US注目記事まとめ ― 俺もそろそろ本気だす、など

本稿では先週のTechCrunh記事の中から、日本語版では扱えなかった注目記事を何本か紹介したい。

FAA、ドローン実用化にいよいよ本気

先週は「いよいよ本気」を感じさせてくれたニュースがいくつかあった。その中でも「FAA Approves First Commercial Drone Flights Over Land」を取り上げたい。

米国連邦航空局(FAA)が商用ドローンに、初となる本土上空での運用許可を与えたという記事だ(海上での限定的利用許可は以前にも与えられたことがある)。FAAはしばらくドローンの扱いに困惑気味であった様子だが、積極的に利用していく方向に舵を定めたようだ。

尚、ドローンの今後については「本気」の人が他にもたくさんいるようだ。ドローンを主要なターゲットとしたファンドまで生まれているそうなのだ。記事は「Drone.VC Is A VC Fund For Flying, Swooping, And Zooming Robots」。ファンドを作ったのはHacker DojoのファウンダーであるDavid Weeklyだ。現在Angel Listで出資者を募集している。「ドローンは農業、不動産管理、物品配送、ビデオ撮影、建築管理などの面で広く利用されるようになるはずです」とのこと。ちなみに軍事目的のドローンには投資しないとしている。

TeslaとApple、本気で広めたい技術

テスラモーターズが特許を公開して市場を拡大したいと考えているという話はこちらのまとめ記事でも取り上げた。他にも充電技術の標準化などを目指していくという記事もあった。「Tesla Wants To Open Its Supercharger Standard To Other Electric Car Makers」がその記事。

またAppleの方も(iWatchが登場するかどうか、まだ確かではないものの)ウェアラブルマーケットについては、いろいろと特許の取得を行っている。先週入ってきた記事では、とてもニッチな分野での特許取得が報じられていた。

Apple Patents A Weightlifting Tracking Sensor With Possible iWatch Integration」がその記事だ。「iWatchとの連携を目指す、ウェイトリフティング用トラッキングセンサーの特許を獲得」という感じだろうか。

Appleが「iバーベル」のようなものを出すことはあり得ないだろうとは英文記事の方にも書かれている。サードパーティーにAppleの技術を使ってもらい、iOSデバイスでそうした情報を管理していこうとするのが狙いだろう。

加速度センサーなどを活用して情報収集を行うのではなく、こうしたニッチにも専用のデバイスが生まれてくるほどに、ヘルスケアおよびウェアラブル分野は市場が拡大してきているわけだ。

そういえば以前「シュート練習の成績を自動的に記録する、バスケットボール専用のスマートウォッチ登場」を紹介したこともあった。また日本サイトでは紹介しなかったものの、テニス専用のウェアラブルの記事もあった。

「本気の俺」が勝負する新しいソーシャルネットワークなど

「本気の自分」を世にアピールするための仕組みについての記事もあった。「FightMe, An App That Lets You Challenge Others Through Video, Picks Up $1.35M In New Backing」という記事だ。

FightMeというのは、30秒間のビデオで自分の「ワザ」を紹介するプラットフォームだ。それを見た人が、その「ワザ」に対抗するビデオを投稿してきたりする。アプリケーションはiOSのみだが、ウェブ版も用意されている。いろんな人の「ワザ」を見るのはなかなか面白い。

もうひとつ自分の「本気」を見せるためのプロダクトを紹介しておこう。「Mario Maker Lets You Build Your Own Levels For The Greatest Platformer – And Tweak Graphics」という記事だ。自分でマリオのステージをデザインできるというものだ。E3で発表された。

これにはかなり「本気」になる人が多そうだ。ただし、まだ開発段階であり、作ったステージをシェアしたりして遊べるのかどうかは不明なのだそうだ。

Maeda, H


投稿者:

TechCrunch Japan

TechCrunchは2005年にシリコンバレーでスタートし、スタートアップ企業の紹介やインターネットの新しいプロダクトのレビュー、そして業界の重要なニュースを扱うテクノロジーメディアとして成長してきました。現在、米国を始め、欧州、アジア地域のテクノロジー業界の話題をカバーしています。そして、米国では2010年9月に世界的なオンラインメディア企業のAOLの傘下となりその運営が続けられています。 日本では2006年6月から翻訳版となるTechCrunch Japanが産声を上げてスタートしています。その後、日本でのオリジナル記事の投稿やイベントなどを開催しています。なお、TechCrunch Japanも2011年4月1日より米国と同様に米AOLの日本法人AOLオンライン・ジャパンにより運営されています。