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インターネットには、アインシュタインの特殊相対性理論から量子力学まで、科学の基本原理の美しくてシンプルな説明が溢れている。待望の大型オンライン・コース・プロバイダー、World Science Uが今日開業し、様々な重要テーマに関する短編ビデオやコースが満載されている。

「もし、時間の遅れや空間の収縮を実際に視覚化できれば、子供たちの理解はずっと深まるはずだ」と、World Science Uのファウンダーでコロンビア大学教授のBrian Greeneが、Stephen Colbertに語った。

World Science Uが提供する教材の一端を見るために、以下にビデオを貼った。
最初は科学的な疑問に答える短いビデオの一例。

そして次は、特殊相対性理論に関する複数回にわたる短編の一つだ。6分30秒付近から、科学者がどうやって移動する物体中での時間の遅れを測るかの例をGreeneが説明している。

長編のコースでは、MOOC プレイブックのページを使用したり、フォーラムでの対話やクイズを混じえて学習プロセスを補完している。現在は全コース無料だが、将来は収益モデルを考えている。他のサービス、例えばCourseraやUdacityはすでに有償化を開始しており、証書の発行や受講時の補助なども行っている。

World Science Uが科学概念の解説として第一級であることは間違いなく、全国の教室で採用される日も近いだろう。

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（翻訳：Nob Takahashi / facebook）

Googleの会長Eric Schmidtは今日（米国時間3/7）、テキサス州オースチンのSXSWに集まったオーディエンスを前に、サンフランシスコにおける経済格差の拡大と、それによって起きている抗議活動が“非常に心配だ”、と述べた。“あそこの平均的市民は、自動化やグローバル化やテクノロジから恩恵をこうむっている”が、経済格差は“民主主義の第一番の問題”になるだろう、と彼は予言した。

Schmidtはそのとき、彼の本The New Digital Ageの宣伝を、共著者のJared Cohenと共にしていた。それは、プライバシー、政府、テクノロジの社会的影響など、話題がきわめて多岐に亙る長いインタビューの中の、ひとこまだった。

Googleはこのところ、拡大する経済格差がもたらす社会不安の渦中にいる。サンフランシスコの活動家たちは、同社専用の通勤バスを、格差の象徴として攻撃している。ぼくが話を聞いた何人かのエコノミストは、サンフランシスコはテクノロジ企業が多いため、中間層が不況の猛威から守られている、と言うが、地代や家賃の高騰によって長年住み慣れたこの都市（まち）を追われてしまう者も少なくない。

テクノロジは一部の人にとって恩恵だが、しかし格差は拡大している。労働経済の専門家の典型的な意見の一つとして、MITのDaron Acemoğlu教授は次のように言っている: “今合衆国の労働市場、そしてヨーロッパなどほかの国々も、経済格差の激化を経験している。原因は一つではないが、爆発的な格差拡大をもたらしている最大の動因が技術の変化だ”。

Schmidtが提案する対策は三つある: まず、スタートアップを支援することだ。“今のこの問題の究極の原因は失業の深刻化だ。仕事を作り出すためには（既存企業は人が足りているので）、成長性の高いスタートアップを作るしかない”。

第二は、“教育と情報とネット接続の拡充”だ。彼もオバマ大統領と同じく、テクノロジ業界の慢性的な人不足を解決するためには教育、とくに理工系の教育の拡大が必要、と主張する。“創造性と人間的な配慮や思いやり”と無関係な仕事は、繰り替えし的な仕事を自動化できるロボットが奪ってしまう。リポーターなど、一部の知識労働者にもその危機は迫っている。そうSchmidtは予言する。

第三は、高度な技術系の仕事はつねに数に限りがあるから、政府による失業者福祉の充実が必要。Schmidt、仕事のない人でも“最低限、住居と医療だけは得られる”ための“セーフティネット”が社会に必要だ、と主張する。

いずれにしても今は、激しい変化が進行している。それに対する“長期的なソリューションは、テクノロジの進歩は誰にも止められないことをみんなが理解することだ”、とSchmidtは言う。テクノロジによって生じている問題の対策が、テクノロジの抑制や規制であってはならない、と言うのだ。そう、抑制の風土にスタートアップは育たないからね。

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（翻訳：iwatani(a.k.a. hiwa)）

現代の政府は問題を抱えている。インターネットは将来の経済にとってますます重要だ。しかしそれを活用するための技能は、教育政策の中でもずっと下位のプライオリティしか与えられていない。初等教育の段階からプログラミングを正式の教科として導入している国は、ニュージーランド、韓国、アメリカ合州国、イスラエル、連合王国（イギリス）など、ごくわずかだ。

