投稿者: volareadmin

ホワイトペーパーは、「業務ノウハウ」や「製品・サービスの事例」、「マーケット調査結果」などをまとめた資料です。活用することで、顧客情報の獲得や営業活動の効率化といったメリットがあります。

この記事では、ホワイトペーパーを作成する目的や5つのメリット、資料の種類、作成方法について解説します。

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【そもそもの確認】ホワイトペーパーを作成する目的

ホワイトペーパーは、BtoB企業（法人向けビジネス企業）がリード（見込み顧客）を獲得する目的で作られることが多くなっています。その理由は、ホワイトペーパーのダウンロード時に、企業名やメールアドレスなどの情報を入力する必要があるためです。

また有益な情報を提供して、リードの購買意欲を刺激するツールとしても活用されています。ホワイトペーパーは、売上を伸ばすマーケティング手法のひとつともいえます。

「リード期間の長いBtoB商材」や「単価の高い商材」を扱っている企業は、ホワイトペーパーを作成することで、特に効果を発揮できるでしょう。これらの商材は購買までの検討期間が長いため、その間にホワイトペーパーを提供することで、より商材や業界への理解を深め、購買を促進できるためです。

では次の項から、ホワイトペーパーのメリットを見ていきましょう。

ホワイトペーパーを提供する5つのメリット

ターゲットのニーズに合ったホワイトペーパーを提供することで、主に以下の5つのメリットを得られます。

ひとつずつ順番に見ていきましょう。

メリット1　新規顧客を効率的に獲得できる

1つ目のメリットは、新規顧客を効率的に獲得できることです。

問い合わせやサービス資料の請求は、「わざわざ問い合わせするほどではない」「まだサービスにそこまで興味はない」といったユーザーにとっては、行動するハードルが比較的高いです。

しかし、ホワイトペーパーなら「情報やノウハウを知りたいから」と気軽にダウンロードされるため、顧客情報の獲得につなげやすくなります。

メリット2　リード（見込み顧客）から顧客へ育成できる

ホワイトペーパーによりリード（見込み顧客）を育成することで、大切な顧客になってもらえる可能性を秘めています。

自分の情報（企業名やメールアドレス）と引き換えにホワイトペーパーの内容や情報を知りたいと思ってくれた段階で、ダウンロードユーザーは「自社の商品やサービスに興味関心を持っている＝リード」です。

すぐに商品やサービスを売り込むのではなく、メールアドレスにほかの種類のホワイトペーパーを紹介したり、セミナー開催をお知らせしたりするなどターゲットにとって有益な情報を提供してもいいでしょう。

また自社製品やサービスを使うことのメリットや技術力を少しずつアピールし購買意欲を刺激します。継続的につながりを持ち、信頼関係を築いていくことでリードから顧客へと育成することができます。

メリット3　顧客満足度を上げ、良好な関係を築きやすくなる

ホワイトペーパーは、リードだけではなく既存の顧客に対しても有効活用できます。

すでに自社製品やサービスを利用している顧客に対しては、新機能の活用方法や、新たにわかったトラブルの対処法を掲載した業務ノウハウ系のホワイトペーパーが効果的です。

また、新しい活用事例を掲載した資料を提供することで、顧客の業務効率化や成果の改善に役立つ場合もあります。

顧客が抱えている悩みを解決できるホワイトペーパーを提供できれば、製品やサービスに対する理解度が上がるだけではなく満足度もアップできるでしょう。その結果、顧客と良好な関係を築きやすくなります。

メリット4　営業活動を効率化しやすくなる

ホワイトペーパーは、ダウンロード配布だけではなく営業や商談時に使う資料としても活用できます。

例えば、「導入事例集」であれば「同業他社でも利用されている」「同じ用途で導入した他社は成果が出ている」などと、説得力のある提案資料として活用が可能です。

ほかにも、「マーケット調査の結果」をまとめたホワイトペーパーであれば、商談で「市場や業界の説明」をする際などに活用できます。

メリット5　ユーザーの社内説得に役立つ

ホワイトペーパーは、ユーザーが製品を導入する際に社内を説得する場面でも役立ちます。

例えば、「業界のノウハウ」をまとめたホワイトペーパーであれば、顧客の窓口担当者が稟議を通す際に「業界に対する知見の浅い社内メンバーへの説明資料」として活用できます。

企業では商品やサービスの情報を収集している人と、決裁者が違う場合も多いです。導入に至るまでには、役員の承認が必要なケースもあるでしょう。稟議書にホワイトペーパーを添付することで説得力が高まり、導入に至りやすくなります。

ホワイトペーパーを提供する3つのデメリット

ホワイトペーパーを提供する際は、下記のデメリットもあります。

あらかじめデメリットを認識した上で、ホワイトペーパーを制作するかどうかを決めましょう。

デメリット1　制作に時間とコストがかかり、ダウンロードされないとコスパが悪くなる

ホワイトペーパーは制作に時間とコストがかかる分、ダウンロードされないとコスパが悪くなります。

自社でホワイトペーパーを制作する場合、専門の担当者がいないケースがほとんどです。日々の業務と並行して作ることになるため、完成までに多くの時間がかかる可能性があります。

外注する場合は、安くても1本あたり10万円以上の制作コストがかかります。しかし、外注先によってはヒアリングから納品まで1週間で対応できるところもあるので、短期間でホワイトペーパーを公開することが可能です。

社内のリソースを確保する負担や、費用面を考慮して決めることをおすすめします。ホワイトペーパーの制作に疑問やお悩みを持つ方は、以下よりナイルへご相談ください。

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デメリット2　ホワイトペーパーだけで満足し、問い合わせにつながらないことがある

問い合わせをしようと思っていたユーザーが、ホワイトペーパーをダウンロードして満足してしまうケースもあります。

その場合、逆に契約に至るまでに長い時間がかかる可能性が高いです。そのため、ホワイトペーパーの導入によって費用対効果が改善されているかどうか、最終的に獲得できた売上をもとに判断することが大切です。

デメリット3　一度配布（ダウンロード）したら、Web上の更新まで古い情報になる

ウェブサイトのコンテンツと違い、一度ダウンロードされたホワイトペーパーは修正できません。

あとで記載したデータや内容に誤りが発覚した場合、程度によっては誤情報を発信したことでイメージダウンにつながる恐れもあります。

ホワイトペーパーを公開する際は、複数人で内容をチェックする体制を作っておくことが重要です。公開前のチェックシートを作成しておけば、スムーズに進めやすくなります。

ホワイトペーパーは主に8種類

ホワイトペーパーは、主に以下の8つの種類に分類されます。

それぞれの特徴や例を見ていきましょう。

種類1　業務ノウハウ系

業務ノウハウ系とは、自社製品の業務での活用方法について、自社の経験から得たノウハウをまとめた資料のことです。

正規のマニュアルにはない裏技や、業務への効果的な落とし込み方、トラブル対処などが考えられます。例えば、「企業がSNSアカウントを運用する5つのコツ」「商品の信頼をアップさせるマーケティング手法」などです。

種類2　導入事例系

導入事例系とは、自社製品やサービスを導入した企業のインタビューや使用実例をまとめたものです。

導入を検討した経緯や、導入の決め手などのほか、導入前後の体制の整え方や明確な実績につながった活用方法などの成功事例を紹介します。

例として、「SEOコンサルティング 活用事例集」や「BtoB企業におけるTwitter広告運用事例」などが挙げられます。

種類3　入門ガイド系

入門ガイド系とは、自社製品やサービスを導入するにあたり、押さえておきたい基本情報やポイントをまとめたものです。

また、よくあるトラブルに関するQ＆Aをまとめておくことで、「信頼できる会社」という印象を与えることができます。

入門ガイド系ホワイトペーパーの例は、「SNSマーケティング入門ガイド」や「オウンドメディア運営代行プラン紹介」などです。

種類4　調査レポート（マーケットリサーチ）系

調査レポートとは、マーケットや製品などに関する、独自の調査レポートです。

ターゲットの業界の課題を浮き彫りにするデータや、その課題を解決できる製品・サービスの比較やマーケット状況などが考えられます。

そうした製品・サービスを検討するために、本来ターゲット自身が調査しなくてはならないことを代わって行っているデータのため、非常にニーズの高い資料となりえます。

「2022年最新版 EC市場動向調査レポート」や「SNSマーケティングの実態調査」といったホワイトペーパーが一例です。

種類5　セミナー・展示会レポート系

セミナー・展示会レポート系ホワイトペーパーは、主に自社で開催したセミナーや展示会の内容をまとめた資料です。

また、参加者へのアンケート結果や感想などをイベントレポートとして掲載したものもあります。具体的には、「基礎からわかる！オウンドメディア運営セミナーまとめ」や「2022年〇〇展示会レポート」などです。

種類6　製品紹介・サービス比較系

自社製品やサービスを一覧にし、比較しやすくまとめたものが、製品紹介・サービス比較系です。

競合他社の製品・サービスの情報と合わせて客観的な視点で比較し、ターゲットの比較・検討をサポートする資料です。

例えば、「MAツール20選比較ガイド」や「主要クラウドサーバー比較表」といった製品紹介・サービス比較系ホワイトペーパーがあります。

種類7　用語集系

用語集系は、特定の業界やサービスに関する用語を集めて解説したものです。

基礎知識になりますが、用語がまとまっていることで価値を提供します。用語集系のホワイトペーパーの例は、「BtoBマーケター初心者向け！マーケティング用語集」や「絶対に知っておくべきEC業界用語集」などです。

種類8　チェックリスト・テンプレート系

チェックリスト・テンプレート系は、ダウンロードしたユーザーがそのまま業務で活用できるチェックリストやテンプレートのことです。

自社製品が解決したい課題に直面しているユーザーに、見てもらいやすいホワイトペーパーです。例えば、「SEOで成果を出すための20のチェックリスト」や「PR動画のストーリーを作るテンプレート」などが挙げられます。

なお、ホワイトペーパーの種類と事例については以下の記事でも解説しています。さらに詳しく知りたい方は、併せてご一読ください。

ホワイトペーパーを作成する手順

ホワイトペーパーの作成は、以下のポイントを事前に決めておかなければなりません。

それによって、いまリリースするべきホワイトペーパーの種類が見えてきます。作り方のポイントについて解説していきましょう。

手順1　ターゲットを決める

まずは、どんな人に読んでもらいたいか、ターゲットを明確にしておきましょう。

ターゲットの「ペルソナ」を想定し、どんな悩みを抱え、なぜホワイトペーパーをダウンロードしようとしているのか、など具体的にイメージを掘り下げていきます。

そして、ホワイトペーパーを読むことで、ターゲットに起こしてほしい行動まで考えておきましょう。

手順2　テーマとなる課題を決める

ターゲットを決めたら、そのターゲットの課題を解決できるホワイトペーパーのテーマ（課題）を決めます。

これによって、どの種類のホワイトペーパーを作ればよいかがわかります。

手順3　全体の流れを決める

ホワイトペーパーの、全体の流れを決めていきます。

ターゲットが知りたい情報や有益な情報を交えつつ、ホワイトペーパーを読んだ後にターゲットが行動を起こしたくなるように全体的なストーリーを考えます。

手順4　ボリュームを決める

ホワイトペーパー全体の、ボリュームを決めます。

ページ数は内容に合わせてついてくるものです。数ページのものもあれば、100ページを超えるものもあります。

なおホワイトペーパーの詳しい作成方法は、下記の記事でも解説しています。内容の信頼性を上げるポイントも紹介していますので、併せてご覧ください。

ホワイトペーパーの構成を作るときのポイント

ホワイトペーパーの構成は、種類によって異なります。

例えば、「業務ノウハウ系」のホワイトペーパーの場合は、以下の構成で作成することがポイントです。

1. 導入・要約
2. 問題提起
3. 解決策
4. 製品・サービス情報の提示
5. 結論

まずは、導入でホワイトペーパーにどんな内容が書かれているのかを簡単に要約します。専門用語に詳しくない人が呼んでも理解できるように、かみ砕いて説明しましょう。

問題提起では、「抱えている課題を解決しないと、どのようなことが起きるか？」を説明します。解決策はユーザーが最も知りたい情報です。「課題を解決するためにはどんなことをすればよいのか？」をテーマに沿って解説していきましょう。

最終的に課題を解決する方法として、自社の商品・サービスが役立つことを提案します。信憑性を高めるために、導入事例やアンケート結果なども盛り込むと効果的です。

業務ノウハウ系以外の構成も、「〇〇（内容や調査結果）があって、だからこそ自社サービスが効果的である」といったように「最終的に自社サービスの導入につながるような構成」にするとベターです。

下記の記事では、より詳しい構成の作り方を解説していますので、ぜひご一読ください。

ホワイトペーパーを書くときに重要な5つのポイント

実際にホワイトペーパーを作成する際には、最後まで読んでもらうための工夫が必要です。

以下のポイントを押さえておきましょう。

1. 途中で離脱させないために、結論を先に提示する
2. 読者が実際に商品やサービスを購入したときの疑似体験ができるような内容を盛り込む
3. イメージしやすい数値を入れる
4. 専門用語を使わず、わかりやすい言葉に置き換えて説明する
5. 文章だけでは読むのに疲れてしまうため、イラストや図などのビジュアルとの配分にも注意する

ホワイトペーパーを活用する7つの方法

ホワイトペーパーを活用する際は、次の7つの方法があります。

1. ウェブサイトやオウンドメディアに掲載する
2. 営業資料として利用する
3. 展示会やセミナーで配布する
4. ビジネス系ポータルサイトに掲載する（メディアレーダーや資料JPなど）
5. メールマガジンやSNSで配信する
6. 他社メディアで紹介してもらう
7. 直接郵送する

特にオウンドメディアやウェブサイト上にホワイトペーパーを公開するときは、SEOコンテンツやサービスページにCTAを設置しましょう。下記のような表現を使用し、クリックしてもらいやすい導線を作ることが大切です。

• 「あなたは大丈夫？」などの気を引く文言を使う
• 「2,000社を超える導入実績があります」と具体的な数値を使う

メディアレーダーなどのビジネス系ポータルサイトは、ホワイトペーパーを求めて訪問するユーザーが多いため、ターゲットの獲得に適しています。ただし、ダウンロードされた場合の成果費用がかかるサイトも多いため、費用面も確認しておきましょう。

ホワイトペーパーを作成するメリットを知って活用しよう

ホワイトペーパーは、リードの獲得から育成までできるマーケティングツールとして活用できます。

また、営業活動を効率化したり、顧客の窓口担当者が社内を説得する資料として活用したりすることも可能です。

顧客が抱えている悩みや課題に合わせたホワイトペーパーを作成することで、受注数を向上しやすくなります。

なお、ナイルではホワイトペーパーの作成代行に加えて、ダウンロードの促進やその後の顧客へのアプローチも一貫してサポートしております。

豊富な経験・データに裏付けされたコンサルティング力で、サイト改善の支援が可能です。大きく3つのステップに分けて、対応させていただきます。

• 調査・設計：現状のヒアリングやKPIの設定、ツールの導入などを行う
• 分析：アクセスやヒートマップの分析、ユーザー行動観察などを行う
• 改善：施策の効果検証や定例レポーティング作成、継続施策の提案などを行う

状況をヒアリングした上で、段階的にサイト改善を行っていきます。ぜひ、お気軽にご相談ください。

ホワイトペーパーを活用する5つのメリットは【お気軽にご相談下さい】ナイルのSEO相談室で公開された投稿です。

ナイル株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役：高橋 飛翔、以下、ナイル）は、全国のマーケティング従事者、ウェブサイト担当者218名を対象に、Googleアナリティクス4（GA4）の導入状況に関するアンケート調査を実施しました。

Googleアナリティクス・GA4に関する調査結果まとめ

• サイト分析を自社で行っている人は48.2％
• Googleアナリティクス（UA）がサポート終了することを「知らない」人が17.9％
• 2022年7月のGoogleアナリティクス4（GA4）導入率57.8％
• GA4未導入の理由は「そもそも現在のGAも使いこなせていない」から
• 「半年以内にGA4導入したい」85.5％
• GA4の使い心地について、約8割が「使いやすい」と回答

調査概要

20代から40代のマーケティング従事者、Webサイト担当者218人のサイト分析状況を調査し、Googleアナリティクスの新バージョンであるGoogleアナリティクス4（GA4）の導入状況と使い心地、未導入の理由に関するアンケート調査の結果を公開します。

• 調査期間：2022年7月21日～23日
• 調査方法：自社調査（インターネット調査）
• 調査対象：全国の20代～40代男女「マーケティング従事者・Webサイト担当者」218人
• 年齢：20～29歳 34.8％、30～39歳 50.2％、40～49歳 14.9％
• 職業：会社員81%、経営者/役員5.9％、公務員5.4％、自営業4.1％、自由業1.8％、その他1.8％

サイト分析を自社で行っている人は48.2％

日頃からサイト分析を行っている218人のうち、自社で行っていると回答した人は48.2％、外部委託している人が31.2％、自社と外部の併用している人は11％でした。

Googleアナリティクス（UA）のサポート終了「知らない」人が17.9％

現在のGoogleアナリティクス（ユニバーサルアナリティクス）は、2023年7月1日（有償版は10月1日）にサポート終了します。終了まで1年を切った今、Googleアナリティクスが利用できなくなることを「知らない」と回答した人は17.9％で、全体の約2割に上ることがわかりました。

2022年7月のGoogleアナリティクス4（GA4）導入率57.8％

2022年7月の時点で、GA4の導入率は、57.8％であることがわかりました。導入状況で最も多かった回答は、「GA4はすでに導入しており、従来のUAと平行利用している」が33%でした。

GA4未導入の理由は「そもそも現在のGAも使いこなせていない」から

新バージョンのGA4に移行できていない未導入者92人へ、「導入が進まない」または「導入していない」理由を聞きました。

GA4未導入の理由TOP3は「そもそも現在のGAも使いこなせていない（29.3％）」、「GAが終了した後、何が困るのかわからない（26.1％）」、「GAとGA4の違いがわからない（23.9％）」であることがわかりました。

その他には、「GA4へ移行すべき必要性がわからない（15％）」、「代替ツールを利用している、または検討している（10.9％）」、「予算感の合うベンダーが見つからない（10.9％）」といった理由も見られました。

「半年以内にGA4導入したい」85.5％

GA4の導入を検討している人へ導入時期を聞いたところ「半年以内に導入したい（48.4％）」が最も多い回答でした。

次いで「2～3ヶ月以内に導入したい（25.8％）」、「1ヶ月以内に導入したい（11.3％）」と回答しており、GA4導入を検討している場合には、85.5％が半年以内の導入を検討していることがわかりました。

GA4の使い心地について、約8割が「使いやすい」と回答

すでにGA4を導入している126人に、使い心地をヒアリングしました。「従来のGAより使いやすい」人が43.7％、「とても使いやすい」人が32.5％で、76.2%の人がGA4は使いやすいと感じていることがわかりました。

まとめ

今回の「GA4導入状況アンケート」の実施により、GA4の導入率57.8％と半数以上の企業でGA4導入が進んだことがわかりました。また、導入した人の約8割が使いやすいと回答しており、導入障壁は高いものの、設定と理解ができればGAと変わらぬ使い心地であることがわかりました。

一方で、今後GA4導入を検討している人は、約8割が半年以内での検討をしているため、来年のUAサービス終了に向けて、ベンダーが年内いっぱい混雑する状況が予測されます。

なお、ナイルでは、「Googleアナリティクス4導入支援サービス」を提供しております。お気軽にご相談ください。

◇GA4導入支援サービスの無料相談はこちら：https://www.seohacks.net/contact/

 

