したものとなっている。ちなみにアメリカにおいて、18歳以上のうち81%がインターネットを利用しているのだそうだ。

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(翻訳:Maeda, H


YC冬学期に選ばれたPovioは写真共有に新しいモデルを提案―シャイなティーンエージャーに大人気

写真共有サービスといえば、さすがにいまさら感が強い。

しかし驚いたことに、まったく新しいコンセプトの写真共有を提案するスタートアップが現れた。Povioは誕生したばかりのスロベニアのスタートアップだが、すでに人気を得始めており、Y Combinatorの冬学期に参加を認められた(YCは20万ドルの投資、3ヶ月の集中指導と引き換えに会社の権利の7%を得る)。

Povio(iOS版とAndroid版を提供中)の写真共有モデルはまったくユニークなものだ。われわれはこれまでこういうシステムを見たことがない。

現在の写真共有サービスの仕組みはプッシュ・モデルだ。つまり、ユーザーが写真を撮り、それを友だちに見せて何らかの反応を期待するわけだ。しかし友だちはユーザーの撮った写真を見たがっているかどうかわからない。写真共有サービスは写真を撮って人に見せるという伝統的なフィード方式を採用している。このモデルの問題は、シャイなユーザーには向かないという点だ。そして大勢のティーンエイジャーはたいへんシャイだ。

Povioが提供するのはまったく逆のモデルだ。Facebookのアカウントを使ってPovioアプリにログインすると、Povioをインストールしている友だちのリストが表示される。ユーザーは興味をもった友だちにピン(「写真をください」というリクエスト)を送る。友だちは、気が向けば、写真を撮って送り返す。

〔日本版:POVとはPoint Of Viewの頭文字で「撮影者の見た目」という意味。撮影者は「今自分が何を見ているか」を写真で共有する仕組み。〕

こうして写真を介した1対1の会話が成立する。ティーンエイジャーの場合、これが男女交際のいとぐちになることも容易に想像される。友だちにいきなり写真を送りつけるより、写真をくださいとお願いする方が礼儀正しいし、双方ともにバツの悪い思いをしにくい。

アプリが最初に公開されたのは約1年前だが、スロベニアと東欧ではあっという間に大人気になった。特に 発祥の地のスロベニアではTwitterユーザーの半数がPovioをインストールしているという。

その後Povioは2014年のY Combinatorの冬学期に選抜されたのでシリコンバレーへの移住を決めた。

次のステップは当然アメリカ市場攻略だが、Povioはシリコンバレーの真ん中に位置するサンタクララ大学でその第一歩を踏み出した。「4週間で学生の30%、1200人がPovioに登録し、その半数は毎日使っている。つまりサンタクララ大学の学生の15%は毎日Povioを使っている」とファウンダーのMatevz Petekは言う。 アメリカの登録ユーザーの55%は毎日利用しているという。

Petekは「われわれはコンテンツを一方的に押し付けるのではないソーシャルネットワークを構築したい。Povioはコンテンツの共有を受け手側から頼むモデルだ。このほうが厚かましくない」と語った。

「しかしすぐにクローンされてしまうのではないか?」という質問に対して、Petekは「クローンされるのは仕方がない。しかし重要なのはテクノロジーよりユーザー・コミュニティーだ。ひとたび先行するPovioがコミュニティーを確立してしまえば、他のソーシャルネットワークの場合もそうだが、長期的にやって行けると考えている」と語った。

Povioは現在成長と規模拡大に努力を100%集中している。

万一PovioがうまくいかなくてもPetekには戻る場所がある―彼はフリースタイル・スノーボードのワールドカップ・チャンピオンになったことが何度もあるのだ。

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(翻訳:滑川海彦 Facebook Google+


ソーシャルネットワークへの投稿をスケジューリングするBuffer、β段階から好調のBuffer for Businessを正式リリース

サンフランシスコに拠点をおくBufferがBuffer for Businessを正式にリリースした。BufferはFacebook、Twitter、その他のソーシャルチャネルへの投稿をスケジューリングすることのできるサービスだ。ソーシャルメディアへのプレゼンスをコントロールしようとする多くのブランドが利用している。今回正式リリースとなったBuffer for Businessは、これまでの数ヶ月間の間、小規模なプライベートベータとしてテストを行っていたものだ。記したように、これまでもブランドにとっては便利なサービスだったわけだが、ビジネス版では詳細な分析機能、チームでの利用を考えたコラボレーション機能、データを再利用するためのエクポート機能などが備えられている。

これまでがクローズドなベータ版運用であったにも関わらず、Buffer for Businessは既に経営面で無視できない存在となりつつあるそうだ。共同ファウンダーのLeo Widrichによると、ベータ期間中だけで400社が有料利用を開始しており、1ヵ月の売上げに換算すれば2万3000ドルになるのだそうだ。これは全売上げの10%を占める数値になるとのこと。個人利用者と比べてより大きな予算を持つ企業を相手にすることにより、Buffer for Businessは売上面でかなり貢献してくれそうな見込みが感じられる。

ちなみにBufferは、昨年から個人利用者にとっての使い勝手の向上も行ってきていた。そうしてプロダクトの魅力を高めることで、FeedlyやEchofonなどとの提携を行うようにもなっている。これもBufferにとってはそれなりの成果をもたらしているのだが(かなりの利用者獲得に成功している)、企業ユーザー獲得による収益ベースの確立についても力を注いでいこうという狙いなのだろう。