イギリスではこの問題が、政策課題として大きく浮上してきた。それは同国で、スタートアップの爆発的な増加が見られるようになったからでもある。今年イギリスは、G20の経済的上位国の中で初めて、プログラミングを全国レベルで学校のカリキュラムの中核的な部分に位置づける国になる。タイミングも良い。今年はWebの誕生から25周年を迎え、しかもそれを世界に与えたのはイギリスの科学者Sir Tim Berners-Leeなのだ。

今日（米国時間2/4）、ロンドンで行われたカンファレンスSkills 2014 Summit〔主催: RSA、Codecademyらが協賛〕で、財務長官George Osborneと教育長官Michael Goveが、この重要な技能の普及と、ひいては活発な起業家精神の育成を図るために、教師を対象とするソフトウェアのコーディング（==プログラミング）の教育訓練事業を開始する、と発表した。

この教師教育訓練事業には政府が50万ポンドを投じ、そしてそれと同額を、実際の教育訓練を行うコンピューティングの専門組織企業（複数）が負担して、今後児童生徒に対するプログラミング教育のカリキュラムを実践していく教師たちを、教えていく。イギリスの企業は今月の終わりに、この政府補助事業への参画を申請する。

新しいカリキュラムの全国展開の準備のために50万ポンドはあまりに小額に見えるが、政府のスポークスパーソンが本誌に語ったところによると、この補助事業は今および今後行われる教師育成施策全体の中の、ごく一部にすぎない。

たとえばすでに政府はBritish Computer Societyに200万ポンドを投入して400名の‘指導教師’たちのネットワークを作り、そのほかの学校の教師たちの教育に当たらせるとともに、教室で使用する教材なども提供している。また110万ポンドを投じて行われている’Computing at School’プロジェクトは、オンラインのリソースと学校でのワークショップにより、今すでに教室でプログラミングを教えている小学校教師に対する教育訓練を提供している。このほか、コンピューティングの教師になりたい者への政府奨学金があり、またコンピュータ科学の教師への25000ポンドの奨学金がMicrosoftやGoogle、IBM、Facebookなどの協賛により設けられている。

新しい全国カリキュラムは今年の9月に導入されるが、上記の話はすべて、学校と教師がその教育実践能力を持つための下地作りだ。そのカリキュラムは、Royal Society of Engineering（イギリス工学学会）とGoogle、Microsoftなど指導的企業からの意見や助言を取り入れて設計された。

今回の補助事業は、民間の共同キャンペーンUK’s Year of Codeに対する政府補助の一環だ。このキャンペーンは、合衆国のHour of Code事業を半ばモデルにしている〔参考記事（１）、（２）〕。

このYear of Codeキャンペーンの目的は、多くの教師や児童生徒にコンピュータのプログラミングに前向きに取り組んでもらうための、一種の啓蒙活動だ。協賛団体企業はBBC、Codecademy、CoderDojo、Decoded、FreeFormers、ounders4schools、RaspberryPi、Young Rewired Stateなどなど、とても数が多い。

このキャンペーンの最初の部分には、Moshi MonstersのテーマによるPongゲームを作っていくプログラミング入門講座がある。これを作ったKanoは、Index VenturesのSaul Kleinが支援しているスタートアップだ。

そしてそのあと、12か月にわたり、一般国民レベルでのコンピューティングの振興を目的とするいろんなイベントが行われる。たとえば3月には、特定の1週間を決めて、その週にはイギリスのすべての学校ですべての児童生徒に、少なくとも1時間、プログラミングを教えることが奨励される。

昔ながらのICT教科が、9月からの新カリキュラムで置換される。つまり、Word、Excelなどをベースとするコンピュータリテラシーの教育が、プログラミングの仕方、プログラムの作り方、コンピュータの動作原理の理解、といったより今日的な社会経済ニーズに対応する授業内容へと一変するのだ。政府の新方針では、５歳から16歳までの全児童生徒にプログラミングの学習が義務化される。

テクノロジ系スタートアップに関するイギリス首相の特別顧問だったRohan Silvaが、Year of Codeキャンペーンの座長を務める。また、Million Jobs CampaignのファウンダLottie Dexterが、キャンペーンの総監督だ。

Index VenturesのパートナーSaul KleinもYear of Codeの熱心な協賛者であり推進者の一人だが、彼はこう言う: “われわれは三つのR(three Rs; reading, ‘riting, and ‘rithmetic — 読み書き算数)で育ったが、今回のきわめて重要なカリキュラム変更により、これからの子どもたちは三つのRと一つのCで育っていくのだ”。

政府関連機関だけでなく、たとえばGoogleは昨年、Code ClubやTeach First、Raspberry Pi Foundationなどに100万ポンドあまりを寄付し、Microsoftは巡回教育事業”Switched On Computing”により、教師たちを教育している。