まずは自分で設定したい！と考えている方は、以下の資料を参考にしてみてください。

GA4導入状況に関するアンケート調査【2022年7月実施】は【お気軽にご相談下さい】ナイルのSEO相談室で公開された投稿です。

SEOを実行して、確実に成果を上げていくことは簡単ではありません。そのため、「SEOなんてがんばっても意味がない」、「費用をかけて広告を打ったほうが確実なんじゃないか」とSEO対策を諦めがちになってしまう人もいるのではないでしょうか。

そこで、この記事では、SEOのメリットを確認しつつ、なかなか成果が上がらない原因を踏まえて、成果を出すためのポイントを紹介します。

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SEOが向上すると得られるメリット

意味がない！と一蹴する前にメリットを確認しましょう。

SEO（Search Engine Optimization）とは、ユーザーが特定のキーワードで検索したときに、自社のWebサイトがGoogle検索結果の上位に表示されるための対策のことです。

そして結果的に、多くのユーザー流入を獲得していきます。

SEO対策をすると……

• 自社Webサイトが検索上位になることでユーザーの目に留まりやすく、流入数の増加が期待できる
• 逆に検索結果の順位が低いほど、ユーザーは自社Webサイトに気づかなくなる

より多くのユーザー流入を獲得できることが、SEOの最大のメリットです。さらに、自社ビジネスの成長に貢献してくれるさまざまなメリットも一緒に見ていきましょう。

自社への集客力が向上する

SEOを実施することで得られる効果とは、結局のところユーザーを自社サイトへ呼び込むことに尽きるといえます。

SEOにより、自社サイトに集まったユーザーを商品・サービスの購入に結び付けるための次なる施策が必要であり、SEO単体では直接的な売上の向上といった効果が見えにくいです。そのため、SEOに力を入れることにメリットを感じなくなるかもしれません。

しかし、集まったユーザーの中には潜在的な顧客が含まれているはずです。SEOを向上することで自社の商品・サービスを多くのユーザーに認知してもらうことができます。

さらに、多くのユーザーに何度も検索されているビッグワードでの検索結果で上位表示されていると、それだけでユーザーから信頼が寄せられ、自社Webサイトのブランド力をアピールすることになるでしょう。

コンテンツが資産となる

ユーザーにとって有益な情報を含んだ質の高いコンテンツを発信することは、SEOを向上させるために欠かせない施策です。

質の高いコンテンツを発信することは、広告費の支払いをストップしてしまえばなくなってしまう広告とは異なります。自社のWebサイトを構成する大切な要素として残り続け、自社にとっての資産となるのです。

質の高いコンテンツを作成・発信し続け、蓄積していくことで自社Webサイトは成長していき、ユーザーおよび検索エンジンからの信頼を獲得することになります。

自社Webサイトのドメイン価値、すなわちドメインパワーもまた高まっていくのです。ドメインパワーを育てていくためには、質の高いコンテンツを地道に積み重ねる必要があるため、原則的に長い時間がかかります。

手間暇をかけて育まれたWebサイトは多くのユーザーを惹きつけ、自社のビジネスを推進していくための強力な武器になってくれるはずです。

SEOに成功すればユーザーの流入にかかるコストが下がる

もしSEOを一切行わずにユーザーの流入を図るなら、リスティング広告などを打つ必要があります。

ただし、広告によって継続的なユーザー流入を維持するためには、広告費も継続して支払い続けなければなりません。

SEOの基本は、自社が制作した独自のコンテンツを、届けたいユーザーが検索しそうなキーワードを予測し、キーワードとコンテンツを紐づけて検索エンジンに伝えることです。

SEOの基本的な施策だけなら、費用をほとんどかけずに行うことができます（コンテンツ制作費用などはかかります）。また、広告とは違い、検索結果でのクリックには費用がかからないため、SEOが成功すれば費用対効果の高い施策といえるでしょう。

なぜSEO対策をしても成果が出ないのか？

メリットが多数あるSEO対策ですが、アルゴリズムによる順位変動が起こるため、取り組めば確実に成果が出るというわけではありません。

Googleアルゴリズムは、日々更新されていて定期的にも大規模なアップデートが行われる他、Webサイトをどのような基準で評価しているのか完全に明らかにされていないため、アルゴリズムを完全に把握し確実なSEOを行うことは不可能です。

ひとつ確実にいえることは、ユーザーファーストなコンテンツが評価されることです。検索エンジンがSEOにおいて各Webサイトに求めていることは、ユーザーにとって有益な情報を提供し、ユーザーにとって使いやすいWebサイトになっているかです。

ここでは、ユーザーファーストの視点を踏まえて、多くのWebサイトがやりがちなSEOの効果が上がらない主な理由を挙げていきましょう。

【原因1】情報量が競合サイトよりも少ない

自社サイトよりもより詳しい情報や、オリジナリティのある情報を提供しているサイトがある場合は、順位は下がってしまいます。

Google検索エンジンは、「クローラー」と呼ばれるロボットをインターネット上に巡回させます。クローラーは、各Webサイトに記載された情報を読み取って内容を理解し、検索順位を決める役割です。そのため、ユーザーの知りたい内容がより網羅されているコンテンツを優位に評価することになります。

とはいえ、闇雲に情報を追加すればよいものでもないため、その内容を検索しているユーザーが欲しい情報を適切に記載するようにしましょう。

【原因2】キーワードとコンテンツの内容が合っていない

コンテンツを制作後、SEO対策でキーワード設定をする際にキーワードとコンテンツ内容が合っていなければ成果が出ません。

また、設定したキーワードで検索したユーザーが、自社Webサイトに掲載したコンテンツを見て、ユーザーは知りたいことを知り、疑問や悩みを解決できるかが重要です。

もし、ユーザーが求めている情報がコンテンツに含まれていなければ、ユーザーはすぐに立ち去ってしまい、検索結果の上位表示は見込めなくなります。コンテンツの制作に際して関連するキーワードを調べ、キーワードの背景にあるユーザーの疑問や悩みを分析する必要があるでしょう。

キーワードの分析を怠ると、ユーザーの検索意図とコンテンツの内容が一致せず、独りよがりなコンテンツになってしまう恐れがあります。お悩みの方は、以下よりナイルにご相談ください。専門家による、確実性のあるコンテンツ制作のお手伝いをいたします。

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【原因3】Webサイト内のリンク構造が整っていない

ユーザーにとって使いにくいWebサイトは、SEOの成果が出ません。

例えば、リンクが切れて「404 not found」になっている箇所があったり、リンク先のページが誤っていたりすると、ユーザーにとっては使いにくいものです。検索エンジンのクローラーは、Webサイト内のリンクをたどって各ページの内容を読み取っていきます。

不適切なリンクページがあると、クローラーに正しい内容が伝えられず、ユーザーが使いにくいWebサイトと判断されます。その結果、SEOの評価が上がらない可能性が生じるため、ユーザビリティの高いWebサイト構築が重要なのです。

【原因4】Webサイトを立ち上げてから間もない

開設したばかりのWebサイトの場合、検索エンジン側がまだ適正な評価をしきれていない可能性もあります。

SEOの評価が上がらない原因は運営上の問題だけではなく、Webサイトを立ち上げたばかりでもなかなか順位が上がらないこともあります。

半年ほどで適正な評価がなされる可能性があるため、その間はできるだけ上位表示されるように適切なSEO施策を実行しましょう。

SEOで成功するためのコンテンツ制作3大ポイント

SEOで成功するポイントとして、主にコンテンツ制作において最低限意識しておきたい3点について解説します。

SEO対策と一口にいっても、施策の方向性は大きく分けて2つあります。1つ目が検索エンジンにより適切に対応するための「テクニカルSEO」、2つ目がコンテンツ制作を通じて図る「コンテンツSEO」です。

1つ目のテクニカルSEOは、検索エンジンのクローラーがWebサイトおよび各コンテンツを正しく評価し、適切な順位にインデックスできるようにすることです。そして、インデックスされる順位をより高めていくために、さまざまな工夫を施していくことになります。

例えば、下記のような施策がテクニカルSEOです。

• Webサイト内のリンク構造をクローラーが理解しやすいように整える
• コンテンツのタイトルタグやメタディスクリプションを適切な文字数に要約する
• モバイル仕様に対応する
• ページの読み込み時間を短縮する

テクニカルSEOを整えてからコンテンツSEOも実施することで、検索エンジンにフレンドリーで、ユーザーにも有益で使いやすいWebサイトとして評価が高まっていくことでしょう。

それでは、2つ目のコンテンツSEOにはどのようなポイントがあるのでしょうか。ひとつずつ解説していきます。

よく検索されているキーワードを調べる

まずは、設定しようとしているキーワードの検索実績について調べます。

例えば、「母の日のプレゼント」についての記事を作成するために、「母の日」というキーワードの検索実績について詳しく調べるとします。

「母の日」の検索ボリュームは非常に大きいですが、「母の日」で検索したユーザーは「母の日のプレゼント」についての情報ばかりではなく、「今年の母の日はいつなのか」、「母の日の起源は何なのか」といった情報を求めているかもしれません。

したがって、「母の日」だけでなく、「母の日　プレゼント」などと複数のキーワードと組み合わせたときの検索ボリュームも確認します。ただし、検索ボリュームが大きいからといって最適なキーワードであるとは限りません。検索ボリュームが大きければ、それだけ競合も多い可能性が高いのです。

キーワードの組み合わせが多様にある中で、競合には流入していて自社には流入していないキーワードや流入したユーザーがコンバージョンする期待値の高いキーワードなどがあります。さまざまな要素を勘案して設定するキーワードを決定していきます。

キーワードの背後にあるユーザーニーズを探る

次に、検索キーワードからユーザーの検索意図を推測して、ユーザーが求める情報が何なのかを検討しコンテンツの内容を考えます。

ユーザーの意図を完全に把握することは不可能なので、いくつかの観点から推測していく必要があります。ユーザーの検索意図を知るためのヒントはいくつかあります。例えば、設定するキーワードで検索したときに、どのような内容のページが結果として表示されるかを確認してみましょう。

上位に表示されているページの傾向から、ユーザーの求める情報が見えてくるでしょう。ほかにも、SNSやYahoo!知恵袋などでも検索してみて、ユーザーの関心について情報収集するのも有効です。さらに、集めた情報をもとに、ユーザーにインタビューして生の声を聞くことができるとより効果的です。

ユーザーのニーズに対応したコンテンツを制作する

ユーザーのニーズをある程度把握できたら、ニーズに対応したコンテンツの制作に入ります。

コンテンツの体裁は、テキストベースの記事だけとは限りません。ユーザーの求める情報をより的確に伝えるために図版を用いたり、動画や音声を活用する場合もあります。

詳しい内容はホワイトペーパーを用意してダウンロードできるようにしたり、商品を購入できるようにしたりとユーザーがいろいろな選択を体験できるといいでしょう。コンテンツの内容は、1テーマで網羅性のある記事が望ましいとされます。

SEO対策を諦める前に、外部業者の力を借りてみよう

SEO対策で効果を上げられるのは、特別なスキルを持った限られた人たちだけというわけではありません。

地道な作業にはなりますが、自社Webサイトの中でSEO上の弱点になっている箇所を改善し、ユーザーのニーズをよく研究して、質の良いコンテンツ作りに取り組んでいけば成果が上がる可能性はあります。

自社だけでSEO対策を行っていくのが難しい場合は、外部業者の力を借りるのも方法です。テクニカルSEOからコンテンツ制作の戦略まで、自社WebサイトのSEOに必要なことを部分的に委託してもよいですし、SEOの戦略全般を任せるのもよいでしょう。

ナイルでは、集客だけではなく成果につなげるためのSEOコンサルティングが可能です。自社でSEOを実施するインハウスSEOに向かうためのサポートもできますので、ぜひ一度、ご相談ください。

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「リード文で記事の良し悪しは決まる」

「本文が読まれるかはリード文の書き方次第」

といった表現で、オウンドメディアにおけるリード文の重要性が語られることがあります。初心者にとっては余計に悩んでしまうのではないでしょうか。

肩の力を抜いて「加点方式」で考えていくのも方法です。短く限られた文字数ですが、「刺さる」ポイントをひとつでも入れてみましょう。

この記事では、リード文でどの点を強く訴求していけばいいのか、「読者の心に刺さるリード文」にするポイントを詳しく解説していきます。

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リード文はなぜ重要か

リード文とは、そもそも「ユーザビリティ（訪問側の利便性）」を向上させるために付けるものです。

当然ですが、リード文は他者に読ませる目的でない日記やメモ代わりに書くブログには不要です。ところが、読者を増やしたい、多くのユーザーにサイトやブログに訪れてほしいと考えているなら、話は別です。

今のネットユーザーは、検索をする行為がすでに習慣化されているため、いきなり1,000字、2,000字の記事が目の前に飛び込んでくる（読めと迫られるように）と、そのボリュームに圧倒されて別のページに移ってしまう可能性があります。

また、たとえリード文があったとしても、その内容が微妙ならすぐに立ち去ってしまうでしょう。アメリカの心理学者が唱えた「先行オーガナイザー※」という言葉があります。これは「今から学ぼうとする内容をあらかじめ提示すると、すでに知っている情報と関連付けて理解が促される」という考えです。

学校や企業でもレジュメなどを用いた手法で活用されています。まさに「よいリード文」とは、これに当てはまるでしょう。リード文の必要性は、まず「本文に導く」ことですが、ユーザーの理解を手助けできれば、最後まで読んでもらえる可能性は高まります。

※出典：先行オーガナイザ（オーズベル）（熊本大学 教授システム学研究センター）

リード文の果たす役割とは

サイトの「顔」といえるリード文には、具体的にどのような役割があるのでしょうか。

以下に挙げる役割は、特に意識しましょう。

読者にページをスクロールさせる

読者がサイトにアクセスした際、最初に映し出される画面を「ファーストビュー」と呼びます。

このファーストビューのみですべての情報を伝えることは困難です。したがって、ファーストビューより下の部分に読んでほしい情報が存在するため、リード文で期待を持たせることが重要になります。

そこで必要となるのが、サイトに書かれている情報が読者に「自分ごと」であると思わせる要素をリード文に盛り込むことです。リード文で読者が関心を寄せたり、身近な問題だと感じたりすれば、自ずとスクロール率は高まります。

ターゲット読者の離脱を防ぐ

リード文で興味がそそられなければ、ユーザーが去ってしまいます。

また、リード文に「キーワード」が含まれていない場合にも離脱が起こりやすいです。例えば、あるキーワードで検索して、訪問者がアクセスしてきたとします。そのときに、ファーストビューでそのキーワードをまったく目にしなければ、「このページには自分の欲しい情報はなさそうだ」と判断してしまうでしょう。

さらに検索キーワードが複数の場合、そのすべてのキーワードがファーストビュー内になければ、なおさら離脱を招きます。リード文には、ターゲットを意識した適切なキーワードを散りばめておくことも必要になります。

したがって、自ら運営するオウンドメディアのページで検索上位を狙っているSEOキーワードをリード文に含めれば、直帰率の減少を防ぐことが期待できることになります。

クローラーにページの内容を効率よく伝える

リード文は、SEOの観点からも重要な役割があります。

GoogleやYahoo!などの検索エンジンのクローラーは、基本的にページの上から順番にクローリング（サイト内の情報を取得）するといわれています。

タイトル（h1タグ）やリード文を含めたページの上部で「このページにはこのような情報がある」と示しておかなければ、効率よくクローラーにページ内容が伝わりません。

ブログやnoteなどのWeb記事でも、いきなり本題に入ってしまうと、クローラーが判断に困る可能性があります。リード文はできる限り設けるようにしましょう。

リード文を書くことは、SEO対策になります。ぜひ、以下の資料もご確認ください。ダウンロードは無料です。

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効果的なリード文を書くためのポイント

本文記事に誘導するリード文を書くためには、なにより読者に「自分ごと」であることを意識させる必要があります。

ポイントは、「疑問」「共感」「メリット」の3点です。

読者に疑問を提示する

最初から強烈な「自分ごと」だと感じてもらうためには、「疑問」で引きつけるのがいいでしょう。

よく使うのがセリフ形式で投げかける方法です。

【疑問のセリフ例】

• 「○○がしたいけれど、××できずに困っていませんか」
• 「○○を導入する企業が多い中、どの種類を購入すればいいか迷っていませんか」
• 「○○は良いと聞くけれど、本当に自社に役立つのか疑問を持たれていませんか」

以上のような疑問形で、ユーザーの抱える悩みや課題を示してあげれば、引きつける効果が高まります。ただ注意してほしいのが、「疑問が抽象的になりすぎない」ことです。問いかけが具体性を欠くと、単なる一般常識を尋ねているだけになってしまいます。

読者ができるだけ具体的なシチュエーションを思い浮かべられる疑問を提示しましょう。また、「○○がしたいけれど、××できずに……」のように、疑問文の前に逆説となる文を入れると疑問が強調されます。テクニックのひとつに活用してみてください。

読者の共感を得ながら展開していく

読者を「自分ごと」にさせるには、リード文でターゲットの心の声をトレースするような「共感する」言葉を投げかけるのもひとつです。

この方法は特に、商品やサービスの露出を抑えている解説系コンテンツに適しています。例えば、マラソン初心者がランニングシューズを探しているとします。自分にあったシューズ選びをレクチャーするページであれば、以下のようなリード文が使えます。

【共感を得るための呼びかけの例】

• 「たくさんの種類やメーカーがあって、何をどう選べばいいのかわからない！という方は多いはずです」
• 「とにかく楽しく走りたい、〇時間で走り切りたい、あなたの走る目的は？目的によってシューズの選び方も変わってきます」
• 「シューズ選びって、ついつい少し大きなサイズを選んでしまいがちですよね」

このように、まず共感を示す内容を持ってくれば、一定数のマラソン初心者は「確かにそうだなぁ」と続きを読み進めてくれることでしょう。

共感文の後には、「失敗しないための正しいランニングシューズ選びを専門家が解説します」といった内容でつなげば、本文までの誘導は完成です。

このページを読んだらどんなメリットがあるかを提示する

ウェブ上の記事は膨大な量であるため、その中から選んでもらい、記事を最後まで読んでもらうには、メリットを打ち出す必要があります。

「このページを読めば、こんな良いことがあります」と簡潔に提示できれば、読者の期待とともにスクロール率も上がるでしょう。

さらに、記事の成果を上げる方法は、以下の資料をご覧ください。ダウンロードは無料です。

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サイトに対する読者の「期待値」を高める視点で

スクロール率・離脱率に影響するのは、すべて読者のサイトに対する「期待値」に関わっています。

この期待値をとにかく上げることが、リード文を書く目的といっても過言ではありません。

しかし、期待値ばかりを高めて、肝心の本文記事がお粗末では逆に離脱率を高め、サイトの信用も損ねてしまいます。自社サイトのコンテンツの質も今一度確認し、効果的なリード文を書いていきましょう。

本記事では、「読者の心に刺さるリード文」を書く上でのポイントを紹介しました。さらに、成果につながる記事を作るための「記事要件シート」を書くノウハウもぜひご覧ください。チェックシートが付いているのですぐにご活用いただけます。以下より無料でダウンロードください。

• 見出しや記事の流れをまとめた設計図
• 記事要件シートによって執筆しやすくなる

具体的な内容については、ダウンロードの上、ご確認ください。

効果的なリード文の書き方とは？その方法を一から解説は【お気軽にご相談下さい】ナイルのSEO相談室で公開された投稿です。

事例記事は、成功事例や導入事例を取り上げたオウンドメディアでは定番のコンテンツです。サイトを訪れるユーザーの商品・サービス導入の意思決定を後押しする効果があるため、企業側が積極的に取り入れています。

しかし、記事をユーザーに読んでもらい、その内容がしっかり伝わらないと期待した効果は見込めません。

そこで今回の記事では、事例記事を作成する上でのポイントを紹介します。

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事例記事（導入記事）とは

事例記事とは、自社の商品やサービスを実際に利用した顧客の感想や体験をインタビューして伝えるコンテンツです。

ユーザーの「生の声」ということで、客観性や信頼性の高い情報であると受け入れてもらいやすいです。特に導入事例は、イメージが湧きやすく、ユーザーの購買行動を後押ししてくれる効果があります。