Buffer for Businessで使えるツール群も7月より提供されている。アクセス状況を見て投稿のスケジューリングが行えるのはもちろん、エンゲージメント、リツイート、お気に入り登録、1日あたりの投稿数による各種データの推移などについて詳細に分析することのできる各種ツール類が利用可能となっている。こうしたツール群はすべて各利用者毎に準備されたダッシュボードから操作することができる。データはもちろん見やすい表やグラフなどで表示され、いろいろなケースを比較表示するようなこともできる。

利用開始にあたっては無料のトライアルも用意されている。正式な利用にあたっては5名までのチームで利用する場合は月額50ドルからとなっており、利用するサービスなどに応じて最高で月額250ドルとなっている。各種サービスメニューを整えることによって、Bufferの訴求範囲は大きくなっていくことになる。しかし企業向けということになれば、Hootsuiteのような大規模プロダクトが地盤を築いているところでもあり、Bufferの今後についてはさらに様子を見ていく必要があるだろう。

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(翻訳:Maeda, H


近隣住民のためのソーシャルネットワークを運営するNextdoor、iOS版の成功に続きAndroid版もリリース

隣近所の人のみがアクセスできるプライベートなソーシャルネットワークを提供するNextdoorAndroid版のアプリケーションをリリースしている。

Nextdoor CEOのNirav ToliaはTechCrunch TVにて、提供している「ソーシャルネットワーク」の状況について説明してくれた。またNextdoor for Androidの簡単な説明もしてくれた。そのときの様子は上に掲載したビデオに収録されている。

今回のAndroid版デビューはiPhone版に遅れること3ヵ月ほどとなった。ToliaによるとNextdoorに投稿されるコンテンツの20%以上がiOSアプリケーションからのものとなっており、アプリケーション投入は成功したと評価できるとのこと。当時の利用者にはiPhone利用者が圧倒的に多く、そのためにまずiPhoneアプリケーションを投入したのだそうだ。その選択のせいもあって、まずはNextdoorの活動拠点でもあるシリコンバレー近辺で人気を集めたのだろうとToliaは分析している。

もちろん利用者層を広げていくにはAndroid版の有無がキーとなる。Androidのシェアはますます広がりつつある。そのような状況のもと、Android版アプリケーションもリリースすることでNextdoorはアメリカ中のスマートフォン利用者のうち91%をカバーすることとなったわけだ。年内には海外進出も考慮にいれたいと考えている。そして都会でも田舎でも、富裕層にも貧困層にも利用者層を広げたいと考えているそうだ。そのような考えであれば、メジャーなデバイスをサポートするのはもちろん大切なことだ。

現在の状況についてみておこう。この3ヵ月で1万7800人がネットワークに参加し、これはすなわち50%近い増加率を示している。また、私自身参加しているサンフランシスコ近辺でのNextdoorネットワークを見ると、確かに利用率ないし利用者層が拡大しているらしいと感じさせてくれる。ガーデンパーティーの案内から迷子のペット、あるいは近くで起きた犯罪の話まで、ほとんどあらゆる分野の話がNextdoorに投稿されているのだ。

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(翻訳:Maeda, H)


Facebook、アメリカの英語版でグラフ検索を公開―「ニューヨークに住む20代の独身女性の友だち」を検索できるようになる

Facebookがこのほど公開したグラフ検索(Graph Search)は自然言語でFacebook上の人物を検索できるツールだ。

これを使うと、「私が生まれた町の出身者で今住んでいる都市に住んでいいる友だち」、「友だちの友だちでポーラ・ディーン(シェフ・料理研究家)が好きな人」、「ニューヨークに住んでいる20代で独身の女性の友だち」などの検索が可能になる。現在、グラフ検索はアメリカに居住していて言語設定をアメリカ英語にしているユーザーが利用できる。

まだ利用できないユーザーが多いわけだが、グラフ検索は実に面白い暇つぶしになる。もちろんある種の状況(初めてある都市を訪れる際に、役に立ちそうな人を探す)では実用性もある。同時に、グラフ検索によって今まで以上に詳細な個人情報が特定されるようになるわけだからユーザー全員が自分のプライバシー設定を見直す良い機会でもある。個別の投稿やコメントから情報が拾い出されてしまうし、いずれモバイルからも利用できるようになるだろう。

Facebook自身も以前から注意しているとおり、Facebookのプライバシー設定から「誰がどんな情報にアクセスできるのか」をもう一度確認しておくべきだ。一方で、強力なグラフ検索の全面公開とともに、Facebookの重要なプライバシー機能が終了する予定だ。

Facebookは去る12月に「私を名前で検索できる人の範囲」を設定する機能を数ヶ月後に終了させる予定だと発表した。その理由は「この機能がめったに使われず、また別の方法で個人名が検索できるから」というものだった。この機能は、検索窓に名前を入れて検索したときにその検索結果に表示されないようにする。Facebookではその重要性をできるだけ小さく見せようと努力しているものの、一部のユーザーにとっては実にありがたい機能だった。

「強力なグラフ検索機能とそれに対応する詳細なプライバシー設定機能が導入されるので名前検索制限は不要になった」というのがFacebookの公式見解だが、名前検索制限を利用していたユーザーはそもそも「強力なグラフ検索機能」の導入自体を嫌っているはずだ。しかしFacebookは「精密な知識グラフを構築するためにはプライバシーによって保護される部分は少なければ少ないほど良い」という立場をくずそうとしない。

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(翻訳:滑川海彦 Facebook Google+