YouGovに委託して行った調査によると、今ではイギリス人の多くが、テクノロジの知識は読み書き算数と変わらぬほど重要、とみなしている。

その調査は4000名の成人を対象に行われ、その60%近くがコンピュータのプログラミングは今日の職業市場におけるきわめて重要な技能と考えている。また94%は、一般的なITスキルが通常のリテラシー（読み書きの能力）や算術能力と並んで就職準備のため不可欠、とみなしている。5歳から16歳までの子どものいる回答者の94%は、コンピュータの技能が今日の職業市場において重要、と見なしている。リテラシーが重要と答えた者の94%、算術能力が重要と答えた者の95%が、コンピュータ技能も等しく重要と答えている。地区をロンドンに限定するとコンピュータ技能が重要と考える者は全体の98%となり全国平均よりも高く、しかもリテラシーや算術を重要と答えた者よりも多い。一方、全国ベースで、外国語が重要と答えた者はわずか62%だった。

そして親たちは、子どもたちが学校で十分なコンピュータ技能を身につけるべき、と考えている。今現在で自分の子どものパソコン技能が‘非常に良い’と答えた者は19%、‘かなり悪い’と答えた者が13%だった。若年期にプログラミングを学んだ親はほとんど皆無で、さらに若年期以降では、プログラミングの学習経験者がさらに少ない。

さらにこの調査では、プログラミングのやり方を知っている、が10%、しかし50%近くが、機会があれば学習したい、と答えている。別の調査では、今日の職業の50%が今後2年以内にテクノロジとオートメーションに奪われる、と見なされている。

これら最近のプロジェクトは、前のUK Digital Skills ChampionでGo On UKを主宰するMartha Lane-FoxがFacebookやBarclaysやFreeFormersから立ち上げたデジタル技能教育キャンペーン’Web for Everyone‘を、発想の契機としている。

Year Of Codeは、テクノロジと起業家精神とクリエイティブな思考を励起していくためのすばらしい企画だ。しかしそれは、最近再び政府*がお熱をあげている古めかしい古典の教育や、罰則としての100行筆写などとは、あまりにもコントラストが激しすぎる。〔*: 100行筆写罰則の復活、地域清掃罰則などは、政府がというより、今の‘食わせ者’と評されることもある教育長官Michael Gove**のスタンドプレイとも見なされている（顔を見ただけでどういうタイプの人物か分かりそう！）。**: 着任が2010年5月だから、これまでのコンピュータ教育プログラミング教育推進の流れとは、ほとんど無縁の人。〕.

100行筆写の課題が、プログラムのコードにだけは、ならないでほしいけどね。

下のビデオは、Year of Code事業の公式紹介ビデオだ。

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（翻訳：iwatani(a.k.a. hiwa)）

[筆者: Mike Abbott]
この記事は、本誌の”Founder Stories“シリーズの中でもきわめて特殊だ。

まず、これまで登場した起業家の中でいちばん若いこと。Max ColbertとMatthew Dillaboughが2011年にThe Menlo App Academyを創ったときには、二人とも12歳だった。このAcademy（学校）は、小6から中3までの生徒たちに、iOS上のアプリケーション…iPhoneアプリなど…の作り方を教える。これまでの2年間でこの学校は、15のクラスを‘終了’し、150名近くの生徒を‘卒業’させた。

すごいわ。

次に、このTCTVの‘番組’の中でColbertとDillaboughは主に、Academyを始めた背景事情を語っているのだが、彼らは何よりもまず、プログラミングができるようになりたいという友だちがとても多いことに、気がついた。学校の勉強、スポーツ、そのほかの活動と毎日忙しい両人は、それでもなんとか時間をひねり出して、生徒集めとオンライン/オフライン両面でのマーケティング活動に励んだ。そして、子どもたちの人生のオプションの中にはコンピュータリテラシーの獲得もあるんだ、という状態を作り出すことに成功した。さらに二人は、子どもが子どもに教えることから生まれる微妙な副作用（大人が子どもに教える場合にはない）と、‘教師’の数が増えるに伴って、その全員とコミュニケーションすることの重要性について語った。

ぼくがいちばんびっくりしたのは、Colbert、Dillabough両人の、大人びた落ち着きだ。彼らの志（こころざし）は純粋であり、しかも今は、子どもたちが低学年のころから、機械としてのコンピュータと学門としてのコンピュータ科学のリテラシーを身につけ、明日の世界へのより良い備えを獲得しなければならない時代なのだ。

編集者注記: Michael AbbottはKleiner Perkins Caufield & Byersのゼネラルパートナーで、以前はTwitterの技術担当VP、そして彼自身もファウンダだ。Mikeのブログはuncapitalized。Twitterでは@mabb0ttだ。

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（翻訳：iwatani(a.k.a. hiwa)）