BtoBサイトの場合、導入事例は、「機能紹介」と並んで、よく読まれる人気コンテンツといわれています。また、「稟議」が必要となる企業では、上司への説得材料やプレゼンにも活用されることもあります。

導入事例を書くための基本の考え方

導入事例は、主に「導入した理由」と「導入した成果」の2つを軸に構成していきます。

前者は、「なぜ導入が必要だったのか」といった顧客が直面していた問題（内的・外的要因）を中心に導入に至るまでの経緯を取り上げます。

後者は、「導入によって、どう課題が解決されたのか」といった変化を強調します。前者だけでも記事は成り立ちますが、成功例を含む両者合わせた導入事例のほうが説得力は増すでしょう。

また導入事例では、記事で取り上げた企業と、自社がターゲットとしている企業の「業種、規模（従業員数）」はできるだけ近いものにそろえるとよいでしょう。

大手企業を取り上げるほうがブランディング戦略としては効果がありますが、中小企業がメインターゲットである場合、イメージがつきにくい事例となってしまうことになりかねず、注意したいところです。

導入事例のポイントは、いかにターゲット企業が「導入後の具体的なイメージを持てるか」と「事例と共通点を見出せるか」の2つを押さえるようにしましょう。

事例記事の形式

導入事例をサイトで掲載する代表的な形式として、「Q&A形式」と「ルポルタージュ形式」があります。

それぞれ解説します。

Q&A形式

Q&A形式は、インタビューによる会話で話を進めていく構成です。

対話形式で読みやすいことから、多くのWebサイトで採用されています。口語体のため読者も親近感を持ちやすく、一連の流れとして導入の経緯から成果までをまとめやすいのも利点です。

ルポルタージュ形式

ルポルタージュ形式は、インタビュアー（取材者）の視点から導入事例を伝える方法です。

インタビューの内容をそのまま載せるのではなく、話題や要点を絞り、それぞれをより印象づけるための補足説明やデータを交えて記事にします。

企業側と取材者（制作者）側で事前事後の細かな調整が必要になるなど、手間とコストはかかりますが、企業が導入にあたって抱えていた課題点を多角的に詳しく伝えることができるでしょう。

導入から成果を上げるまでのプロセスで欠かすことのできない出来事や要素をクローズアップすることで、ユーザーへの説得力があり読み応えのあるコンテンツを作ることが可能です。

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訴求力のある導入事例の書き方

顧客企業のヒヤリングを終え、いざ導入事例を書く場合の注意点を解説します。

読みやすくなるポイントを、以下にまとめました。

ストーリー性で共感を得る

ビジネス文章においては、まず結論を述べてから経緯、根拠、提案の順に取り上げる「結承転提」という書き方が一般化されています。

しかし、導入事例ではオーソドックスに「起承転結」で構成しましょう。理由として、導入事例は結論部分だけでなく、導入や成功に至った経緯も伝えることが重要だからです。

時系列に沿って「導入前の課題→導入理由→活用方法」を丁寧に書けば、事例としての説得力が出てきますし、同時にストーリー性も高まって、込み入った内容の文章でも説明臭さがやわらぎます。

導入事例のストーリーのタイプには、下記のようなものがあります。扱っている商材の種類、企業の属性などに合わせて選ぶといいでしょう。

課題解決型

導入経緯から課題解決までを、順に追って示すタイプです。

最もオーソドックスなタイプのため、すべての業種の商材で活用できますが、競合が少ないケースで効果はより見込めます。

競合優位型

競合他社より、自社の商品やサービスが優れている点をアピールするタイプです。

競合が多いITツール、SaaS、広告代理店などに適しています。特にサービスの「乗り換え」が盛んな商材に効果的です。

商材活用型

顧客が模範的な活用をしている点に、焦点をあてたタイプです。

具体的な商品・サービスの使い方を紹介した上で、上手に活用できたおかげで成果が上がったことをまとめるのがポイントになります。有効活用の事例は導入への不安を解消するため、コンサルティング要素の少ない商材に向いています。

数字を入れて具体性を持たせる

導入事例で「変化」をより具体的にイメージさせるために、数字を使うのが有効です。

例えば、「導入後に生産性が上がった」というよりも「導入後1年で生産性が5倍にアップした」という表現のほうが、イメージが浮かびやすく印象に残ります。

特に、「〇倍にアップ」「〇％向上」「〇割短縮」といった「成果」の部分には数字が効果的です。ヒヤリング時に、数字に置き換えられることは導入顧客に確認するようにしましょう。

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印象に残るようなワードを選ぶ

導入事例では多くの場合、会話（口語）を文字に起こすため、言葉が平坦で冗長的なことがしばしばあります。

そのまま掲載しても構わないのですが、読者によっては引っかかりが少なく、印象の薄い導入事例と感じるかもしれません。

そこで、文章の段落やエピソードなどに「その内容をまとめた言葉やフレーズ」を添えるなどし、再構築すれば、読後の印象が多少なりとも変わってきます。

見出しにもストーリーを拾い読みできるようなワードを入れるといいです。ただ、インタビューの臨場感や雰囲気は損なわないようにしてください。

マイナス要素も入れて信ぴょう性を高める

導入事例には良いことばかりではなく、ときにうまくいかなかった要素を入れるのもひとつの手です。

なかでも何かを乗り越えたエピソードに、マイナス面を持ち出せば、成功までの振り幅が大きくなり、信ぴょう性が高まります。しかし、多用すると事例の中の強調したい点がぼやけてしまうので注意しましょう。

万が一、取材者がマイナス要素の内容を取り違えると、協力してくれた顧客から「イメージが違う」と指摘を受けるかもしれません。マイナスの経緯は、商品・サービスを導入してからプラスなったことを引き立たせるエッセンスです。最も大切な要素ともいえるため、よくヒアリングすることをおすすめします。

業界用語・社内用語は言い換える

ふいに業界用語が飛び出すことが、ヒヤリング時の会話で起こりがちです。

業界用語を記事の中で使うかどうかの基準としては、一般に認知されている言葉かどうかです。判断に迷うようなら注釈を付けるなどして工夫しましょう。社内用語にも注意が必要で、誰でもわかりやすい適切な言葉に置き換えるとよいです。

事例記事でユーザーが持っている商品・サービスのイメージをさらに補強

ここまで、オウンドメディアで掲載する導入事例を主に想定して、記事の書き方のポイントを紹介してきました。

事例記事のメリットは、ユーザーが持っている商品・サービスに対するイメージを補える点にあります。加えて、購入を検討しているユーザーには、実際に導入した他社のビジネスケーススタディで学べる利点もあるのです。

販売促進・マーケティングの観点からも、積極的に自社サイトのオウンドメディアの中で導入事例を展開していくとよいでしょう。その効果を高めるためにも、今回挙げてきたポイントをぜひ活用してみてください。

事例記事などを始めとした、記事制作会社をお探しの方は、ぜひナイルにお問い合わせください。

オウンドメディアにおける事例記事の書き方とは？は【お気軽にご相談下さい】ナイルのSEO相談室で公開された投稿です。

オウンドメディアとは、自社が独自に運営するメディアのことです。インターネット検索が当たり前となった現代では、オウンドメディアを立ち上げてコンテンツマーケティングに乗り出す企業も増えているでしょう。

しかしその一方で、「オウンドメディアを運営しても全然成果が上がらないので、意味がない」と判断して運営を止めてしまう企業もあるのではないでしょうか。

そこでこの記事では、「オウンドメディアなんて意味がない」となってしまう原因を分析して克服するポイントを解説します。

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オウンドメディアは魅力的なコンテンツ作りができる

多くの企業がオウンドメディアを運営するのは、それぞれのビジネスを行う上でメリットがあるからです。

オウンドメディアを運営するにはリソースを割かねばならず、非常に手間がかかり、成果を上げるまでには地道に努力しなければなりません。

それにもかかわらず、多くの企業がオウンドメディアを運営しています。どんな魅力があるのか解説しましょう。

集客ができる

まずオウンドメディアが効果を発揮するのは、集客です。

ユーザーにとって有益な情報を発信することで、ユーザーは検索エンジンを通じて自社メディアに流入します。ユーザーには、自社商品・サービスの購入を検討している顕在顧客から今後購入する可能性のある潜在顧客までさまざまです。

それぞれの分野に合ったコンテンツを用意することで、直接的な売上の向上や顧客の育成を図ることができます。また、オウンドメディアが広告に代わる集客の柱になれば、広告費を抑えることも可能です。

「集客できる」というオウンドメディアの特性は、求人活動にも活かすことができます。コンテンツを通じて、求める人材像を発信することで自社によりマッチした人材が集まる可能性が高くなるでしょう。

さらに、自社の雰囲気や働き方などをコンテンツで伝えれば、求職者が入社後に感じるギャップの軽減にも役立ちます。

自社ブランディングができる

コンテンツを通じて、自社のビジネスに込めた思いや理念、会社のコンセプトなどを発信することで、ブランドイメージを構築することも可能です。

オウンドメディアの魅力は、ユーザーにとって有益な情報を発信し続けられることです。自社に対するユーザーの信頼感が高まり、誠実なコミュニケーションによってブランドイメージが向上します。そして、ファンユーザーも生まれることでしょう。

オウンドメディアを運営することで、さまざまなメリットを得られる可能性があります。しかし、業界によっては万能でないこともあるかもしれません。オウンドメディアで得られることが自社の行うビジネスにとってメリットにならない場合は、運営する必要がありません。

「自社のビジネスで求めているものが、オウンドメディアで叶えられるのか」を振り返ることと叶えるためのビジョン（ブランディングに向かう）をまず考察することも大切です。

オウンドメディアの運営で成果が上がらない理由

オウンドメディアは、ユーザーと企業の双方にさまざまな魅力を持つ運営方法ですが、成果を手にする前に止めてしまう企業もあります。

成果が上がらなければ、オウンドメディア運営に意味を感じられなくなるのは当然です。ここでは、成果が上がらないよくある理由を紹介します。当てはまっているか、確認してみてください。

理由1：オウンドメディアを運営する目的が不透明

「今はどこの会社もWebサイトを運営しているから、うちもやらなきゃ」といったあやふやな動機でオウンドメディアを始めてしまうと、後々行き詰る可能性が高いです。

何のためにオウンドメディアを立ち上げるのかをきちんと定めなければ、どのようなコンテンツを作ればいいのかがわからなくなってきます。

場当たり的にコンテンツを作ってしまうと、何を伝えたいのかよくわからないメディアになりユーザーが理解できません。ユーザーからの反響がなければ、運営するモチベーションも下がります。

また、目的がはっきりしていなければ、オウンドメディア運営によってどの程度達成できているのかさえも見えません。そうなると、漫然と運営しているだけになるので、コンテンツの更新も後回しになり、いつしか運営がストップする事態になってしまいます。

最初にオウンドメディアの目的と進むべき方向性をしっかりと定めて、そこからブレずに運営していくことが大切です。

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理由2：社内の理解と協力が不十分

オウンドメディアを運営することについて、会社全体が応援してくれているでしょうか。

オウンドメディアに対して社内理解が得られていないことで頓挫するパターンはとても多いです。オウンドメディアが成果を上げるには、まとまった期間が必要です。

その間、資金を投じて地道にコンテンツを作り続けなければならず期間が長くなるにつれ、「いつになったら成果が出るのか」といった批判が社内から上がり、閉鎖に追い込まれてしまいます。

オウンドメディアを企画する段階で、オウンドメディアのメリットと併せて、成果を上げるまでにかかる期間、必要な予算・人員も試算して示し、社内理解を形成しましょう。

これから始めようとしているオウンドメディアを、会社全体が応援できるような企画が必要です。

理由3：運営体制が整わず、オウンドメディアに向き合えていない

オウンドメディアは、片手間で運営できるものではありません。

目的を達成するまでの戦略を立て、戦略に従ってコンテンツを作り、成果を分析し、改善を図るというサイクルを絶え間なく回し続ける必要があります。そのためのさまざまな業務が日々発生するからです。

オウンドメディアを運営するための予算と人員を確保して体制をしっかりと整えることができなければ、きめ細やかな分析と改善を行うことができません。そうなると、オウンドメディアの成長が見込めなくなってしまいます。十分な社内リソースを確保するためにも、やはり全社的な理解は欠かせません。

社内で編集者やライターなどをアサインできない場合は、専門会社へ依頼するのも方法です。

理由4：性急に結果を求めてしまう

オウンドメディアが十分な成果を上げるためには、まとまった期間がどうしても必要になります。

しかし、すぐに成果が出ないことでオウンドメディアに失望して、運営の継続を諦めてしまうことも起こりがちです。コンテンツを発信しながら、効果を分析して改善するサイクルを回すことで、少しずつターゲットユーザーにマッチしたコンテンツ作りが可能になります。

また、情報の更新やSEOの観点からも、一度作ったコンテンツをリライトしてブラッシュアップしていくことも大切です。じっくりと焦ることなく、望む結果を出すために地道な作業を積み重ね、結果を追い求める姿勢で運営しなければなりません。

質の高いオウンドメディアを作り上げるためには、それだけ時間がかかるという認識が大切です。

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オウンドメディアで成功する3つのポイント

オウンドメディア運営を成功に導くには、上述した「成果が上がらない理由」を踏まえた成功ポイントがあります。

自社のビジネスがオウンドメディアによるコンテンツマーケティングと相性が良くても、運営がうまくいかない場面もあります。ここではオウンドメディアを成功させるために、最低限意識しておきたいポイントを紹介しましょう。

目的を定め、コンテンツの軸を固める

オウンドメディアを成功に導くために確実にしておくべきことは、「運営の目的をはっきりさせる」ことです。

オウンドメディアを何のために立ち上げ、運営するのかがはっきりしていれば、しっかりとした軸に従って芯の通ったコンテンツを制作できます。統一感のある構成は、何を伝えたいメディアなのかが、ユーザー側もはっきりと認識できるのです。

これからオウンドメディアを立ち上げようと検討している企業だけでなく、すでにオウンドメディアを運営している企業も、今一度、オウンドメディア運営の目的をぜひ確認してください。目的を定めたコンテンツの軸があれば、ユーザーの関心が高い内容を抽出しやすく、成功パターンを導き出すことにもつながるでしょう。

確かな目的の設定という基礎中の基礎を固めることが、成功への第一歩になります。

良質なコンテンツ制作を追求する

「良質なコンテンツを継続的に発信しているメディア」こそが、優れたオウンドメディアであるといえます。

かつては、質に関係なく大量の情報を発信しているWebサイトに多くのユーザーが流入するという状況がありました。Googleなどの検索エンジンが、情報量をWebサイトの評価基準にしていたからです。しかし、現在のGoogleは良質なコンテンツを発信しているかどうかを基準にWebサイトを評価しています。

常にユーザーファーストを考え、ユーザーにとって有益なコンテンツを発信するオウンドメディアこそが求められているのです。良質なコンテンツを生み出すには、専門家に執筆を依頼したり、取材を行って情報の裏付けを取ったりといった手間とコストがかかります。

良質なコンテンツ制作を支えるためにも、土台となる運営体制づくりと社内理解が不可欠となるでしょう。

SEOとSNSの活用でユーザーに届く工夫を模索する

インターネットにはさまざまな情報があふれているため、良質なコンテンツを作っても待っているだけではユーザーに届かない可能性があります。

ユーザーに早くコンテンツを届けるためにも、積極的な施策を打つことも必要です。その代表的な手法が、SEOとSNSの活用です。

ユーザーファーストを念頭に置き、SEOの観点でGoogle検索エンジンによるおおよその評価基準を知った上でコンテンツを作るようにしましょう。

SNSの活用は、ターゲットユーザーが多く集まるプラットフォームを選定し、コンテンツと併せてこまめに情報発信すると効果的です。

SEOやSNS以外にも、メールマガジンやプレスリリース、ホワイトペーパーなど、ユーザーと接点を作るための施策はさまざまあります。ターゲットユーザーや自社の商品・サービスに適した施策を見つけ出してください。

ナイルのメールマガジンはこちらです。ぜひご参考にしてください。

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「しっかり準備」と「じっくり運営」がオウンドメディア成功の鍵

オウンドメディアの運営がうまくいかなくなるのは、日々の運営に携わっている現場スタッフのパフォーマンスが原因とは限りません。

現在の自社のオウンドメディアの状況は、運営の仕方以上に運営を始める前の準備（コンセプト）がしっかりできていたかどうかが大きく影響します。

運営の目的や運営体制を定めないまま、とにかくオウンドメディアを立ち上げてしまい、運営しながら目的を決めていくという姿勢では大抵失敗に終わってしまうでしょう。

また、しっかり準備を行わず、成果がいつ出るかという試算も立てられていなければ、先行きが見えません。目的というモチベーションの土台がないことで、すぐに結果を求めてしまう傾向になります。

そして、大事なことに気づかないまま「オウンドメディアをやっても意味がない」という決断を下してしまうのです。オウンドメディアには、しっかりとした準備とじっくり時間をかけた運営が成功の鍵となります。自社での取り組みを、再確認してみましょう。

＼オウンドメディア運営で悩まれている方は、ナイルまでお気軽にご相談ください／

ナイルはオウンドメディア全体の戦略設計から対応いたします。また、さまざまなコンテンツを作成して、情報発信していきたいけれど、記事を書くリソースがないお客様にはコンテンツ制作代行のプランもご用意しております。まずはお気軽にご相談ください。

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オウンドメディアを運営する際には、ユーザーへ継続的に情報を発信するための体制を整える必要があります。オウンドメディアの運営体制は企業・団体によってさまざまですが、運営を外部へ委託することで効率的なメディア運用が可能です。

今回の記事では、オウンドメディアの運営を外部へ委託するときのポイントを解説します。

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オウンドメディアを外部へ委託することで何が実現できるのか

オウンドメディアの運営は、さまざまな業務を専門業者に依頼することができます。

具体的には、どのような業務を担ってもらえるのかを見ていきましょう。

戦略設計

オウンドメディアを立ち上げる際の、「戦略の設計」を委託することができます。

戦略設計を委託すると、運営代行会社はオウンドメディアで目指す成果を上げるための方法を提案します。

運営代行会社に成果を上げるための精度の高い戦略を設計してもらうためには、まず社内担当部署内でオウンドメディア立ち上げの目的やターゲットのペルソナなどを明確に定義します。そして、事前に運営代行会社と共有することが重要です。

コンテンツ作成

次に、オウンドメディアの中核となる「コンテンツ制作」です。

運営代行会社が、オウンドメディアの目的を達成するために適したキーワードを選び、コンテンツの企画を行います。そして、運営代行会社が提携しているライターが記事を執筆し、コンテンツを制作します。

検証・分析

さらに、オウンドメディアを継続的に運営する中で、「状況の確認と分析」も運営代行会社へ委託することができます。

オウンドメディアの運営では、常にコンテンツの制作と発信に忙殺され、メディアの現状を把握するためのさまざまな数値の検証や、よりよいメディアにするための改善を行うことがおろそかになりがちです。

運営代行会社に検証と分析を委託することで、オウンドメディアの当初の目的に合致する成果が上がっているかどうかを把握し、検証することができます。

ナイルの記事制作・SEOコンテンツ制作代行の無料相談は、こちらより承ります。お気軽にお問い合わせください。

オウンドメディアを委託するメリットとは

オウンドメディアの運営を外部に委託する際の、具体的なメリットを3つ紹介します。

プロ視点からの戦略設計ができる

オウンドメディアを運営するときに、メディアの目的に沿った戦略を構築し、コンテンツの制作と配信を行うことが基本的な業務です。

自社内で戦略を構築しようとする場合、自社の強みについて明確に認識することができず、競合他社に似かよったオウンドメディアができてしまうことも珍しくありません。

オウンドメディア運営代行の実績を豊富に持つ外部の会社へ戦略の設計を委託することで、社内メンバーが気づかなかった自社の強みが明確になります。独自性の高いオウンドメディアの戦略を設計してくれることでしょう。

