今年もあります!TechCrunch Tokyo 2019「学割チケット」を数量限定5000円で販売中

TechCrunch Japan編集部では、通算9回目となるスタートアップとテクノロジーの祭典「TechCrunch Tokyo」を11月14日(木)、15日(金)に東京・渋谷ヒカリエで開催する。現在、国内外のVCや投資家、スターアップ企業の経営者などに登壇を交渉中だ。今年ももちろん、スタートアップ企業への就職に関心がある学生や起業を考えている学生に向けて「学割チケット」を用意。1枚5000円で限定100枚を販売中だ。

現在発売中のチケットそのほか、社会人など一般向けの「超早割チケット」(2万円)、専用の観覧エリアや専用の打ち合わせスペースを利用できる「VIPチケット」(10万円)、設立3年未満のスタートアップ企業の関係者向けの「スタートアップチケット」(1.8万円)、同じく設立3年未満のスタートアップ企業向けのブース出展の権利と入場チケット2枚ぶんがセットになった「スタートアップデモブース券」(3.5万円)の計5種類。今年は会場の許容量の関係もあり、いずれも規定数量に達した際は販売終了となる。なお、学割チケットで入場するには当日受付にて学生証の提示が必要になるので注意してほしい。また、超早割チケットは8月末までの販売となり、9月からは「前売りチケット」(3.2万円)の販売に切り替わる。

TechCrunch Tokyoは、設立3年未満のスタートアップ企業が競う「スタートアップバトル」や、会場の展示ブースを通じて国内のスタートアップのトレンドを知ることができるほか、国内外から招待した著名ゲストのキーノートスピーチ(基調講演)、ファイヤーサイドチャット(対話形式のトークセッション)、テーマに沿って複数人が議論するパネルディスカッションなど、シリコンバレー発祥のブログメディアの日本版が運営するTechCrunchならではセッションを多数設けているのが特徴だ。

TechCrunch Tokyoの最大の目玉は、何と言ってもスタートアップバトル。例年100〜150社から応募が寄せられ、VCやエンジェル投資家、そしてTechCrunch Japan編集部が書類審査のうえ、20社程度を選抜する。書類審査をくぐり抜けてファイナリストとなったスタートアップ企業だけが初日の本戦に進むことができ、さらに5〜6社に絞られたあとファイナルラウンドに進出。勝ち抜いた6社は最終日に最優秀賞を目指して戦いを繰り広げるわけだ。今年はどんなスタートアップが登場するのか、編集部としてもいまから楽しみでならない。

もう1つの目玉は、ファイヤーサイドチャット。国内外のテクノロジー業界、スタートアップ業界のコアにいるキーパーソンを招き、毎回TechCrunch Tokyoでしか見られないセッションが目白押しだ。昨年は海外から、Periscope共同創業者で現在はTwitterのプロダクトリードを務めるケイヴォン・ベイポー氏、トヨタグループのCVCであるToyota AI Venturesでマネージング・ディレクターを務めるジム・アドラー氏、ソフトバンクグループ傘下のArm入りしたTreasure Dataの芳川裕誠氏などが登壇した。

国内では、昨年6月に上場を果たしたばかりのメルカリで社長を務める小泉文明氏、ナイアンテックでアジア統括本部長を務める川島優志氏、登壇直後の12月に100億円キャンペーンを開始してコード決済を国内に一気に広めたPayPayの中山一郎社長、ハリンダー・タカール副社長兼CTOなどが登壇した。

登壇者についてはすでに数人が確定しており、9月頭にはプログラムの大枠が完成する予定だ。登壇者や当日のプログラムについては8月以降に随時発表していく。また、8月にはスタートアップバトルの募集も開始する。設立3年未満でローンチ1年未満もしくは未ローンチのプロダクトやサービスを開発しているスタートアップ企業は、ぜひこの機会を逃さないでほしい。

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投稿者:

TechCrunch Japan

TechCrunchは2005年にシリコンバレーでスタートし、スタートアップ企業の紹介やインターネットの新しいプロダクトのレビュー、そして業界の重要なニュースを扱うテクノロジーメディアとして成長してきました。現在、米国を始め、欧州、アジア地域のテクノロジー業界の話題をカバーしています。そして、米国では2010年9月に世界的なオンラインメディア企業のAOLの傘下となりその運営が続けられています。 日本では2006年6月から翻訳版となるTechCrunch Japanが産声を上げてスタートしています。その後、日本でのオリジナル記事の投稿やイベントなどを開催しています。なお、TechCrunch Japanも2011年4月1日より米国と同様に米AOLの日本法人AOLオンライン・ジャパンにより運営されています。