ウェアラブル市場の成長はパンデミックにより減速、しかし止まってはいない

ウェアラブル業界の成長は、新型コロナウイルス(COVID-19)のパンデミックによって打撃を受けている。しかしスマートフォンやPCなどのほかのハードウェアと比較すると、実際にはそれなりに健闘している。調査会社のABI Researchの新しい予測によると、2020年のデバイス出荷台数は前年比5%増になる見込みだという。

この1桁の成長率は、2018年から2019年の間に見られた23%はいうまでもなく、今年の予測値である17%を大きく下回っている。2020年には2億5400万台のデバイスがメーカーから出荷されると予想されており、これは昨年の2億4100万台から増加している。第1四半期(1月〜3月)の最大の変化は、人々が必需品以外を買わなかったことだ。米国では、このパンデミックにより約4000万人が失業を申請した。

個人的には、すべてのジムが一時的に閉鎖されているなかで、フィットネストラッカーのような製品の購入への関心は低下すると予測している。多くの人は外出し出歩く機会が減ったが、自分自身の個人的な健康への関心の高まりによって、潜在的な低下が防がれている。

Apple WatchやFitbit製品のようなデバイスは、心電図や血中酸素飽和度の読み取り機能のおかげで、ヘルスケア製品としてより真剣に捉えられている。Fitbitはまた、新型コロナウイルスの研究グループとも協力している。

原文へ

(翻訳:塚本直樹 Twitter

投稿者:

TechCrunch Japan

TechCrunchは2005年にシリコンバレーでスタートし、スタートアップ企業の紹介やインターネットの新しいプロダクトのレビュー、そして業界の重要なニュースを扱うテクノロジーメディアとして成長してきました。現在、米国を始め、欧州、アジア地域のテクノロジー業界の話題をカバーしています。そして、米国では2010年9月に世界的なオンラインメディア企業のAOLの傘下となりその運営が続けられています。 日本では2006年6月から翻訳版となるTechCrunch Japanが産声を上げてスタートしています。その後、日本でのオリジナル記事の投稿やイベントなどを開催しています。なお、TechCrunch Japanも2011年4月1日より米国と同様に米AOLの日本法人AOLオンライン・ジャパンにより運営されています。