情報筋によると、MongoDBが秘かにIPOしていた。同社がSECにS-1ファイルを提出したのは数週間前で、今年中の上場をねらっている。
ニューヨークのMongoDBは、そのデータベースプロダクトとデータベース管理サービスをAdobe, eBay, Citigroupなども利用している。主要なプロダクトは、社名と同じオープンソースのデータベースMongoDBと、Atlas DBaaS(Database as a Service, クラウド上から提供されるデータベース)だ。
同社は2008年以降3億ドルあまりの、非公開段階の資金を調達しており、Sequoia Capital, Intel Capital, NEAなど著名な投資家が投資に参加している。最近の資金調達ラウンドは2年あまり前で、そのときの評価額は16億ドルといわれる。
MongoDBは、2012年に制定された雇用創出法*が定めている“非公開申請”を利用している。それによると、申請をしてから15日間は財務条件などを公開せずに投資家めぐりができる。これによりスタートアップは、上場前の数週間、余計な審査や手続きに悩まされずに市場デビューの準備ができる。〔*: 参考記事〕
MongoDBのIPOは、数年前から噂されていた。今年の5月には、Wall Street Journalが、同社がIPOに向けて投資銀行の連中を雇った、と報じている。
本誌TechCrunchも最近、Stitch Fixがやはり非公開でIPOを申請したことを報じた。そのほかにも数社が、労働者の日(9月第一月曜日)と感謝祭(11月第四木曜日)までの間に上場を目論んでいる、と噂されている。
IPOは社員や初期の投資家たちに流動性(会社の所有権…株…が一般的に売買できること)を提供するための優れた方法だが、GoogleやAmazonが大成功を収めた反面、最近の人気IPOだったSnapやBlue Apronなどは、その後苦戦した。ビッグデータ企業のClouderaは、IPO価格よりも上の株価を維持している。