TC本家から、今年はCatherine Shuが11月のTechCrunch Tokyoにやって来る!

11月18日、19日の2日間で開催予定の「TechCrunch Tokyo 2014」には、毎年アメリカの本家TechCrunchから編集長や主力ライターが参加している。今年はCatherine Shuが来ることが決定したのでお知らせしたい。TechCrunchを良くご覧頂いている方であれば、彼女がよくアジア圏のスタートアップ事情について書いているのをご存じかもしれない。Catherineはアメリカ生まれだが、中国系アメリカ人で、いまは台湾・台北に拠点を移して活動中。本人いわく、中国語能力を実戦投入すべく挑戦中なのだそうだ(つまり英語が第一言語のアメリカ人)。ちなみに最近TechCrunchのライターは東西のアメリカ両海岸だけでなく、台北やロンドンにもいて24時間体制で動くようになっている。時差や取り扱うネタの関係もあって、ぼくが良くネタのやりとりするのもCatherineだったりする。

ちょっと脇道にそれるようだが、Catherineが書いた中でぼくが個人的にいちばん好きな記事について紹介したい。今年7月に掲載された「We Need To Talk About Depression」(「うつ病について話そう」)という記事だ(未訳)。日本でもアメリカでもスタートアップ業界というと華やかで成功譚に溢れているイメージを持つ人が多いかもしれない。一方で多くの起業家は絶望的な困難に直面し、時に自らの命を絶つほどに精神的に追い詰められるケースすらある。強く、明るく、前向きでなければならないという文化的な暗黙のプレッシャーがあることに対して、そうでないことを認めてもいい、ということを、Catherineが自らのうつ病の体験を重ねつつ、強いフラストレーションにさらされた起業家たちの声を集めて書いた記事だ。身内自慢になってしまうかもしれないけど、個人的体験をパブリックにシェアした勇気と問題提起に、ぼくはちょっと感動した。

さて、そんなCatherineはTechCrunchで最も活発に記事を書いている主力ライターの1人で、カバーエリアは幅広い。そして台北にいながらあちこちに電話をかけまくって、アジア圏のスタートアップだけでなく、北米のスタートアップについても良く書いている。

中国・アジア関連の情報を英語で発信した記事だと、以下のような例がある(全てTechCrunch Japanで未訳なのは申し訳ない)。

Alibaba’s IPO Means Consumer Tech Innovations From Asia Can’t Be Ignored Anymore

Logistics Company aCommerce Raises $10.7M Series A To Serve Southeast Asia’s Booming E-Commerce Market

Ambi Climate Wants To Make Summers In Asia More Bearable

Uber Will Focus On Southeast Asia Launches Over The Next Two Months

Xiaomi, What Americans Need To Know

Catherineは、もともと日本にとても興味があったのだけど、今回ついに初めて東京に来れるというので楽しみにしていると話している。Catherineに限らないが、欧米人が「アジア」というとき、その言葉が具体的に指すものが「中国+東南アジア」だったりすることが増えている気がしている。特にハードウェア分野で中国と米国がテックセクターで急接近してエコシステムを作り始めているいま、日本のグローバルでの存在感が日本海あたりに埋もれつつあると感じることすらある。日本は特殊過ぎる上に、言語障壁が高いこともあって外部から見えづらい。今回、Catherineに来てもらおうと思った理由の1つに、日本の起業家やVCの方々とコネクションを作ってもらう場になればということがある。

と、そんなCatherineにも会えるTechCrunch Tokyo 2014は11月18日、19日の2日間。まだまだチケットは発売中なので是非会場に足を運んでもらえたらと思う。

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投稿者:

TechCrunch Japan

TechCrunchは2005年にシリコンバレーでスタートし、スタートアップ企業の紹介やインターネットの新しいプロダクトのレビュー、そして業界の重要なニュースを扱うテクノロジーメディアとして成長してきました。現在、米国を始め、欧州、アジア地域のテクノロジー業界の話題をカバーしています。そして、米国では2010年9月に世界的なオンラインメディア企業のAOLの傘下となりその運営が続けられています。 日本では2006年6月から翻訳版となるTechCrunch Japanが産声を上げてスタートしています。その後、日本でのオリジナル記事の投稿やイベントなどを開催しています。なお、TechCrunch Japanも2011年4月1日より米国と同様に米AOLの日本法人AOLオンライン・ジャパンにより運営されています。