TC Tokyo 2019スタートアップバトル・グループD出場5社を発表

11月14日、15日に開催されるスタートアップとテクノロジーの祭典「TechCrunch Tokyo 2019」。その中の目玉企画は、なんといってもスタートアップバトルだ。設立3年未満、正式ローンチが1年未満のプロダクト/サービスを持つスタートアップ企業が競うピッチコンテストだ。今年は過去最多となる約130社の応募があり、最終的に20社がファイナリストに決定した。

TechCrunch Tokyoのスタートアップバトルの特徴は、その年のさまざまなピッチコンテストを戦ってきた猛者たちと、TechCrunch Tokyo 2019を目指してピッチに磨きをかけてきた初登場の起業家が激突するところ。書類審査を通過した20社は、11月14日に開催されるファーストラウンドに4ブロックに分かれて臨むことになる。ここでは11月14日の16時50分から始まるグループDに出場する5社を紹介する。

Elaly

月額制家具のレンタルサービス「airRoom」を運営。airRoomは人気ブランドの家具を月額定額で利用できるシェアリングサービス。引越し、単身赴任、模様替え、法人のオフィスでの利用などさまざまなニーズに対応し、「必要な期間のみ家具を利用する」という新しい住まいのあり方を提案する。同社は2109年1月にオフィス家具レンタルの「Kaggレンタル」、2月に引越トラックシェア「Hi!MOVE」との提供を発表している。

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Basset

仮想通貨交換業者や行政機関向けに、ブロックチェーン取引の分析・監視ソリューションを開発するスタートアップ。具体的には、暗号資産のマネーロンダリングを防止するためのデータ分析サービスで、ブロックチェーンデータを分析することで資金の流れを追うプロダクトだ。BTC(ビットコイン)やETH(イーサリアム)をはじめ、金融庁のホワイトリストで指定された暗号資産のリスク検知・評価とマネーロンダリング対策に対応していく予定だ。

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Antway

共働き世帯をターゲットとした料理惣菜配達サービス「つくりおき.jp」を運営。ターゲットの食事に対する、「時短したい」「子供に安心安全なものを食べさせたい」「食べる量や時間、受け取る時間をコントロールしたい」という3つのニーズに対応して、週に一度好きな時間に1週間の食事をまとめて届ける。このサービスを使うことで、ユーザーはメニューを考えて買い物を済ませ、調理する手間とストレスから解放される。

KAICO

昆虫のカイコでバイオ医薬品・ワクチンをどこよりも早く大量生産する技術を擁する。現代は世界中の人・物の移動が頻繁に行われており、疫病などが世界中に蔓延するのも一瞬。未知の疫病が発生した時には、人々は感染恐怖にさらされる。そのときの人々が願うのは、治療薬でありまた予防のワクチン。同社の生産プラットフォームは、ほかの方法よりいち早くワクチンを大量に生産可能で、人々を感染の恐怖から救える。

メディクション

現在外国人患者が日本の医療を受けるには、相談レベルであっても日本へ渡航する必要ある。費用・距離・時間の面から海外医療は敷居が高く、治療の選択肢ですら相談できない外国人患者がほとんど。一方病院としては自費診療である外国人患者は経営の基盤であり積極的に獲得をしたいと考えており、ここにミスマッチが存在している。本課題を解決するために両国の医師の立場としてオンラインで越境医療相談を実施し、治療が本当に必要な患者に対して治療まで最短距離で繋げる「完全ボーダレスな医療」を作ることに挑戦する。

TechCrunch Tokyoでは現在、一般来場者向けの「一般チケット」(4万5000円)、設立3年未満(2016年10月以降に設立)のスタートアップ企業の経営者や従業員向けの「スタートアップチケット」(1万8000円)、学生向けチケット(1万8000円)、5名以上の一括申し込みで購入できる「団体チケット」(2万円/枚)、会場内のAホール前列の指定席と専用の控え室を利用できる「VIPチケット」(10万円)を発売中だ。なお、学生チケットでの入場の際は学生証の提示が必要となる。

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投稿者:

TechCrunch Japan

TechCrunchは2005年にシリコンバレーでスタートし、スタートアップ企業の紹介やインターネットの新しいプロダクトのレビュー、そして業界の重要なニュースを扱うテクノロジーメディアとして成長してきました。現在、米国を始め、欧州、アジア地域のテクノロジー業界の話題をカバーしています。そして、米国では2010年9月に世界的なオンラインメディア企業のAOLの傘下となりその運営が続けられています。 日本では2006年6月から翻訳版となるTechCrunch Japanが産声を上げてスタートしています。その後、日本でのオリジナル記事の投稿やイベントなどを開催しています。なお、TechCrunch Japanも2011年4月1日より米国と同様に米AOLの日本法人AOLオンライン・ジャパンにより運営されています。