質の高いコンテンツを定期的に更新することができる

オウンドメディアの運営業務を社内で行う場合、最大の課題はコンテンツを定期的に更新することです。

コンテンツを更新する際は、大量のコンテンツを配信すればよいわけではなく、オウンドメディアを訪問したユーザーが満足する良質なコンテンツを継続して配信する必要があります。

ユーザーがコンテンツの内容に満足し、継続的に自社のオウンドメディアを訪問することで、運営する企業とユーザーの信頼関係が醸成します。

その継続が、商品・サービスを利用する「顧客」への成長（リードナーチャリング）です。コンテンツ制作をプロに委託することで良質なコンテンツが継続的にユーザーへ配信されるため、オウンドメディアの運営にとって大きなメリットになります。

良質なコンテンツは、検索エンジンで上位表示されやすく、SNSなどを通じて拡散されるチャンスもあるため、さらなるPR効果も期待できるでしょう。

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社内メンバーの負荷を軽減することができる

オウンドメディアを社内スタッフで運営する場合は、専属の人材をしっかり確保する必要があります。

例えば、商品開発・営業など現場のスタッフで運営をすると想定以上の負荷が発生し、コンテンツの更新が滞る恐れもあります。さらに配信する記事の執筆は、時間を要する業務です。

オウンドメディア運営代行業者は、専門のライターと編集者を抱えているためスタッフの負担が減ります。SEOを含めたオウンドメディアの分析も専門性が高い業務であるため、専門業者への委託が安心できるでしょう。

オウンドメディアを委託する際の注意点とは

オウンドメディアの運営を外部へ委託する場合、事前準備が必要です。

ここでは、運営を委託する際に注意したいポイントを2つ紹介します。

運用目的とターゲットを明確にする

オウンドメディアの運営で重要なのは、メディアを運営する目的を明確に定義することです。

オウンドメディアの運営を開始した当初は試行錯誤を繰り返しますが、運営する目的を明確に定義しておけば、成果を上げるための軌道修正が容易になります。

また、オウンドメディアで集客したいユーザーのペルソナを具体的に設定することで、社内メンバーや運営委託会社との目的意識の共有がしやすくなるでしょう。

「製品の認知度を高めたい」「サービスの内容について理解してもらいたい」「商品の特性を理解してもらった上で、購入を促進したい」といったように、オウンドメディアを運用する目的は多種多様です。運用を委託する前に、社内で明確な目的を定義しましょう。

成果はすぐに求めないようにする

オウンドメディアの成長は、ユーザーの満足度が高いコンテンツを増やすことで次第に検索エンジンでの順位が上がり、さらに訪問するユーザーが増えていくというプロセスをたどります。

事前に入念な準備をし、満足がいく出来栄えのオウンドメディアを立ち上げたとしても、すぐに効果が出るわけではありません。

オウンドメディアが効果を発揮するまでに、最低100コンテンツは必要とされます。オウンドメディアが成長するプロセスを進めるために、一定の時間がかかることは覚えておきましょう。

また、訪問者数の増加ではなく、商品・サービスの購入促進を目的に設定している場合、ユーザーの再訪頻度を上げ、理解を促進し、最終的に購入につなげるといった関係性を構築する期間も要します。

オウンドメディアの運営を外部委託する場合も、短期的に成果を上げることを目指すのではなく、長期的な戦略を持って運営を行うことが重要です。

実績や得意分野を見極めて委託先を選択する

オウンドメディアの運営委託先を選ぶ際に注目すべきポイントは、運営委託会社の実績です。

オウンドメディアの運営を受託している企業は多数ありますが、それぞれ得意とする業界やサービス・商品のジャンルはさまざまです。事前の情報収集で、自社が属する業界で豊富な実績を持つ運営委託会社を選ぶようにしましょう。

豊富な実績を持つ運営委託会社を選ぼう

オウンドメディアの運営を外部委託することで、戦略の設計・コンテンツの制作・そして効果の検証など、社内メンバーだけでは対応することが難しいさまざまな課題を解決することができます。

その反面、外部委託をする際は、オウンドメディアを運営する目的やターゲットを明確にしなければ、委託にかかる費用などコストに見合う成果が上がらない可能性もあります。

オウンドメディアが成果を上げるために必要な期間について理解するとともに、自社が属する業界での豊富な実績を持つ運営委託会社を選び、効果的なオウンドメディアの運営を実現しましょう。

なお、ナイルでは豊富な実績を持つコンサルタントが、オウンドメディア全体の戦略設計から、コンテンツ制作、効果検証などさまざまなシーンを総括的に、または個別に対応することも可能です。

ほとんどのオウンドメディア運営者の悩みの種となっている記事制作など、課題解決のためのさまざまなプランがあります。記事制作は以下より、

オウンドメディアについてのご質問は、以下よりお気軽にご連絡ください。

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オウンドメディア運営を委託するときのポイントとは？は【お気軽にご相談下さい】ナイルのSEO相談室で公開された投稿です。

ネット社会を背景に情報発信が多様化する中で、企業が独自で運営する「オウンドメディア」を立ち上げるケースが目立っています。

自社商品・サービスに関連した情報コンテンツを自社で作り、発信をするコンテンツマーケティング活動が主流となりつつあるのが現代的なインターネット世界の姿といえるでしょう。

ただ、用語としてしばしば、「オウンドメディア」と「コンテンツマーケティング」は混同されがちではないでしょうか。

今回の記事では、オウンドメディアとコンテンツマーケティングの両者について、違いや関係性を解説します。

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オウンドメディアとコンテンツマーケティングの違いとは

オウンドメディアとコンテンツマーケティング、それぞれの特徴をまず見ていきましょう。

その上で、両者の違いと関係性、双方が結ぶメリットについて解説します。

オウンドメディアの特徴

オウンドメディアとは、企業がみずから所有する（owned）メディアの総称です。

広義ではSNS・ブログといったデジタル媒体からパンフレットなどの紙媒体まで含まれます。日本では、企業が公式サイトとは別建てで運営するWebサイトを指すことが一般的です。

オウンドメディアの目的も、企業情報中心のコーポレートサイトとは違い、集客活動やユーザーとの関係作りに主眼を置くケースがほとんどです。そのため、自社商品やサービスに関連する情報を扱う傾向にあります。

メディアには、大きく分けて下記の2種類があります。

• ペイドメディア：テレビCMやリスティング広告などの費用を払い情報を流通するメディア
• アーンドメディア：口コミサイトやSNSなどのユーザーを起点として情報・話題を生成するメディア

オウンドメディアの長所は、ペイドメディアの「情報量・掲載期間に限りがあり、コミュニケーションが一方向」という点と、アーンドメディアの「体験した個人の投稿により信頼されやすい」という点を補えることです。

つまり、オウンドメディアは「ユーザーと接点を持ち、継続して信頼性の高いコンテンツを発信できる」という点が、最大の特長といえるでしょう。

コンテンツマーケティングの特徴

コンテンツマーケティングとは、潜在顧客に向けてコンテンツを発信し、興味を持たせた上で、最終的に購入に結びつけるマーケティング手法です。

どちらかといえば、一時的ではなく、中長期的な収益獲得を目指すときに用います。例えば、キャンプ初心者のユーザーで考えてみましょう。

「初心者でも楽しめるキャンプスポット」とウェブで検索すると、アウトドア関連企業が運営するサイトやブログがヒットします。しかも、サイト内にはスポット情報だけでなく、道具やファッション、周辺施設の紹介といったさまざまな情報が並んでいます。

そのサイト情報がキャンプ初心者のユーザーに役立てば、サイトの運営企業への好感や親近感が生まれるでしょう。さらにファンになれば、継続的に商品・サービスを購入する可能性が高まるというユーザーが選ぶマーケティング手法ともいえるのです。

オウンドメディアとコンテンツマーケティングの関係

ここまで、オウンドメディアとコンテンツマーケティングを別々に解説してきましたが、大抵はコンテンツマーケティングとセットで説明されることがほとんどです。

理由としては、オウンドメディアが、コンテンツマーケティングを実施する際の一部に含まれているからです。つまり、戦略上のひとつの選択肢ということになります。言い換えれば、コンテンツマーケティングは「計画」「作戦」で、オウンドメディアは「手法・手段」「ツール」といえるでしょう。

そもそもコンテンツマーケティングは、情報発信においてプラットフォームを問いません。一方、オウンドメディアはWebサイトを通じての情報発信が特徴です。

また目的の側面から見ても、コンテンツマーケティングは「ユーザーが必要としている情報を提供し、最終的に購入へとつなげる」といった一連の購買行動をユーザーに引き起こさせることが狙いです。一方、オウンドメディアは「コンテンツを使っての集客やユーザーとの関係構築（育成）」が主目的となっています。

オウンドメディアとコンテンツマーケティングは、SEOも含め密接な関係として計画立てていくことが肝心です。コンテンツ制作でお悩みの方は、以下をクリックしてナイルへお気軽にご相談ください。

コンテンツマーケティングでオウンドメディアを選ぶメリット

SNSなどのアーンドメディアも、コンテンツマーケティングのひとつの選択肢です。

SNSでは、広告費はもちろん、プラットフォームの費用をほとんどかけずにコンテンツが提供できます（自社コンテンツの制作には費用がかかります）。

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オウンドメディアとコンテンツマーケティングの役割

オウンドメディアは「コンテンツマーケティングの選択肢のひとつ」という点が確認できたので、次はどんな役割を果たすのかを見ていきます。

両者の共通する点は、「見込み顧客へのアプローチ」と「ブランディング」です。

見込み顧客へアプローチをする（リードナーチャリング）

数あるメディアの中でユーザーがオウンドメディアに求めているのは、「専門性＋わかりやすさ＋おもしろさ」にあります。

今、ネット上にあふれる情報は浅く、物足りないと感じているユーザーもいるかもしれません。自社の商品・サービスなら、企業として専門的に取り扱っているので、専門家の立場から情報を発信することが強みになります。

例えば、開発秘話や企業の知られざる苦労、思いもよらない商品活用法など、商品・サービスにまつわる情報を深掘りして提供するだけで、ユーザーの興味や意識が変わるきっかけにもなるでしょう。

ユーザーとの関係構築という点でいえば、既存顧客の優良顧客化（売上への貢献や情報拡散など）も見込めます。営業活動として年々難易度が高くなっている、新規顧客や潜在顧客への効果的なアプローチにもつながりやすいです。

自社をブランド化する（ブランディング）

オウンドメディアは、自社で情報内容をコントロール・選定ができるので、ブランディングに長けています。

企業の理念や想いをコンテンツ内に反映させることが可能です。ユーザーからの共感や反応が得られることに加えて、統一感のあるサイトデザインを作成することで企業イメージを定着させることができます。

また、オウンドメディアで、ユーザーのニーズを満たす情報を発信し続けていけば、「〇〇分野の情報はこのWebサイト」という、自社への強いブランドイメージを持ってくれるはずです。

特に、「生活、暮らし、美容、健康」といったジャンルで、役に立つ情報とからめたライフスタイル提案型のオウンドメディアはその威力を発揮しています。

オウンドメディアは「コンテンツマーケティングの一部」

本記事では、似た性質であることからよく混同されて考えられる、オウンドメディアとコンテンツマーケティングの違いや関係性について解説しました。

改めてまとめると、「オウンドメディアはコンテンツマーケティングの一部」です。オウンドメディアを中長期的な視点に立ったコンテンツマーケティングの中に、しっかり位置づけることが重要になるでしょう。

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営業対象となる企業・個人を直接訪問しない“非対面型の営業”である「インサイドセールス」が今、注目を集めています。主に電話やメール、Web商談ツールを使って見込み顧客とコミュニケーションを図るもので、「内勤営業」とも呼ばれます。

この記事では、リモートワークとの相性も良いインサイドセールスの役割について解説します。

インサイドセールスの役割には、どんなものがある？

インサイドセールスには、下記のような強みがあります。

• 訪問時間を短縮できることで、アプローチ数の増加を期待できる
• 従来のマーケティングでは実現が難しかった、双方向コミュニケーションを図れる
• カスタマー部門が察知できない事象へも、能動的なアクションが取れる

これらの強みを踏まえたインサイドセールスが果たす役割は、下記のことが挙げられます。ひとつずつ見ていきましょう。

インサイドセールスの役割1「見込み顧客に優先順位をつける」

マーケティング部門のアクションやホワイトリストを通じて獲得した見込み顧客の中から、よりターゲットとなり得る企業を選択します。

そうしてアプローチの優先順位づけを行うことが、インサイドセールスの役割のひとつとなります。従来の営業活動では一人の営業担当の業務範囲が広く、見込み顧客を優先順位づけするところまで手が回らないことがありました。

その結果、見込み率が低い顧客に対しても、リソースをかけて直接訪問を行うケースが見られたのです。インサイドセールスの導入によって、「優先順位づけ」に取り組む余裕ができれば、営業活動の効率化が進みます。インサイドセールスの後を受けて訪問営業を行った際にも、受注率の向上が期待できるでしょう。

インサイドセールスの役割2「見込み顧客との関係性を築く」

次に挙げるインサイドセールスの役割としては、見込み顧客との関係構築があります。

インサイドセールスは企業・個人を直接訪問しないだけで、営業活動を行っていることには変わりません。そのため最終的な目標は「受注を獲得すること」になります。

現時点では購買意欲が低い見込み顧客に対しても、電話やオンラインを使って継続的なアプローチを行います。質問・疑問に答えるメールを送るなどさまざまなアクションをかけ、購買意欲が上がった瞬間を見逃さないことが重要です。

見込み顧客の購買意欲が上がったところで、直接訪問による商談（フィールドセールス）を行えば、より契約の成立が期待できますし、マーケティング部門が作った見込み顧客がムダになりません。

また、ここでの関係構築手法は受注後においても、同様に考えることができます。顧客と長きにわたる関係性を紡いでいき、従来のカスタマーサポートに留まらない能動的なアクションは「カスタマーサクセス（顧客の成功）」と呼ばれます。

そして顧客の成功が、顧客満足度の向上へと発展し、自社サービスの品質向上や自社の成功という結果につながるのです。

インサイドセールスの役割3「営業担当者へ見込み顧客を連携する」

インサイドセールスの役割として、直接訪問を行うフィールドセールスに適切なタイミングで顧客対応を引き継ぎ、クロージング業務を任せるというものがあります。

見込み顧客の優先順位が最も上がったタイミングで、フィールドセールスが商談を行えば、受注の可能性は非常に高くなります。フィールドセールスにとっても、与えられた役割が明確に絞れるため、より営業活動に集中できるというメリットが感じられるでしょう。

ただ、インサイドセールスはどの部分まで顧客対応を行うか、どこからフィールドセールスが顧客対応を引き継ぐか、両者間できちんとリレーションを図っておかなければなりません。

加えて、マーケティング部門とも連携を行い、CRMツールなどを使って見込み顧客のステータス分析にあたることも重要です。

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インサイドセールスとテレアポは、接点の期間の違いにあり！

インサイドセールスの業務には、アポイントの獲得も含まれています。

そのため、リストに基づいて電話を行いアポイントの獲得を目指す営業手法の「テレフォンアポインター（テレアポ）」と混同されやすい点に注意が必要です。

目標が「アポイントの獲得」にあることは同じでも、インサイドセールスは長期スパンで見込み顧客のアポイント獲得と育成を目指し、内容や目的も自社で戦略立てることになります。

一方、テレアポは短期的なアポイント獲得がミッションです。どれだけアプローチ（架電）ができたか、その結果として何件のアポイントが獲得できたかという、数字が絶対的な指標となります。

「質は求めずに、アポイント獲得数を増やす」戦略もひとつにはあるでしょう。しかし、その場限りのコミュニケーションで終わらないのがインサイドセールスです。

その特性を活かし、「より長く取引を継続してくださるマッチング度の高い見込み顧客を探す」という考え方もあります。また「既に顧客となった方々に再度営業をかける」場合であれば、売上金額や契約更新率で成果を測ることになります。

インサイドセールスとフィールドセールスの違いは、コミュニケーションの深さにあり！

インサイドセールスと対照的な関係性を持つものに、「フィールドセールス」があります。

見込み顧客を直接訪問し、対面の商談を通じて提案を進める営業手法です。古くから、一人の営業パーソンがアポイント獲得から案件化、提案、クロージングまでを一貫して行うケースが大半でした。

フィールドセールスの場合、対面ならではの深い対話を行うことができます。そのため、難易度の高いネゴシエーションや深いコミュニケーションが求められるケースに適しています。

加えて、日本においては長く訪問営業が主流であったことから、見込み顧客側が「訪問して提案するのが当たり前で、訪問を行わない営業など不誠実で失礼だ」と考えているケースも見られます。

以前ほど旧態依然とした認識は減っているとはいえ、「どこまでインサイドセールスに頼るか」を判断する際、重要なポイントです。見込み顧客の傾向によっては、「敢えてインサイドセールスを用いない」選択もありえます。

一方で、導入コストが低い分、継続されなければ利益を望めない「サブスクリプション型の商材」は、インサイドセールスとの親和性が高いといえるでしょう。サービスの利用頻度が減ってしまえば、解約される可能性が高いためインサイドセールスによるフォローが有効になります。

どの営業手法の組み合わせが最適かは、一社ごとに異なる

インサイドセールスの役割や強みをよく理解し、自社の営業活動に最も有益な形で導入しましょう。

「インサイドセールス完結型」、「インサイドセールスとフィールドセールスのハイブリッド型」、「マーケティング・インサイドセールス・フィールドセールスの完全分業型」などの選択肢があります。

どの程度の割合で異なる営業手法を融合するかは、商材やサービスの特性、営業を行うスタッフの適性など、さまざまな条件を考慮した上で決めることが重要です。

また現在、ITの発展によりさまざまな営業支援ツールがリリースされています。各種ツールの導入も並行して考え、営業戦略を練っていくとさらに効果を得られるでしょう。

なお、ナイルではWebマーケティング全般を対象としたコンサルティングを提供します。まずはお気軽にお問い合わせください。

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インサイドセールスの役割とは？テレアポとの違いも解説は【お気軽にご相談下さい】ナイルのSEO相談室で公開された投稿です。

「営業活動をより効率化・DX化したい」そんなニーズの高まりと、リモートワークの時代にも対応した非対面型の営業スタイルとなる「インサイドセールス」に注目が集まっています。

今回の記事では、インサイドセールスを導入する際、何に注意をしてどんな段取りによって進めるべきなのかを解説していきます。

【おさらい】インサイドセールスとは？

インサイドセールスとは、見込み顧客に対して電話やメール、Web会議ツールを使って非対面で行う営業活動のことです。

顧客を訪問して商談を進めるフィールドセールスと異なり、すべて内勤によって話を進めるため営業コストの削減につながります。

インサイドセールスは、アポイント獲得を目的としたテレアポと異なります。テレアポという業務も内包しながら、営業案件の創出、顧客深耕も目指す役割です。特性を理解した上で、自社にとって最適なインサイドセールスを設定し、立ち上げを行いましょう。

インサイドセールスの立ち上げで何を行うべきか

インサイドセールス部門を立ち上げる際、必要となる具体的な取り組みは何かを順に紹介します。

自社の状況に当てはめて、活用してください。

1. 立ち上げの目的と役割を明確にする

インサイドセールス部門の立ち上げには、「自社の営業活動に現状どんな課題があって、課題の解決にインサイドセールスがどのように貢献できるのか」を整理します。

インサイドセールス部門を立ち上げる目的、「何をするための組織であるのか」を明確にしましょう。その上で、目的を達成するためにインサイドセールスが行う役割を決定します。

