今朝（米国時間9/10）のDisrupt SFでは、MOOCの草分けCourseraのDaphne Koller社長が、同社は教育分野の営利企業だ、という世の中の通念に反発した。彼女に言わせると、Courseraはテクノロジ分野の営利企業なのだ。
本誌TechCrunchのスタッフライターFrederic Lardinoisが、彼女のプラットホームでは一（ひと）クラス平均の終了率…受講者総数のうちそのコース（課程）を終了した者…が5%だと聞いているが、という質問をぶつけた。Kollerは、その質問に狼狽しなかった。彼女が挙げた数字によると、最初からそのコースを終了するつもりで受講してくる人の70%が終了しているから、いろんなオンラインのアクティビティの中では終了率が高いほうだ、という。
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同社はこの数字をもとに、今後はもっと生徒の自己管理性の高い学習や、開始日を限定しないクラスを多くしていく、という。Kollerによると、たとえば、会員登録をした週にクラスの（コースの）開始日があると、熱心な生徒が多くなるそうだ。たしかに、開始日が来年の1月だと、当人はそのころ何をしてるか分からないから、会員登録をしただけでは、強い学習動機にならないのだ。
今のオンライン教育の中には、卒業率が低い、料金が高い、奨学金ローンは簡単に下りるが生徒は貧困のスパイラルに陥（おちい）る、といった評判の悪いところもある。学歴を経済的セキュリティにできる、というオンライン学習への夢が、食い物にされ、裏切られるのだ。Courseraのやり方は、それらとまったく違っている。クラスの卒業（==合格）証書はわずか50ドルだ。卒業証書なんか要らない、という勉強の仕方でもよい。
しかし、Courseraの卒業証書を持ってることは、実際に就職の役に立つのだろうか？ Kollerによると、Courseraの卒業証書を持ってる人の約70%は、LinkedInのプロフィールにそのことを記している。また、雇用者の60〜70%は、求職者がCourseraの卒業証書を持ってることをプラス評価に数える。
トークの終わりにLardinoisは、2012年にはMOOCが派手に騒がれただけだったし、2013年には伸び悩んだ。では、2014年はMOOCにとってどんな年になるか、とKollerに尋ねた。彼女はそれに答えて曰く、2014年には大規模なオンラインクラスを支える技術が成熟に達して、空騒ぎではない意義ある影響を社会に与えるだろう、と。
さて、彼女の説は正しいだろうか。
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（翻訳：iwatani(a.k.a. hiwa)）