例えば、一度問い合せを受けたり、商談をしたりしても先に進まず、手つかずの見込み顧客がいるとします。再度、商談を進められるよう、インサイドセールスが商品・サービスの再説明を行い、そのまま商談に入ります。

あるいは、フィールドセールスの訪問予定を確定させることができれば、インサイドセールスの役割は果たされたといえるでしょう。

インサイドセールスの目的と役割の明確化は、前工程を担うマーケティング部門、場合によっては後工程を担うフィールドセールス部門との棲み分けにもつながります。

2. どれだけの予算をかけるかを明確にする

複数の商品やサービスを展開する企業であれば、「どの商材を、インサイドセールスを使って営業するか」、「どれだけのコストをかけるか」という予算設定が必要です。

闇雲にインサイドセールスに指示を出し、無計画に進めても、良い効果は得られません。むしろ、無駄なコストがかかってしまいます。

予算は、「どれだけの規模・人員体制でインサイドセールス部門を立ち上げるか」を明確にすると確実です。マーケティングやフィールドセールス部門の人員体制、会社全体の予算規模を考慮に入れながら、予算設定を行いましょう。

3. 外注するか、内製するかを検討する

インサイドセールスを行う人材を確保するには、下記2通りの手段があります。

• 社内で業務を担える人材（＝もともとフィールドセールスを行っていた営業担当など）を確保する
• 外部のリソースに頼る

社内の人材は、特に営業のメンバーであれば、既に商品やサービスを売り込むノウハウを持っているので、知識の有効活用にもつながります。さらに、他部署とのリレーションもスムーズに行えて、スタッフ教育にかけるコストを縮小することが可能です。

一方、社内で適切な人材を確保できない場合は、外部のインサイドセールスのスペシャリストに参画してもらいます。外部人材が持つノウハウや技術を、インサイドセールス部門の立ち上げに上手く落とし込むのも理想的なスタイルでしょう。

ただし、外部に自社の商品やサービスの知識を教える必要が出てくるため、メリット・デメリットと自社の状況を踏まえて判断することが大切です。以下より、インサイドセールスのご相談も承ります。

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4. アプローチを行うシナリオを設計する

誰に対してアプローチを行い、どんなルールの下でアクションを起こすかを設定します。

アプローチ先として、下記などのより具体的なターゲティングができれば、やるべきことが明確になるでしょう。マーケティング部門とも連携を図り、より上質な見込み顧客を見つけてください。

【具体的なターゲティング例】

• 資料請求を行った見込み顧客
• 取引実績がありながらも、近年やり取りがなくなった過去顧客

また、インサイドセールスでそれぞれがバラバラなアクションを起こしていては、無駄や無理を生じてしまいます。

顧客のフェーズ管理を行い、「この進捗状況にある見込み顧客には、これだけのペースで、こんなアプローチを図る」といった設定ができていると、その時々のやるべきことが明確になり、高い効果を生みだすことにつながるでしょう。

5. 立ち上げ段階でのKPIを設定する

インサイドセールス部門を稼働させる前には、立ち上げ段階のKPI設定も不可欠です。

一般的にKPIとして用いられるのは「受注件数」「商談化率」「活動量」などが挙げられます。自社商品やサービスの特性、現状の見込み顧客の確保度合いをしっかりと把握し、“質”と“量”とをバランスよく追い求めることが重要となります。

立ち上げ段階では、最終的な目標や成果の過程段階にある数値も、KPIとして設定することが大切です。アポイント数の手前にあるリード件数を設定したり、インサイドセールス担当のスキルを加味したKPI設定をしたり、数値の更新をしたりといった作業も必要になります。

6. マネジメント人材や担当者を確保して教育する

インサイドセールスに取り組む人材を内製化する場合には、実際に営業活動を行う担当者と組織を運営する管理者の人材確保が必要です。

管理者は、社内の人材から起用するケースと新たに人材を採用するケースとの二択が一般的です。社内の人材リソースやインサイドセールスの目的、目指す方向性を踏まえて適切な配置を行いましょう。

仮に管理者の社内登用や採用が難しい場合には、外部人材に頼ることも検討材料に上ります。ただ立ち上げ段階の管理者には、「担当者の教育」という大きなミッションが待っていて、教育には商品やサービスの理解が不可欠となるため、内部登用のほうが理想的です。

7. 必要に応じて、ツールの導入を検討する

インサイドセールスで行う、日々の活動ログや見込み顧客のデータ記録を管理します。

さまざまなデータをもとに成果を分析し、より精度の高いアプローチへと調整を図ることは、インサイドセールスが成功する大きなポイントです。また属人的な管理によって情報がブラックボックス化されるのも、防ぐことができます。

インサイドセールス用の営業支援ツールは、多様な種類があります。特に必要なのは、「見込み顧客から得た情報を管理するデータベース」です。

また、「録音機能を持つ電話ツール」や「Web会議を行えたり、チャット機能を持ったりする最先端ツール」なども導入しておくと便利です。なお、各ツールは趣旨が同じでも、価格や機能、性能は製品ごとに差があるため、比較検討をしてみてください。

最初は「小さく立ち上げる」のがおすすめ

インサイドセールスは、小規模な組織からスタートさせることも大切です。

はじめから大々的に部門を立ち上げると、予算やリソース、時間を大きく取られ、失敗した際のリスクも大きくなります。

まずは小さなプロジェクトとしたり、外注に頼ったりして、ノウハウを蓄積させながらぜひ規模の拡大を目指してください。

インサイドセールスを立ち上げるときに、するべきこととは？は【お気軽にご相談下さい】ナイルのSEO相談室で公開された投稿です。

インサイドセールスは、アメリカが発祥の営業スタイルです。特に2008年のリーマンショック以降、コストをあまりかけずにオンライン形式で営業をする手法として多くの企業に導入された経緯があります。

現代は、コロナ禍の影響でリモートワークという新しい形の働き方が取り入れられ、非対面での商談も必要な時代になりました。在宅でも営業活動ができるインサイドセールスは、リーマンショックとは別の新たな時代背景により、需要が伸びていると考えられます。

今回の記事では、インサイドセールスを導入する前知識として実施する上で欠かせない、KPI（重要業績評価指標）について解説します。インサイドセールスにはどのような事項をKPIに設定し、どう改善していくべきなのでしょうか。

インサイドセールスとは？

インサイドセールスとは、「見込み顧客（以下リードとします）に対して非対面で行う営業活動」のことです。

顧客のもとに直接訪問して商談を行うフィールドセールス（外勤営業）と異なり、インサイドセールスではメールや電話、ZoomをはじめとしたWeb会議ツールを活用して営業活動を行います。

インサイドセールスを効果的に実施するためには、インサイドセールス担当者とフィールドセールス担当者の任務を設定し、それぞれどこにKPIを置くかという設計が重要になります。

インサイドセールスのKPIに適した項目とは？

インサイドセールス担当者の主な役割は、リードと関係を築き、その関係から生まれた商談の機会をフィールド担当者に引き継ぐことです。

インサイドセールスは、直接的な売り上げを上げるポジションではないので、KPIをどこに置くかは重要でありながらも判断が難しい課題です。ここでは、インサイドセールスのKPIにはどのような項目が適しているのかを紹介します。

商談化数

インサイドセールスの最も一般的なKPIは、商談のアポイントメントを獲得した数です。

ただし、アポイントメントに至ったとしても、その後キャンセルされることはよくあります。顧客との商談が実施された「有効商談数」やフィールドセールス担当者に案件を引き継いだ数をKPIとして設定するようにしましょう。

有効商談数やフィールドセールスへの案件引き継ぎの数といった実数だけでなく、アポイントメント数に対して実際の商談がどのくらい行われているのか、商談化率も併せてKPIとしておくとよいです。

商談化率が高ければ、リードとうまく関係を結んでいて刺さるアプローチを効率的に行えているということになります。一方で商談化率が低ければ、顧客との関係構築やアプローチ方法など、どこかの段階に問題があると判断でき、改善策を考えることができるようになります。

対象数・接触率

商談に至る前段階として、インサイドセールス担当者による架電は重要なプロセスになります。

インサイドセールスには、下記2つのタイプがありますが、いずれにしても電話でのアプローチは欠かせません。

• プル型営業のSDR（Sales Development Representative）：問い合わせなどのインバウンド顧客に対してアプローチをする手法

• プッシュ型営業のBDR（Business Development Representative）：新規開拓でアウトバウンド型のセールスをする手法

特にBDRの場合、インサイドセールス担当者は新たなリードを求めて、積極的に対象となる企業に架電していきます。活動の指標としてまず対象数、つまり架電数がKPIです。さらに、架電した数のうち、先方の担当者や意思決定者に代わってもらえて話をできたかどうかの接触率も重要なKPIになるでしょう。

SDRでも架電は重要な指標となります。SDRの場合、Webサイト上で資料請求や問い合わせがあった企業にインサイドセールス担当者は架電しますが、このタイミングでの架電がリードとの実質的なファーストコンタクトです。

担当者のヒアリング力やトーク力がアポイントメントにつながるか否かに影響します。そこで、通話時間やアポイントメント獲得に至るまでの行動数もKPIになるでしょう。ただし、KPIをあまり細かく設定しすぎると、管理が煩雑になりやすいので吟味が必要です。

受注数・受注率

クロージングは主にフィールドセールスが担う領域ですが、インサイドセールスにおいても受注数や受注率をKPIとして設定することは有益です。

インサイドセールス担当者は、顧客とのアポイントメントを取ることが主な任務になるものの、受注数や受注率を共有することで、インサイドセールスの精度を向上できるようになります。

どのようなリードと関係を構築し、アポイントメントを取れば、受注確度の高い商談となるかを考えることができるからです。

営業を担うセクション全体でKPIを共有し、共通の目標の中で、インサイドセールスとフィールドセールスとで分業体制を取りながら、各ポジションの活動を改善していきましょう。

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インサイドセールスのKPIを改善するポイント

KPIを設定したら、ある程度のまとまった期間で区切って、KPIを達成できているか確認しましょう。

特に、インサイドセールスのプロジェクトを始めた当初は、希望的観測も加わって高めにKPIを設定してしまう傾向があります。実際にプロジェクトを走らせてみたら、現実的な数値目標に修正する必要があるかもしれません。週100件程度架電できているチームであれば、毎週KPIを確認するとよいでしょう。

また、現状のリソースに基づいたKPIだとしても、定めた期間で達成できない可能性もあります。KPIが向上していかない場合、まず大前提として、本当に自社商材と選定したターゲットが適合しているのかを再考してみましょう。

ターゲット選定は営業活動の起点なので、ここで誤るとリードの獲得から架電などのアプローチ、商談まですべてのプロセスで伸び悩みが発生することはいうまでもありません。

商材とターゲットのマッチングはクリアしていることを踏まえて、ここからは、インサイドセールスの主なKPIごとの改善ポイントを解説します。

商談化数を増やすには？

リードと接触はできているものの、その先の商談につながらない場合は、リードが自社商材に対してどのようなフェーズにあるのかをうまく推し量れていないのかもしれません。

まだ情報を収集している段階にあって十分な購買意欲を醸成できていないのなら、自社からメルマガやホワイトペーパーを送るなどして有益な情報提供を通じて、リードとの関係構築を図りましょう。

リードとの関係がある程度構築され、自社商材が既に比較・検討の候補に挙がっているのに商談に結びついていない場合は、インサイドセールス担当者のセールストークやヒアリングに問題があることが考えられます。既に実績を上げている担当者の事例を基にトークスクリプトを見直すことが大事です。

インサイドセールス担当者がリードとのコミュニケーションを通じて、ニーズを傾聴し文書化します。まとめた資料は、部署で共有することで確実性を高めることに役立つでしょう。リードと一緒に課題を見つけ、解決したいという姿勢が信頼感を高め、商談・受注へのステップとなることが期待できます。

接触率・対象数を増やすには？

架電数は、むやみに増やせばいいというわけではありません。

架電などのアプローチを行っている対象数は、十分でしょうか。または、対象数ばかりが多くて、リードの担当者や意思決定者と話ができていないということはないでしょうか。

リードの情報を事前に収集してから架電に移るべきですが、情報収集に時間がかかって架電数が伸びていないかもしれません。事前の情報収集から通話時の記録作成など、架電1件当たりの所要時間を調べて時間を短縮できる部分があれば改善しましょう。

また、対象数自体を確保できていない場合は、リードのリスト入手方法やリード獲得の方法から見直す必要があります。

対象数・架電数は十分であるにもかかわらず接触率が低い場合、架電のタイミングに問題があるかもしれません。接触率の高かった時間や曜日などの傾向を分析し、一定の期間を設けて仮説を検証してみましょう。

可能であれば、ターゲットとなる企業・業界がどのようなタイムテーブルで、1日、1週間、1ヵ月を動いているのかを研究しておくのも有効です。

受注数・受注率を増やすには？

インサイドセールス担当者が商談のアポイントメントを獲得し、フィールドセールス担当者に引き継ぐことまではできているのにうまくクロージングしない場合があります。

こうした問題の原因は、アポイントメントの質が一定ではない、つまり、商談化数を稼ぐことに集中してしまい、受注につながらないリードにまでアプローチしてしまっていることが考えられます。

確度の高い商談を実現するためには、受注につながる有効な条件を把握して、条件に合うリードをリスト化してアプローチしていく必要があります。

有効な商談につながるリードの条件とは、自社商材を購入する予算があり、自社が商材を通じて価値を提供できることです。

ただし、先方の予算を正確に把握することは難しい場合もあるので、資本金や資金調達の動向をチェックしたり、過去の取引状況があれば確認したりして、より有効なリードリストを作るようにしましょう。

インサイドセールスの任務を明らかにし、活動を適切に評価できるKPIを選ぼう

インサイドセールスのメリットは、フィールドセールス担当者に橋渡しするという分業体制を取ることで効率良く営業活動を展開できる点にあります。

リードの獲得から架電などのアプローチ、商談のアポイントメント獲得までをインサイドセールス担当者が行います。

インサイドセールスとフィールドセールスの分業体制をうまく機能させるには、インサイドセールス担当者がリードと丁寧なコミュニケーションを取ることです。リードが、自社に対して信頼感と購買意欲が十分高まるように導くのが使命になります。

自社のインサイドセールス部門の任務を適切に観測できる項目をKPIに選び、検証・改善を図っていきましょう。

インサイドセールスに適したKPIを設定し、営業活動を効率化しようは【お気軽にご相談下さい】ナイルのSEO相談室で公開された投稿です。

近年、対象となる顧客のもとへ直接訪問せずに、電話などでアプローチを行う非対面型の「インサイドセールス」が注目を集めています。

その要因は、ネット社会における業務の効率化やコロナ禍といった時代背景により、リモートワークが可能な営業方法であることも考えられるでしょう。

この記事では、営業コストを抑えて効率化するためにインサイドセールスの導入を検討している企業に向けて、導入方法と実施の手順を解説します。インサイドセールスに向いているケース、向いていないケースも紹介しますのでぜひ参考にしてください。

インサイドセールスを導入するための方法は？

インサイドセールスの導入には、いくつかの手順を踏んで行う必要があります。

無計画に人員だけ揃えてスタートしても、上手くいきません。具体的な方法を順番に紹介します。

インサイドセールスの導入範囲とKPIを設定する

営業活動には、3つのフェーズがあります。

狙った見込み顧客と企業との接点構築、見込み顧客の商品・サービス購入意欲が高まったタイミングでのアプローチ、顧客ニーズに応える提案を行って成約へと導く、という3段階です。

多くの企業では1番目のフェーズを「マーケティング部門」が、2番目を「インサイドセールス」が、3番目を顧客に直接商談する「フィールドセールス」が行います。

自社の状況を踏まえ、どの領域までインサイドセールスが受け持つかを決めてください。場合によってはフィールドセールスの領域を、インサイドセールスが担うこともあります。そして、目標から逆算する形でKPI（受注件数などの数値目標）を設定していきましょう。

部門責任者などの人員配置を決定する

インサイドセールスを行う範囲と、KPIの設定目標を確認します。

それによってインサイドセールス部門に必要となる人員が決まります。まずは責任者を決め、その後に組織の大きさを決めていきます。

インサイドセールスの責任者には、相手の話を聞く「傾聴力」や計画性を持った組織運営のスキルが必要です。そしてコミュニケーション力を発揮したチームビルディングなどが求められます。

社内に最適な人材がいない場合には、外部登用や採用を検討するのも必要でしょう。部門のメンバー構成は、一人ひとりのスキルによって、変わることが考えられます。

採用や登用が難しい場合には、外部パートナーを活用することもひとつの方法です。その場合は、運用シナリオ（次の見出しで解説）やKPIをマーケティング部門などが代わりに構築し、実際のアクションを外部パートナーに依頼するのが成功するポイントといえます。

営業する際の運用シナリオを設計する

適切な人員配置が決定した後、インサイドセールスを進める際の「運用シナリオ設計」を行います。

ここで指すシナリオとは、見込み顧客が商品・サービス購入に至るまでの道筋、そしてインサイドセールスの活動スケジュールのことです。見込み顧客の購入意欲やリアクションに応じて、インサイドセールスが取る対応は変化します。

例えば、購入商品に対してまだ予算化できていない顧客であれば、取り組むメリットを感じてもらえるような情報を提示する必要があるでしょう。一方、予算化できている顧客には、その予算内でどのようなことができるのか、また予算を追加することで得られるメリットなどを提案して運用を設計します。

シナリオ設計には、それぞれの顧客の状況に合わせたコミュニケーションが大切です。加えて、年間スケジュールを立てて、インサイドセールスでいつまでにKPI達成を目指すか決めると目指すゴールが明確になるでしょう。

業務を支えるさまざまなツールを準備する

インサイドセールスを行うには、いくつかのツールがなければいけません。

具体的には、下記のことができるツールです。

• コミュニケーションツールとなる電話やメール
• 顧客情報を管理するデータベースシステム
• 社内の各部署とのリレーションに役立つチャットツール
• インサイドセールスのトーク内容を管理・フォローするトークスクリプト

会社の規模感や体制によっては、チャットツールは絶対に必要とはいえないかも知れません。また見込み顧客リストを一元管理したり、一斉メール配信などマーケティング活動を自動化・効率化したりする「MAツール」もあると便利です。

インサイドセールス手法・部門のブラッシュアップの繰り返しを行う

準備万端でインサイドセールスに臨んでも、すぐに営業活動が進むとは限りません。

KPIを達成するには、さまざまな課題を解決する必要も出てくるでしょう。課題が見つかった際には原因を特定し、解決策を考え、実行するという「ブラッシュアップ」のプロセスが重要です。

定期的に業務を振り返る機会を設け、各メンバーの成果を分析し、数字に基づく改善ステップを歩んでもらうようにすると有効です。

会社やサービスによって、見る数値は変わりますが、顧客との接点となる「接触率」、その接触した顧客と商談に至るかという「商談化率」、その商談が有効商談化するかという「有効商談化率」などの数値が対象になるでしょう。

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インサイドセールスを行う具体的なSTEPは？

一番メジャーな手法である「電話によるインサイドセールス」を成功させるには、さまざまな“業務のコツやテクニック”を理解した上で実行するのが効果的です。

インサイドセールスの方法を、具体的な8つのステップに分けて紹介します。

ステップ1　架電リストを準備する

スムーズに電話をかけるためには、事前に架電リストを用意する必要があります。

リストはより上質な見込み顧客からまとめられていると、成果につながりやすいでしょう。これは、テレアポを行う企業では、ごく一般的に行われているファーストステップです。インサイドセールスが格段にしやすくなり、業務効率化を図ることができます。

まったく接点のない人に電話をしても、ほとんど効果はありません。過去に受注に至らなかった顧客や、資料をダウンロードしてくれたユーザーなどであれば比較的反応してくれる可能性は高いでしょう。単なるリスト作成ではなく、「反応してくれるリスト」を作成しましょう。

ステップ2　トークスクリプトを準備する

インサイドセールスが電話口で何を、どんな順番で話すか、事前にトークスクリプトを用意することも大切です。

基本的にユーザーは、急に来た電話に対応する時間はありません。少しでも価値を感じてもらえたり、興味をもってもらえたりするような内容を心がけましょう。

また、なぜ電話が来たのかという点も、ユーザーからすると気になる点です。トークスクリプトは、一度作ったら終わりではなく、何度も更新し、精度を高めることが重要です。

ステップ3　胸を張って、電話をかける

インサイドセールスに代表される「営業の電話」は、相手の業務を中断したり、相手が想定しないタイミングで商品・サービスの提案を受けることになったりするため、つい遠慮が出てしまいがちです。

電話によって見込み顧客と関係深耕を図るプロセスという意識で、堂々と架電しましょう。相手に「今、必要な電話である」という気持ちが少しでも伝わるような心がけが大切です。

ステップ4　会話中にきちんと名前で呼ぶ

電話によるトークは、お互いの顔も見えないため、距離感が遠くなりがちです。

ですが、「○○さんは……」「〇〇様は……」と相手の名前をきちんと呼ぶことで、一気に心の距離が縮まりスムーズに話がしやすくなるでしょう。

商品・サービスの分野にもよりますが、「〇〇様は……」よりも「○○さんは…」という親しみを込めたアプローチのほうが、好印象につながる場合もあります。

ステップ5　一方的にならず、相手に質問をする

インサイドセールスのミッションは、単にアポイントを獲得することだけではありません。

見込み顧客のニーズや課題を拾うことも重要な要素です。一方的にセールストークを展開するのではなく、相手にお悩みや課題を尋ねます。

その際、「お客様の状況では、○○に困っていませんか？」など、見込み顧客の事前リサーチや仮説に基づく“より具体的な質問”をすることで、さまざまな声が引き出せるでしょう。

ステップ6　断られたらきっぱり諦める

営業活動における粘り強さは大きな武器ですが、インサイドセールスでは諦めも肝心です。

しつこくアプローチを続けると、商品やサービスに悪い印象を残し、時間の浪費となります。見込み顧客にはいくつかのフェーズがありますが、明確に断られた際には「相手は、ここでアプローチを続けるフェーズにない」と、きっぱり諦めることも必要です。

ステップ7　モチベーションを保つ工夫をする

「思うように電話がつながらない」、「冷たい態度で何度も断られてしまう」など、インサイドセールスには困難な側面も見られます。

優秀な人材でも、厳しい状況が続けばパフォーマンスは落ちるものです。インサイドセールスに臨むモチベーションを一定に保てるよう、業務の進め方には工夫しましょう。

例えば、一定の時間または件数だけ架電をしたら休憩を挟む、ということも有効です。企業によっては架電時間を細かく設定しているところもあります。

ステップ8　業務効率化ツールも有効活用する

SFA（営業支援システム）やCRM（顧客管理システム）を導入したり、CTIと呼ばれるシステムによって電話とコンピューター等を連携させる手法を用いたりする企業が出始めています。

一元化された顧客情報がタイムリーにPC画面に呼び出すことができれば、インサイドセールスは格段に行いやすくなり、通話内容をシステムに入力する時間も短縮できます。通話自体を録音し、テキスト化するツールもあるので、必要に応じて導入するとよいでしょう。

そもそも「インサイドセールスが必要か？」を今一度、考える

インサイドセールスに向いている商材は、人的リソースが少なく、かつ見込み顧客が多いときです。

また、下記のビジネスモデルにも最適でしょう。

• 導入コストが低く、継続されることで利益を生むサブスクリプション型のビジネスモデル
• 単価が低いわりに、営業工数がかかるビジネス

一方、フィールドセールスに比べると、深い対話を行いづらい点は否めません。高額商材などは、あえてインサイドセールスを行わない選択肢を頭に入れておく必要が出てきます。

インサイドセールスの導入は、自社の事業を見つめ直すところから

インサイドセールスを導入する際には、さまざまな手順を踏み、具体的なテクニックを用いて運用することが求められます。

「自社の商品やサービスが、一体どんな特徴を持っているのか」、「自社が今、置かれている経営状況はどんなものであるのか」など、前提条件をしっかり見極める必要があります。

足元をキチンと固めた上で、インサイドセールスを検討すると、良い結果に結びつきやすいでしょう。

ナイルでは、インサイドセールス体制支援のご相談が可能です。課題がある方はお気軽にご相談ください。

インサイドセールスは、どのようにやれば良い？導入方法や必要性を解説！は【お気軽にご相談下さい】ナイルのSEO相談室で公開された投稿です。

Googleの検索順位を決定している検索アルゴリズムに対応していくことは、SEOを考える上で欠かすことができません。

そのため、検索アルゴリズムのアップデートの告知があれば、検索順位の大きな変動が起こることが予想されます。アップデートの影響力や規模がどの程度なのかといった分析がなされるまで、SEO界隈ではホットな話題になるのです。

今回の記事では、Googleの検索アルゴリズムのアップデートの意味と、これまでGoogleが実施してきた主なアルゴリズムアップデートの変遷を振り返り、それぞれの特徴を解説します。

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Googleの検索アルゴリズムとは

Google検索アルゴリズムとは、「検索結果の表示順位を決定する計算方法」のことを指します。

Googleは、200種以上に上るランキング要素（Ranking Factors）を駆使して、全世界のWebサイトを評価し、検索結果の表示順位を決定しています。

参考：Google’s 200 Ranking Factors: The Complete List (2022) by Brian Dean · Updated Oct. 10, 2021 (Backlinko)

トレンドに関する検索が行われる際に、新しい情報を掲載しているWebページを評価するQDF（Query Deserves Freshness）があります。

Googleは、検索アルゴリズムのすべてを明らかにはしていません。しかし、検索キーワードに対して画一的な検索結果ではなく、ユーザーの意図をある程度汲み取って多様な結果を出力する主要なアルゴリズムの存在は公開されています。それが、QDD（Query Deserves Diversity）です。

Webサイト管理者は、公開されているアルゴリズムの特徴を踏まえてSEOを実施していくことになりますが、一度施策を打てばSEOは完了というわけにはいきません。なぜなら、Googleの検索アルゴリズムは絶えずアップデートされているからです。

また、前述のとおり、アルゴリズムは複数の要素が組み合わさった構築のため、何か1つのポイントだけ対応しても順位が上がるわけではありません。

例えば、「ページ内にターゲットとするキーワードが複数あった方が、順位が上がる」と仮説を立てた施策をするとします。しかし、実行しても、「読みにくい文章のページの順位を下げる」というアルゴリズムが働いていれば、順位はかえって下がってしまう可能性があるのです。

アルゴリズムアップデートは日々行われている

Googleの検索アルゴリズムは、日々アップデートされていると考えられます。

同じ検索キーワードでも検索した日によって検索結果の表示順位に変動があるのは、日常的なアップデートがなされているからこそでしょう。

日常的なアップデートは、いちいち告知されることはなく、「実際にアップデートが実施されたのか」「アップデートされたとしたら、どのような内容だったのか」などは、わからないままであることがほとんどです。

ただし、Googleがアップデートを事前告知する場合があります。現状、Googleが事前に告知をした上で実施するのは、「パンダアップデート」や「パイレーツアップデート」などの通称で呼ばれ、内容・目的が明確です。

一方で、内容・目的が明らかにされていない「コアアップデート」と呼ばれる、大規模なアップデートも行われますので、アップデートには大きく2種類が確認されています。

前者に関しては、Web担当者が対処可能である内容であることが多いです。例えば「ページエクスペリエンスアップデート」などは、サイト改善を行いユーザーが使いやすいサイトにできれば、検索エンジンからの評価を下げられることはありません。 後者に関しては、Web担当者の対応が必ずしも必要ではない場合があり、公式ヘルプでも以下のように示されています。

コア アップデートは大きな影響を広範囲に及ぼすため、その実施にあたっては周知を図ります。一部のサイトでは、コア アップデート後に掲載順位が下がったり、逆に上がったりすることがあります。

掲載順位が下がった場合はサイトを修正しようと思うかもしれませんが、間違った修正を行わないように注意してください。場合によっては、まったく修正の必要がないこともあります。

引用：Googleのコアアップデートについてサイト所有者が知っておくべきこと（Google 検索セントラルブログ）

これまでの主なGoogleアルゴリズムアップデート

ここからは、Googleがこれまでに実施された主なアルゴリズムアップデートの変遷をたどります。

Googleは、これまでどのようなアルゴリズムアップデートを実施してきたのでしょうか。コアアップデートのまとめに関しては、こちらの記事を参考にしてください。

パンダアップデート（Panda Update）：2011年2月

パンダアップデートは、クオリティの高いWebサイトを検索結果の上位に表示するようにしたアップデートです。

パンダアップデートが実施される以前は、単にコンテンツの量が多ければ中身が伴わなくても検索にヒットして上位表示される傾向にありました。

例えば、自動的に生成されたコンテンツや無断でコピーしたコンテンツなど、質の低いコンテンツを含むWebサイトが検索結果に出てきます。ワードサラダなどの手法が蔓延していたのです。

そこでGoogleは、ユーザーにとって適切な形で有益なコンテンツを発信しているWebサイトを評価することにしました。パンダアップデートにより、ユーザーの便益を図るべく、クオリティの低いWebサイトの評価を下げることに踏み切ったのです。

フレッシュネスアップデート（Freshness Update）：2011年11月

フレッシュネスアップデートは、検索結果に最新の情報が必要と考えられるキーワードにおいて、最新の情報が上位表示されるようにしたアップデートです。

上位表示される最新情報は、ニュースなどの最新の出来事や注目されている話題、選挙やオリンピックなど定期的に開催されるイベントです。

また、iPhoneなど一定期間ごとに更新されるプロダクトの各種調査結果など、ユーザーから新しい情報が求められているであろうキーワードをGoogleが判断してアルゴリズムを適用しています。

なお、フレッシュネスアップデートによって、検索結果のおよそ35％が最新情報を表示するように改善されたと公式から発表されています。

検索の35%に影響を与えたというのは、ページ上の少なくとも1つの結果が影響を受けたということです。同じ尺度で考えると、今回の変更は、検索する言語やドメインにもよりますが、検索の6～10%に顕著な影響を与えるということになります。

参考：Giving you fresher, more recent search results（Google official blog）

ペンギンアップデート（Penguin Update）：2012年4月

ペンギンアップデートは、スパム行為や、ウェブマスター向けガイドラインに著しく違反しているWebページのアップデートです。

ペンギンアップデートが実施される前のアルゴリズムは、「外部サイトからたくさんのリンクを張られたWebサイト＝信頼性が高い」というような比較的単純な判断がされていた傾向があります。

有益な情報がないWebサイトなのに外部リンク用のダミーサイトを大量に作ってリンクさせたり、外部リンクを購入したりといった悪質なWebサイトでも上位表示されることがありました。

そこで、Googleはペンギンアップデートで、ガイドラインに違反するサイト、特にリンクに関する調整を行ったのです。

なお、ペンギンアップデートは、2012年4月から2016年9月まで断続的に行われ、合計7回更新されました。それ以降ペンギンアップデートという名前での告知はされていませんが、ガイドライン違反がNGなのは変わらないままです。

参考：PenguinがGoogleのコアアルゴリズムの一部になりました（Google検索セントラルブログ）

パイレーツアップデート（Pirate Update）：2012年8月

Googleは、パイレーツアップデートで著作権を侵害している、つまり「海賊（パイレーツ）行為」を行っているWebサイトの評価を大きく下げる措置を取りました。

デジタルミレニアム著作権法（DMCA）に則って、著作権侵害を申請されているWebサイトが低評価の対象となりました。

2014年10月には、2回目のパイレーツアップデートも実施されており、著作権侵害についてGoogleが重く見ていることがわかります。

参考：An update to our search algorithms（The official Google Search blog）

イグザクトマッチドメインアップデート（Exact Match Domain Update）：2012年9月

イグザクトマッチドメインアップデートは、検索キーワードがそのままドメインになっている「完全一致ドメイン」を持つWebサイトに対して評価を上げないアップデートです。

イグザクトマッチドメインアップデートが実施される以前は、完全一致ドメインが有利に働くケースがありました。

例えば、「パンダアップデート」というキーワードがよく検索されているとして、「pandaupdate.co.jp」といったドメインを取得し、中身はパンダアップデートとはまったく関係のないWebサイトが多数存在していたのです。

このようにキーワードとドメイン名が一致していたとしても、実態が伴わないことを踏まえ、「完全一致ドメイン」だとしてもプラスに働きにくい結果となります。

なお、イグザクトマッチドメインアップデートは英語版を皮切りに、以後は各言語版でも実施されています。

参考：Your Guide to Google’s Exact Match Domain Algorithm Update（Search Engine Journal）

Google検索のアルゴリズムアップデートを踏まえたSEO施策を考えているなら、ぜひ以下の資料をダウンロードください（無料）。

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ペイデイローンアップデート（Payday Loan Update）：2013年6月

ペイデイローンアップデートは、ローンやクレジットカードなどの金融関係やギャンブル、アダルトといった分野のキーワードで検索した場合に、不正なSEOを行って順位操作されたスパムサイトの表示順位を下げる目的で実施されました。

「ペイデイローン（Payday loan）」は、アメリカ版の消費者金融を意味します。「即日融資」というキーワードに対して、アルゴリズムを適用したアップデートです。

評価の下落対象となるのは、特定のキーワードで上位表示されるスパムサイトです。通常のキーワードでSEOを行っている大多数のWebサイトには、アップデートの影響はほぼありませんでした。

なお、ペイデイローンアップデートは、2013年6月から2014年6月まで合計3回行われています。

参考：What You Need to Know About the Google Payday Loan Algorithm Update（Search Engine Journal）

ハミングバードアップデート（Hummingbird Update）：2013年9月

ハミングバードアップデートとは、会話形の検索キーワードや、意図を汲み取りにくい検索キーワードに対して、そのキーワードの背景と文脈を理解してより関連性が高く的確な検索結果を提示するためのアルゴリズムです。

ハミングバードアップデートは、低品質なサイトの排除やスパムサイトのインデックス削除などを目的にしたパンダアップデートやペンギンアップデートとは質が違います。

ユーザーの検索行動の質を改善するものであり、Googleの検索エンジンのランキングアルゴリズムの技術基盤自体の刷新に位置付けられるものでした。 なお、ハミングバードアルゴリズムは、のちの音声検索やスマートスピーカーの基盤的な技術となっています。

ベニスアップデート（Venice Update）：2014年12月

ベニスアップデートにより、検索結果にユーザーの位置情報が大きく影響するようになりました。

例えば、渋谷駅で「カフェ」と検索した場合、渋谷駅周辺のカフェが検索結果に表示されます。どこのカフェかキーワードを追加して限定しなくても、ユーザーの位置情報から近くのカフェを割り出してくれるので、モバイルでの検索を強く意識したアップデートだといえます。

ベニスアップデートで飲食店や美容院、弁護士事務所といった地域密着型ビジネス（ローカルビジネス）のWebサイトに強い影響を及ぼしました。

ドアウェイアップデート（Doorway Update）：2015年3月

ドアウェイアップデートは、ドアウェイページ、すなわち誘導ページを検索結果上位から排除するために実施されました。

誘導ページとは、キーワードごとに検索結果で上位表示させるために、異なるキーワードでユーザーを同一サイトに誘導するページのことです。そのために、複数のWebサイトのリンクをひとつのページに張るといったアフィリエイトサイトでよく見られる手法でした。

ドアウェイアップデートが実施される前は、例えば、「肩こり　治療」の検索で「肩こり治療なら〇〇マッサージ治療院」というWebサイト、「腰痛　治療」の検索で「腰痛治療なら〇〇マッサージ治療院」という別のWebサイトが表示されますが、いずれも同一サイトに誘導されることになります。

【誘導ページの例】

誘導ページはほかにも、地域別や都市別にドメインやページを複数作ったものなどが見られました。ドアウェイアップデートにより、複数キーワードで同一ページに誘導するサイトは現在、検索上位に上がりません。

参考：誘導ページについて、品質に関するガイドラインを更新しました（Google 検索セントラルブログ）

モバイルフレンドリーアップデート（Mobile Friendly Update）：2015年4月

モバイルフレンドリーアップデートは、スマホをはじめとしたモバイル端末での表示に適したWebページを高く評価するアップデートです。

この頃からパソコンよりもモバイル端末でのインターネット利用が一般的になり、検索においてもモバイル検索がパソコンでの検索を上回りました。

2016年5月にGoogleは、ページがモバイルフレンドリーかどうかをさらに重視することを明らかにし、モバイル検索重視の姿勢は揺るぎないものとなったのです。

参考：モバイルフレンドリーアップデーを開始します（Google 検索セントラルブログ）

フレッドアップデート（Fred Update）：2017年3月

フレッドアップデートは、Googleが公式発表したアップデートではありません。

品質に関するガイドラインに則って何らかのアルゴリズムアップデートがなされたことが、Googleのスタッフから明かされたにすぎません。

フレッドアップデートで評価を落としたWebサイトの共通点としては、「過剰に広告が掲載されている」、「コンテンツのオリジナリティや正確さに欠けている」といった特徴が見られました。

フレッドアップデートを経て、Webサイトを運営するにあたって、より誠実に、Googleの品質に関するガイドラインをより重視する必要が出てきたといえるでしょう。

参考：A Complete Guide to the Google Fred Algorithm（Search Engine Journal）

アウルアップデート（Owl Update）：2017年4月

アウルアップデートのターゲットは、フェイクニュースです。検索結果が正しいかどうか、人の手によって確認するための「検索品質評価者ガイドライン」を改訂しました。

さらに、Google検索の強調スニペットやオートコンプリートに誤った情報をユーザーが発見した場合、Googleにフィードバックできる機能を追加しました。

アウルアップデートによって、「発信する情報の正確性に配慮する」というSEOの基本中の基本をより強く意識することが求められるようになりました。

参考：Google 検索における最新の品質向上について（Google 検索セントラルブログ）

医療・健康アップデート：2017年12月

医療・健康アップデートは、日本語検索におけるアルゴリズムアップデートです。

医療や健康に関する情報を発信する場合、専門家や専門機関から提供された信頼できる情報であるか否かが検索結果に影響することとなりました。

YMYL（Your money or Your life）、すなわちユーザーの生活や健康、経済面に直接影響を及ぼすような情報は誤った情報も多いため、Googleはより信頼性を重視することを明らかにしています。

医療・健康に関する情報だけでなく、今後もさまざまな分野の情報で信頼性を重視する傾向が強まるものとみられます。

参考：医療や健康に関連する検索結果の改善について（Google 検索セントラルブログ）

スピードアップデート（Speed Update）：2018年7月

スピードアップデートによって、モバイルページにおけるページスピードが検索結果の表示順位に影響することになりました。

ページスピードが遅いと、ユーザーの離脱率が高くなってしまいます。Googleは良好なページスピードの基準を明らかにしていないものの、ユーザーファーストを掲げ、かねてからページスピードを評価指標として重視しています。

とはいえ、コンテンツの中身が伴わずにスピードだけ早いサイトが評価されるわけではないので、注意しましょう。

参考：Using site speed in web search ranking（Google Search Central Blog）

BERTアップデート（BERT Update）：2019年10月

BERTアップデートによって、アルゴリズムは検索キーワードの文脈や細かなニュアンスを理解できるようになりました。

BERT（Bidirectional Encoder Representations from Transformers）は、人工知能を活用して自然な言語処理を可能にした技術です。

単なる検索キーワードの組み合わせでは出力できなかった「ユーザーが本当に調べたかったこと」を、文脈やニュアンスから読み取り、ユーザーのニーズにより適合した検索結果の出力が可能になりました。

さらに、2019年11月のアップデートではローカル検索においてもニューラルマッチングが導入されました。ニューラルマッチングはユーザーの意図を柔軟に汲み取る技術で、BERTもこれに含まれます。

ニューラルマッチングによって、ユーザーが入力した検索キーワードの意図を理解し、入力されていないキーワードによって表示されるページをも出力できるようになったのです。

参考：Understanding searches better than ever before（Google The Keyword）

ページエクスペリエンスアップデート：2021年6月

ページエクスペリエンスアップデートによって、ユーザー体験（ユーザーエクスペリエンス：UX）もWebサイトの評価基準となりました。

具体的には、ユーザーがWebページで行った操作に対する反応速度（FID）やレイアウトの安定性（CLS）、コンテンツの読み込み時間（LCP）といったCore Web Vitalsが評価指標として追加されました。

ただし、現状では検索結果の表示順位への影響は軽微で、引き続きコンテンツ内容の評価がポイントになります。

参考：ページエクスペリエンスの更新に対応するための期間、ツール、詳細情報（Google 検索セントラルブログ）

スパムアップデート：2021年6月・11月

スパムアップデートは2021年、数回にわたって実施されました。

Googleは、悪質なWebサイトによって対策されないように、どのようなアップデートを行ったのか明らかにしていません。

しかし、クオリティの低いコンテンツを発信していたり、不自然な外部リンクが見られたりといったユーザーにとって有益ではないスパムサイトが全般的に対象になっていると思われます。

参考：

2020年のGoogleの検索スパム対策（Google 検索セントラルブログ）

2021年のGoogleの検索スパム対策（Google 検索セントラルブログ）

パソコン検索でのページエクスペリエンスアップデート：2022年2月

2022年2月から3月にかけて、パソコンでの検索でもページエクスペリエンスアップデートが適用されるようになりました。

モバイルと同じくCore Web Vitalsが評価指標として導入されたほか、httpsに対応しているかどうかも評価基準です。

また、不正なWebサイトやマルウェアに感染したWebサイトへのアクセス時に警告するセーフブラウジングに対応しているかどうかや、ポップアップを展開するインタースティシャル広告の有無といった要素も評価指標となっています。

参考：

パソコン向けページエクスペリエンスによるランキングの導入スケジュール（Google 検索セントラルブログ）

インタースティシャル広告の導入における禁止事項（Google AdMob ヘルプ）

ユーザーファーストを心がければアルゴリズムアップデートも怖くない

Googleは、ここ10年で多数の大規模なアルゴリズムアップデートを行ってきました。

Googleは数々のアルゴリズムアップデートを通じて検索順位に影響を及ぼし、インターネットを支配しているように感じるWebサイト管理者もいるかもしれません。しかし、Googleの意図はインターネットの支配ではありません。

Googleが頻繁にアルゴリズムをアップデートするのは、ユーザーにとって有益で満足度の高い検索体験を提供したいからで、そのためにあらゆるWebサイトを適正に評価しようとしているのです。

ですから、SEOとは、常にユーザーファーストなWebサイトを作り続けることで、Webサイトを運営する側もGoogleの理念を共有・協力していくことだと考えるとよいでしょう。

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Webサイトを運営していく中で、成果を出すために欠かせないのが「アクセス解析」です。しかし、計測項目の多さや数値の複雑さを前に「どのくらいの集客ができているか、実のところわからない」といったケースも少なくないでしょう。

この記事では、アクセス解析ツールを設置しているものの、どう活用すればいいのかわからない人向けに基本から解説します。

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アクセス解析とは

アクセス解析とは、Webサイトを訪れるユーザーに関する属性と行動を分析することです。

属性（どんな人がサイトに訪れているのか）と行動（サイト内でどんな動きをしているのか）を調査します。

Googleアナリティクス等のアクセス解析ツールを使えば、サイト全体のアクセス数（ページビュー、セッション）やコンバージョン数、特定ページのユーザー行動などが計測できます。

この可視化したデータを用いれば、ユーザーの持つ特性や特徴を把握し、流入経路などの行動の傾向も見えてくるでしょう。アクセス解析を通じてWebサイトの課題を見つけ出すことができ、次なる施策へとつなげることができます。

アクセス解析は何のために行うのか

アクセス解析は、単にデータを収集するだけで終わってしまっては、ほとんど意味がありません。

着目すべきポイントをひとつずつ解説していきます。

Webサイトの現状把握

まず取り組むべきは、Webサイトの現状を正確に把握することです。

月間のアクセス数やセッション数を把握するのはもちろんのこと、解析データによって「ユーザー像」までたどり着くことが重要です。

例えば、「アクセスログ」に蓄積されているデータからユーザー属性を詳しく知ることができます。下記の3つを把握しておきましょう。

1. 属性データ：性別、年齢、地域、言語
2. 行動データ：新規かリピートか、来訪経路、閲覧ページ
3. 技術環境データ：デバイス、OS、解像度、アクセスブラウザ

属性だけでなく、ユーザーの行動も加え系統立てた分析をすることで、「検索から流入したユーザーは、商品購入ページにいく割合が高い」「特定のページで大半のユーザーが離脱をしている」といった、どんな状況でアクセスされているのかを把握することも可能になります。

施策の効果測定

アクセス解析を行う目的として、施策に対する効果測定を忘れてはいけません。

キャンペーンなどの施策を打った際は、どのくらい効果が出ているのかを必ず検証しましょう。ここでのポイントは、実施した施策において、狙った成果がしっかり出ているのかどうかを見ることです。

特に広告などの集客施策は「出して終わり」にならないようにすることです。しっかり効果測定を行い、もし効果が出ていないようなら、その要因を解明して改善につなげていく必要があります。

また併せて、PDCAサイクルを回していくことで、集客力強化を推し進めていけるでしょう。

モニタリング

目標の達成度合いなどを把握するために、Webサイトを定点的に観測する「モニタリング」も欠かすことができません。

例えば、「サイト経由の資料請求の件数」について、当初、月間で5,000件を目標にしていたとしましょう。

中間地点の月半ばで「2,000件しか請求していない」ことが明らかになれば、別の対応策を講じることができます。モニタリングによって、手遅れになる前に対処できるというメリットがあります。

また、定点観測をする上で重要になるのが、いかに正しいデータを収集する環境を整えられるかです。これは当たり前のようですが、意外とできていません。

よくあるのが「Googleアナリティクスの二重計測」「自社IPからのアクセスが集計に含まれる」といったミスです。実際のアクセス数と異なるといった問題が発生するため、早めの修正が求められます。

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アクセス解析で得る目的を設定する

アクセス解析でよく聞く悪い例は、「いきなりデータを見てしまう」ことです。

数字を眺めていると何となくわかった気になって終わってしまったり、判断基準のないままではどの数値を見ればいいのかわからなかったりします。

そうならないためにも、アクセス解析に取り組む際は、「サイトで達成したいゴールを明確にする」「仮説を立てて取り組む」の2つのポイントを押さえることが重要です。それぞれ説明していきます。

サイトで達成したいゴールを明確にする

アクセス解析で得られるデータはとにかく多種多様なため、糸口を作る意味でも、まずはサイトで達成したいゴール（目的）を決めましょう。

ただし、サイトによって目的はさまざまです。例を挙げると、商品やサービスの認知度を向上させるのが目的の場合もあれば、資料請求や問い合わせを増やすことが目的の場合もあります。

さらには、FAQサイトのような「相談ごとを解消する」といったサービスに重きを置くことが目的の場合も考えられます。

目的の違いからアクセス解析で分析すべき項目は異なってきます。前提として、必ずサイトの目的は明確にしておくことが重要です。

仮説を立てて発展させる

サイトの目的が設定できたら、次は達成に向けて仮説を立てていきます。

例えば、「半年後までにリピート率を〇％増やす」や「週に〇件の問い合わせ件数（コンバージョン数）を獲得する」という目的であれば、これに近づくための必要な要素や想定される課題から考えをめぐらせ、仮説へと発展させていくのがポイントです。

いったん仮説を立てて、解析データ・数値を見ることで、分析・検証の精度は格段に上がります。また、設定した目的を細分化して、それぞれの段階で「仮説→検証」のプロセスを繰り返せば、思わぬ事態が起こった場合でも、施策の方向性を見失うことはないでしょう。

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アクセス解析の専門用語を理解する

アクセス解析に関する用語は、理解しておく必要があります。

Googleアナリティクスでアクセス解析をする際に、知っておきたい用語をいくつか紹介します。

ページビュー数（PV）

ページビュー数とは、ページがユーザーに閲覧された総数のことです。

アクセスされるたびに、1PVとしてカウントされます。

セッション数

セッション数とは、ユーザーがWebサイトに訪問した回数のことです。

同一のユーザーが、サイト内で複数ページを閲覧して、離脱した場合に1セッションと計測されます。

ただし、離脱したユーザーが30分を過ぎてから、再びサイトに訪問すると新たなセッションとしてカウントされます。1セッション内にPV数が少なければ、ユーザーの回遊性に課題ありといえるでしょう。

コンバージョン率（CVR）

コンバージョン率とは、「Webサイトを訪れたユーザーが、どのくらいの割合でコンバージョンに至ったか」を示す数値です。

コンバージョンの内容は、資料請求・問い合わせ・商品購入・会員登録、体験の申込みなどさまざまで、サイトごとに違っています。「コンバージョン数（CV数）÷セッション数」で算出できます。

アクセス解析は長期スパンで眺めよう

アクセス解析の意味・目的から、実施する上での注意点までの「押さえるべき基本的なポイント」を紹介しました。アクセス解析ツールを目の前にすると、ついつい日々の数値の増減を追ってしまいますが、日々の数値そのものに大きな意味はありません。

週単位・月単位・年単位など長いスパンでデータを分析・比較することで、初めて数値に意味が出てきます。辛抱強くアクセス解析を行いながら、得たデータをしっかりと活用していきましょう。

なお、ナイルでは、GA4の導入からサイト分析まで、お任せいただくことが可能です。状況をヒアリングした上で、サイト分析に何が必要なのか、どのように進めればいいのか、ご提案させていただきます。ぜひ一度、ご相談ください。

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CLS（Cumulative Layout Shift/累積レイアウトシフト数）とは、Webページを表示した際に生じるレイアウトの崩れを示す指標のことです。

Googleが「より良いユーザー体験（UX）を実現するために取り組むべき」と提唱するCore Web Vitals（コアウェブバイタル）のひとつになります。

2021年6月以降、Googleはページエクスペリエンスアップデートを実施しました。その際に、検索結果のランキング決定要因としてCLSも組み込んでいるため、Webサイトの評価指標として見逃せない要素といえるでしょう。

この記事では、CLSの意味から計測方法、改善方法などを解説していきます。

参考：

• Cumulative Layout Shift (CLS)（Google Developers）
• ページエクスペリエンスの更新に対応するための期間、ツール、詳細情報 （Google検索セントラルブログ）
• Web Vitals（Google Developers）

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CLSの意味

CLSとは、Webページを表示した際に生じるレイアウトの崩れを示す指標のことです。

Cumulative Layout Shiftを略した言葉で、直訳すると「累積レイアウトシフト」となります。「レイアウトシフト」とは、Webページの読み込みから表示の際に生じるレイアウトの崩れる現象のことです。

現在のモバイルアプリやWebサイトは、数多くのさまざまなレイアウトがあります。例えば、「リンクをクリックしようと思ったら、その上で画像などが読み込まれたことでリンクがずれて、他のリンクをクリックしてしまった」といった事例です。

【数多くのさまざまなスマートフォンレイアウト】

このCLSの数値が小さければ「レイアウトの崩れが少なくより良いUXを提供している」、すなわち、「ユーザーにとって視覚的に安定していて使いやすいページになっている」ことを示しています。

一方で、CLSの数値が大きい場合は、単純に使いにくく、例えば、ECサイトであれば、別の商品をクリックしてしまい正確に購入できないなど、ユーザーにとって直接的な不利益が生じる恐れがあるのです。

CLSは、インタラクティブ性を示すFID（First Input Delay：ユーザーが取ったアクションに対する反応速度を示す指標）とLCP（Largest Contentful Paint：Webページの表示速度や読み込み時間を示す指標）とともに、Core Web Vitalsを構成しています。

Core Web Vitalsは、Googleが2021年6月以降に検索結果のランキング決定要因として導入しました。それまでもGoogleはUXの向上を各Webサイトに求めてきました。UXの高いWebサイトとはどんな要素を持つのか、Googleが示した基準がWeb Vitalsであり、なかでも重要な指標がCore Web Vitalsなのです。

CLSが変動してしまう原因

なぜWebページのレイアウトは、しばしば崩れてしまうのでしょうか。

最もよく起こりがちな原因は、画像の読み込みによってテキストがずれてしまう現象です。ページの読み込み時、テキストが読み込まれた後に画像が表示される場合、テキストの位置がずれてレイアウトが崩れます。

最近ではパソコンやスマホなどのデバイスごとに最適にレイアウトを変換してくれるレスポンシブデザインが一般的になった影響で、画像をレスポンシブ対応にするためサイズ指定をしていないことが多くなりました。

【一般的になったレスポンシブデザイン】

画像がサイズ指定されていないために、予期しないサイズで表示されてしまい、ページのレイアウトを崩してしまうことがあります。

サイズ指定のない広告もレイアウトずれの原因になります。画像と同様、本文テキストが先に表示されて、後から広告が表示されることは経験している人が多いでしょう。 このとき、広告のサイズが指定されていないことで、テキストの行が上がったり下がったりして、ユーザーの可読性を損ないます。

また、広告表示による行ずれによって、ユーザーがクリックしようとしたリンクが下に追いやられ、クリックするつもりのない広告をクリックしてしまうといったことも起こります。

そして画像と並んでレイアウト崩れの原因になるのが、Webフォントです。Webフォントとは、サーバー上にあるフォントデータを使用してWebページに表示する技術です。Webフォントを活用することで、ユーザー側のブラウザに入っていないフォントであっても表示でき、Webページの表現の幅を大きく広げることができます。

【Webフォント】

ただし、Webフォントは読み込みに時間がかかるため、完全に読み込まれるまで代替フォントで表示されることがあります。この仕組みをFOUT（Flash of Unstyled Text）といいますが、代替フォントが表示させたいWebフォントとサイズが異なる場合、FOUTによってレイアウトを崩れてしまうことがあります。

CLSスコアの算出してみよう

CLSは、Googleの公式で以下のように定義されています。

CLSは、ページの表示中に発生した予期しないレイアウトシフトごとにレイアウト シフト スコアの最大バーストを測定します。

引用：Cumulative Layout Shift (CLS)（Google Developers）

わかりにくいので解説すると、まずこのスコアはすべてのずれの累積ではありません。以前はページ内で発生したすべてのレイアウトシフトを足してスコアを出していたのですが、今はそうではなくなりました。では、何の累積かというと、下記の記載があります。

セッション ウィンドウと呼ばれるレイアウト シフトのバーストとは、それぞれが独立した 1 回以上のレイアウト シフトが、1 回のシフトが 1 秒未満、ウィンドウ全体で最大 5 秒間の長さで急速に連続して発生することを指します。

引用：Cumulative Layout Shift (CLS)（Google Developers）

再度わかりにくいので解説すると、ずれが完了するまでに1秒未満のシフトが発生してから、そこから最大5秒間以内に発生したズレのスコアの累積を指します（この5秒間のずれの計測をセッションウィンドウといいます）。

また、その最大5秒間以内に発生したずれのスコアの累積の中でも、もっともスコアが大きくなる部分が対象です（＝最大バースト）。

したがって、どんなにページでズレが発生したとしても、5秒以内のスコアしかカウントされなくなったため、以前より悪いスコアが出にくくなったともいえます。つまり、最大バーストを計測したセッションウィンドウがそのページにおけるCLSの値になるのです。

では、それぞれのスコアはどのように掲載されるのでしょうか。基本的には表示領域（viewport）における「レイアウトのずれで影響が生じた面積」に「実際にずれて動いてしまった長さ」をかけることで算出されます。

例えば、ページの上からちょうど4分の1の位置で画像が表示され、それ以降の4分の3の部分が画像の高さの分だけ下に移動したとします。このときの「レイアウトのずれで影響が生じた面積」は、全体の4分の3、つまり75%（0.75）ということになります。

他方、「実際にずれて動いてしまった距離」ですが、こちらはレイアウトずれを引き起こした画像の高さが、表示面積全体に占める割合と同じです。仮に表示面積全体の20％に相当するなら、0.2で計算します。

この例で算出されるCLSスコアは、0.75（レイアウトのずれで影響が生じた面積）×0.2（実際にずれて動いてしまった距離）＝0.15となります。

また、Googleはこれまでページ閲覧中のCLSスコアの合算値を算出していましたが、現在では下記の3段階で評価しています。

• CLSスコアを0.1以下で「GOOD」（良好）
• 0.25以下で「NEEDS IMPROVEMENT」（改善が必要）
• 0.25超で「POOR」（不良）

より良いUXを提供するために、CLSスコアを0.1以下に抑えるよう心がけましょう。Google公式サイトでは、図を交えて解説しています。併せてご確認ください。

参考：インパクト係数（Cumulative Layout Shift (CLS)/Google Developers）

コンテンツでご不明な点は、ナイルがご相談に応じます。コンテンツ制作については、以下の資料もご覧ください。

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CLSをツールで確認してみよう

Webサイト全体のCLSを一つひとつ見つけて、スコアを算出していくのはあまりにも骨が折れます。

そこで自動的にCLSを確認できるツールを使って自社サイトの状況を把握し、改善していきましょう。ここではCLSを簡単に確認できるツールを紹介します。

Googleサーチコンソール

Googleサーチコンソールは、ユーザーがどのような検索ワードでWebサイトに訪問したのかを調べるツールです。

計測したデータをもとにWebサイトの評価を確認することができます。GoogleサーチコンソールはSEO施策を行う上で起点となるツールであり、Googleアナリティクスと並んでWebサイト運営には不可欠のツールといえるでしょう。

Googleサーチコンソールの「ウェブに関する主な指標」機能を使えば、Core Web Vitalsの評価も確認可能です。CLSについては、下記の評価レポートで表示されます。

• 「GOOD」（良好）
• 「NEEDS IMPROVEMENT」（改善が必要）
• 「POOR」（不良）

さらに、CLSに関する問題があるページを検出してくれます。ただし、Googleサーチコンソールでは具体的な問題や改善策まではわかりません。

CLSの改善を図るためには、Googleサーチコンソールで現状を把握した上で、別のツールを使って改善策を立てていく必要があります。

PageSpeed Insights

PageSpeed Insightsは、ページの読み込み速度を計測するためのツールですが、CLSの計測もできます。

PC・モバイルどちらのページであっても、URLをフォームに入力するだけで簡単に実行可能です。計測結果は100点満点で評価され、90点以上は緑、90点未満はオレンジ、50点未満は赤と、3段階でわかりやすく色分けされます。

さらに、パソコンやモバイルなど特定の端末およびネットワーク環境でCLSがどのようになっているかを確認できる「ラボデータ」で、ページごとに問題のある箇所や改善策を把握することもできます。

Lighthouse

Lighthouseは、Googleが無償提供しているツールで、Webページのパフォーマンスを測定することができます。

「Performance」「Progressive Web App」「Accessibility」「Best Practice」「SEO」の5項目の評価が確認できます。Core Web Vitalsに関する評価の計測結果は、「Performance」を見てみましょう。

「指標」欄に現在のCLSのスコアが表示されます。Googleサーチコンソールと同様、LCPの評価を、（良好）・黄（改善が必要）・赤（不良）の3色でわかりやすく示してくれます。

Lighthouseは、Google Chromeの拡張機能およびデベロッパーツールとして使用できます。なお、Lighthouseをデベロッパーツールとして使用する場合は、Nodeのバージョン5以上が必要です。

Lighthouseをグローバルモジュールとしてインストールしたら、デベロッパーツールの「Lighthouse」タブが出現します。

Web Vitals

Web Vitalsは、Google Chromeの拡張機能のひとつで、公式ページから無償でダウンロードできます。

任意のWebページのCore Web Vitalsの3要素、CLS・LCP・FIDをそれぞれ自動で簡単に計測できるようになります。Web VitalsはWebサイトの開発段階でも使用できるので、Webサイトの公開前に問題を見つけ、より良い状態での公開に役立つでしょう。

使い方は非常に簡単で、まずWeb Vitalsを公式ページからダウンロードしたらGoogle Chromeに拡張機能として追加します。あとは、調べたいWebページを開き、ブラウザのウィンドウ右上の四角アイコンをクリックするだけで、CLS・LCP・FIDの測定値が表示されます。

CLSを改善するには？

自社サイトのCLSが低下していたら、原因を見つけ出し、修正・改善を行いましょう。

ここでは、CLS低下の主な原因である画像表示、広告表示、Webフォント表示における対策を解説します。

画像はサイズを指定しよう

画像には必ず「width属性」と「height属性」を設定して、サイズを指定するようにしましょう。

ブラウザはまず容量の軽いテキストデータを読み込みながら、画像も読み込んでいきます。このとき、画像のサイズが指定されていない場合、ブラウザは画像の適切な表領域を判断できないので、テキストを押しのけて大きなサイズの画像を表示することがあります。

あらかじめ画像のサイズを指定しておけば、画像の表示領域を確保した状態でテキストデータを読み込むことができるので、レイアウトの崩れは起きなくなります。

また、CSSでアスペクト比率を固定することも可能です。CSSでウィンドウサイズごとにあらかじめ画像のアスペクト比を固定し、表示される領域の広さを決めておけば、レスポンシブ対応の場合でもレイアウトの崩れを防ぐことができます。

広告の表示領域を最適化しよう

バナー広告は、大きさが多様にあるため、意図しないレイアウトの崩れが発生してしまいます。

したがって、画像と同様に、広告についても表示領域をあらかじめ指定しておく必要があります。なお、広告の表示領域は、広告が配信されなかったとしてもレイアウトに影響を及ぼさないように、スペースが消滅してしまわないように設定しておきましょう。

また、できればページ上部に広告の表示領域を設けないようにしておきたいところです。ページ上部に表示された広告によってレイアウトが崩れてしまうと、そのページ全体のレイアウトが崩れていくのでCLSスコアが増大してしまいます。

ページ上部に広告表示領域を設置する場合は、スペースに余裕のある範囲を指定してください。

Webフォントの使用を最小限に抑える

Webフォントを読み込み中に代替フォントを表示されるFOUTという仕組みが、レイアウトを崩してことがあります。

また、Webフォントが読み込まれるまでテキストが表示されないFOIT（Flash of Invisible Text）という現象も、レイアウトを崩してしまう原因になります。

FOUTやFOITによるレイアウトの崩れを防ぐためには、CSSやJavaScriptで調整を図りましょう。font-displayというプロパティを使用すると、Webフォントのレンダリング動作の制御が可能になります。

「swap」「block」「optional」など、さまざまな値を使用して動作を制御しますが、それぞれメリット・デメリットがあるので、よく吟味して使用したいところです。

また、Font Loading APIを使用することでWebフォントのデータを取得するのにかかる時間を短くできたり、「<link rel=preload>」を使用することでWebフォントの描画をテキストの読み込みに先行させたりできます。

どのような対策を取るか、Webサイト制作者とよく相談して決定するようにしましょう。

CLSを改善すると得られる効果とは？

CLSを含むCore Web Vitals が検索結果の順位を決める要因として組み込まれましたが、現状ではランキングに大きな影響を与えることはないようです。

しかし、CLSを改善することにメリットが少ないというわけではありません。CLSの改善はSEO以上に、ユーザーの離脱率を抑えることに効果を発揮すると考えられています。Yahoo! JAPANは2020年、Yahoo! ニュースのサイトにおいてCLSの改善結果について報告しています。

報告によると、Yahoo! ニュースにおいてCLS不良と評価されたページの数を98％まで削減したことによって、1セッション当たりのユーザーの滞在時間は13.3％増加しただけでなく、PV数も15.1％上昇、また直帰率も1.72ポイント改善しました。

Yahoo! ニュースにおいて確認された結果は、CLSを改善することが直接的にUXの改善になっていることを示しているといえるでしょう。

参考：ユーザー体験を向上！Yahoo!ニュースにおけるCore Web Vitals対応事例（Yahoo! JAPAN Tech Blog）

レイアウトが崩れることでクリックするつもりのないリンクをクリックしてしまうといった経験は、ユーザーのストレスとして積み重なります。

一方で、CLSを改善すればユーザーの離脱率が大幅に抑制され、ユーザーからの評価が高まることは目に見えているため、ぜひとも取り組みたい施策であることがわかります。

ユーザー目線で見ると、CLSはすぐにでも解消したい課題のひとつ

ユーザーとしての目線で見れば、CLSはすぐにでも解消すべき問題だということが、理解できるでしょう。

自分の興味のある事柄について詳しく書かれた記事を発見し、いざ読もうと思ったらレイアウトがずれて読みにくくなったり、次のページに進もうと思ったら広告に邪魔されてなかなか進めなかったりと、誰もがユーザーとしてイライラした経験があるのではないでしょうか。

SEO施策はGoogleのために行うのではなく、ユーザーのために有益で、使いやすくするために行うべきものです。Googleの検索結果の順位に大きく影響しないからといって、CLSの改善をしなくてよいというわけではありません。

ユーザーファーストにWebサイトを改善することが結果的にSEOにもつながるものと考えましょう。

参考：Cumulative Layout Shift (CLS)（Google Developers）

また、オウンドメディアでよくある課題と解決策をまとめた資料もご用意しております。無料でダウンロードができますので、ぜひこちらもご覧ください。

• 1.成果を評価できない
• 2.質を担保できない
• 3.ネタ切れしてしまう
• 4.人手不足・スキル不足

具体的な内容については、ダウンロードの上、ご確認ください。

CLSを改善してより良いユーザー体験を！CLSの計測から改善方法までを解説は【お気軽にご相談下さい】ナイルのSEO相談室で公開された投稿です。

コアアルゴリズムとは、「コア」と呼ばれるように、Googleにおける中核的な検索アルゴリズムのことを指します。実施されるたびに検索結果が大きく変わり、サイトの流入数にも影響が出ることから注目している人も多いのではないでしょうか。

コアアルゴリズムアップデートが実施される際は「The June 2019 Core Update」などと題して、GoogleからTwitterなどを通じて告知されます。

この記事では、Googleのコアアルゴリズムアップデートの特徴とこれまで実施された主なコアアルゴリズムアップデートの変遷を振り返り、Webサイトを運営する上で大切な情報発信の姿勢を解説します。

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大規模な検索アルゴリズムアップデートは2パターン

Googleの検索アルゴリズムは、日々アップデートされていると考えられます。

しかし、日常的なアップデートはいちいち告知されることはなく、実際にどのようなアップデートが実施されたのかはわかりません。

一方で、コアアルゴリズムアップデートはGoogleよりアップデートを事前（もしくは事後）告知されることがほとんどです。どのようなアップデートか内容はわからないとしても、実施されたこと自体は把握ができます。

現状、Googleが事前に告知をした上で実施するのは、「The June 2019 Core Update」といった時期だけを明言するコアアルゴリズムアップデートです。

そして、内容・目的が明らかにされていて、ユーザー側の対応が必要な「ページエクスペリエンスアップデート」と「プロダクトレビューアップデート」があります。

コアアルゴリズムアップデートとYMYL領域

コアアルゴリズムアップデートは、2018年以降、年に3回程度の頻度で行われています。

アップデートがどのようなWebサイトに影響を及ぼすかを知ることはできませんが、多くの場合YMYL領域のコンテンツをターゲットにしていると考えられています。

YMYL領域とは「Your money or Your life」の頭文字で表された言葉で、Googleの品質評価ガイドラインで規定されている評価項目です。

医療や健康、お金といったユーザーの人生と生活に関わる情報には誤ったものも多く、ユーザーに直接的な不利益を及ぼす恐れがあります。

Googleは、YMYL領域についてより正確性と信頼性を重視するという姿勢を打ち出し、品質評価ガイドラインで定めて検索順位に反映しているのです。

これまでのコアアルゴリズムアップデート

Googleは2018年以降、どのようなアルゴリズムアップデートを実施してきたのでしょうか。

ここからは、これまでに実施された主なコアアルゴリズムアップデートの変遷をたどります。

2018年3月のコアアルゴリズムアップデート

• 公開日：2018年3月5日週（9日頃）
• 完了日：未発表

Googleは、2018年3月上旬にコアアルゴリズムのアップデートがあったことを発表しました。

Googleは検索結果の改善のために常にアルゴリズムの変更を実施しています。年に数回ほど広範囲にわたるアップデートを行い、各Webサイトはアップデートへの対策として素晴らしいコンテンツを構築し続けることを推奨する旨を発表しました。

参考：Google SearchLiaison 公式Twitter（2018年3月12日公開）

2018年4月のコアアルゴリズムアップデート

• 公開日：2018年4月16日
• 完了日：未発表

翌月4月にも、コアアルゴリズムアップデートが実施されました。

このアップデートは品質面ではなく、検索クエリとコンテンツの関連性に関するアップデートであったと考えられています。

参考：Google SearchLiaison 公式Twitter（2018年4月20日公開）

2018年8月のコアアルゴリズムアップデート

• 公開日：2018年8月1日週
• 完了日：未発表

同年8月にも、コアアルゴリズムアップデートが実施されました。

今回のアップデートではYMYL領域を扱うWebサイト（特に医療領域）の検索順位に大きな影響を及ぼしたと推測されています。

参考：Google SearchLiaison 公式Twitter（2018年8月1日公開）

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2019年3月のコアアルゴリズムアップデート「March 2019 Core Update」

• 公開日：2019年3月11日週
• 完了日：未発表

2019年3月のコアアルゴリズムアップデートは、広範囲にわたるものでした。

各Webサイトにはそれまでと同様の対応を求め、Googleはここからアップデート名を発表しました。

参考：Google SearchLiaison 公式Twitter（2019年3月13日公開）

2019年6月のコアアルゴリズムアップデート「June 2019 Core Update」

• 公開日：2019年6月3日週
• 完了日：未発表

同年6月に実施されたアップデートはこれまでと異なり、前日に事前告知がなされました。

それまでもコアアルゴリズムアップデートの事前告知を望む声は多くあり、Googleは要望に応えた形となりました。ただし、事前告知の有無がアップデートの影響や規模と関わっているわけではない点は留意しましょう。

参考：Google SearchLiaison 公式Twitter（2019年6月2日公開）

2019年9月のコアアルゴリズムアップデート「September 2019 Core Update」

• 公開日：2019年9月24日
• 完了日：未発表

2019年は9月にも、コアアルゴリズムアップデートが実施されました。

このアップデートも特にGoogleから追加の説明はなく、淡々と展開されました。

参考：Google SearchLiaison 公式Twitter（2019年9月24日公開）

2020年1月のコアアルゴリズムアップデート「January 2020 Core Update」

• 公開日：2020年1月14日
• 完了日：公開日より2週間程度かかると説明あり

2020年1月に行われたアップデートは、多くのWebサイトの検索結果の表示順位を変動させました。

特にYMYL領域のキーワードで順位変動の幅が大きかったようです。

参考：Google SearchLiaison 公式Twitter（2020年1月13日公開）

2020年5月のコアアルゴリズムアップデート「May 2020 Core Update」

• 公開日：2020年5月5日
• 完了日：2020年5月19日

5月のアップデートは5月4日から開始され、19日に完了しました。

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）流行後、初のアップデートということで、その影響が注目されました。

同年1月のコアアルゴリズムアップデートに引き続いて、YMYL領域のキーワードに大きな影響が見られましたが、その背景にはやはり新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の世界的な流行が影を落としているとみられます。

参考：Google SearchLiaison 公式Twitter（2020年5月4日公開）

2020年12月のコアアルゴリズムアップデート「December 2020 Core Update」

• 公開日：2020年12月4日
• 完了日：2020年12月17日

12月には7ヵ月ぶりとなるコアアルゴリズムアップデートが実施されました。

コアアルゴリズムアップデートは毎年3回程度実施されますが、例年、下半期は9～11月に実施されることがほとんどでした。

2020年は11月までに3回目のコアアルゴリズムアップデートが行われず、2回のアップデートに止まるのではないかとの見方が広がりました。

しかし、異例である年末のコアアルゴリズムアップデートが実施され検索順位が動いたことで、クリスマス年末年始商戦と消費者の行動に少なくない影響があり、企業の売上にはね返ったものと推察されます。

参考：Google SearchLiaison 公式Twitter（2020年12月3日公開）

2021年6月のコアアルゴリズムアップデート「June 2021 Core Update」

• 公開日：2021年6月3日
• 完了日：2021年6月12日

2021年は、まず6月にコアアルゴリズムアップデートが行われました。

ただし、6月の時点でアップデート事項のすべての準備ができていたわけではなかったようで、史上初の2回に分けて実施されることが説明されました。

参考：Google SearchLiaison 公式Twitter（2021年6月2日公開）

2021年7月のコアアルゴリズムアップデート「July 2021 Core Update」

• 公開日：2021年7月2日
• 完了日：2021年7月12日

残ったアップデート事項について予定通り、7月に実施されました。

参考：Google SearchLiaison 公式Twitter（2021年7月1日公開）

2021年11月のコアアルゴリズムアップデート「November 2021 Core Update」

• 公開日：2021年11月18日
• 完了日：2021年12月1日

さらに、2021年3回目のコアアルゴリズムアップデートは11月に実施されました。

これまでコアアルゴリズムアップデートの告知や報告は、Google検索の公式Twitterアカウント「Google SearchLiaison」（@searchliaison）から発表されていましたが、このときの報告は、優れたWebサイトづくりを支援するニュース等を配信するTwitterアカウント「Google Search Central」（@googlesearchc）からなされました。

参考：Google SearchLiaison 公式Twitter（2021年11月17日公開）

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2022年5月のコアアルゴリズムアップデート「May 2022 core update」

• 公開日：2022年5月26日
• 完了日：2022年6月9日

2022年最初のコアアップデートは、5月に実施されました。

このアップデートからGoogle検索セントラルブログでも投稿されるようになりました。

参考： 2022年5月のコアアップデートのリリース（Google検索）（2022年5月25日公開）

Google SearchLiaison 公式Twitter（2022年5月25日公開）

Google検索品質評価ガイドラインを活用して、Webサイトを改善しよう

コアアルゴリズムのアップデート内容は公開されませんが、質の高いコンテンツを提供するWebサイト運営が求められていることはGoogleのガイドラインからわかります。

自社サイトが質の高いコンテンツを提供できているかどうかの判断基準として、Googleが提供している検索品質評価ガイドライン（General Guidelines）を活用しましょう。

検索品質評価ガイドラインはGoogleのWebサイト評価者向けガイドラインですが、Googleがどのような観点でWebサイトを評価しているのかをつかむことができるのでWebサイトの運営にも役に立ちます。

毎日、全世界で、膨大な回数の検索が繰り返されています。Googleは、その膨大な数の検索に対応し、ユーザーが求めている情報を的確に提供できるように、ユーザーが入力する検索クエリを分析しているのです。

また、全世界のWebページに掲載されたコンテンツ、コンテンツ情報の専門性や信頼性、使用言語や地域など多様な要素を日々分析・検討を行い、コアアルゴリズムのアップデートを定期的に実施しています。

ナイルでは、豊富な経験・データに裏付けされたコンサルティング力で、サイト改善の支援が可能です。大きく3つのステップに分けて、対応させていただきます。

• 調査・設計：現状のヒアリングやKPIの設定、ツールの導入などを行う
• 分析：アクセスやヒートマップの分析、ユーザー行動観察などを行う
• 改善：施策の効果検証や定例レポーティング作成、継続施策の提案などを行う

状況をヒアリングした上で、段階的にサイト改善を行っていきます。ぜひ、お気軽にご相談ください。

Google検索のコアアルゴリズムアップデートからWebサイト運営のポイントを解説は【お気軽にご相談下さい】ナイルのSEO相談室で公開された投稿です。

Web広告は取り組みやすい集客施策であり、多くの企業で利用されています。ただ、Web広告の種類はさまざまで得られる効果も異なるため自社サイトに合った広告選びが重要です。

そこで今回の記事では、Web広告を利用するときにスムーズな選択ができるよう、それぞれの種類や特徴、強みを解説していきます。

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そもそもWeb広告とは何か

Web広告とは、インターネット（Web）上のメディア（媒体）に掲載されるすべての広告のことです。

インターネット広告、オンライン広告、デジタル広告とも呼ばれています。Webメディアは、広告枠を持つWebサイト、検索エンジンの検索結果ページ、メール、SNS、動画などさまざまです。

デジタルデバイスの進化と普及、通信環境の整備も相まって、もはやインターネットと社会生活は切り離せないものとなっています。Webメディアを通じてWeb広告を目にする機会は、日常的な光景といっていいでしょう。

Web広告のニーズが高まっている背景は？

Web広告は現在、急速に市場規模を拡大させています。

電通が発表した調査レポート『2021年 日本の広告費』にもあるように「マスコミ四媒体広告費（新聞・雑誌・ラジオ・テレビメディア広告）」を「インターネット（Web）広告費」がはじめて上回ったことは多くのニュースにも取り上げられました。

参考：「2021年 日本の広告費」解説－広告市場は大きく回復。インターネット広告費がマスコミ四媒体の総計を初めて上回る（ウェブ電通報/株式会社電通）

コロナ禍以降、広告全体の落ち込みが見られるなかでもWeb広告はプラス成長を達成しました。これは、さまざまな経済活動がWeb上に移行し、従来型広告からWeb広告へのシフトと考えられます。

また、従来型広告の弱点であった「一度掲載すると途中変更しづらい」「どれだけ効果があったか、測りづらい」「広告コストが割高になってしまう」「消費行動につなげづらい」「年齢や性別など、望む属性へのリーチがしづらい」などの課題も、Web広告ならば克服できます。

「広告本文やキーワード、デザインを柔軟に変えられる」「シミュレーションや効果測定ができる」「少ないコストから始められる」「ユーザーの行動を促進できる」「ターゲットを絞った掲載・配信ができる」といった点は、Web広告の大きな特徴です。

さらに広告配信の自動化や最適化が進み、短期間で効果を得やすくなったのも、Web広告が急成長した要因に挙げられます。

Web広告には、どんな種類と特徴がある？

Web広告には数多くの種類があり、それぞれ異なる特徴を持っています。

広告をかけたい商品やサービス、掲載の目的に応じてどのWeb広告を用いるのが最適なのかは変わってきます。また、運用を行うのにも知識が必要です。ここからはWeb広告の種類と出稿・課金方法などを解説します。

より多くのユーザーにリーチしたい場合、おすすめのWeb広告

Web広告の中でも、多くのユーザーにリーチしやすいタイプを紹介します。

それぞれ特徴があり、活用方法によっては特定ユーザーへのリーチも可能です。

ディスプレイ広告

ディスプレイ広告とは、Webサイトやアプリの広告枠に表示される画像や動画、テキスト広告のことです。

Yahoo!Japanのトップページに表示される広告を連想すると、イメージしやすいでしょう。年齢や性別、地域、過去のWebサイト閲覧履歴などをもとに、細かなターゲティングを行うことが可能です。

そのため、まだ商品やサービスを知らない潜在ユーザーへの認知に適しています。また目を引くビジュアルの広告など視覚的なアプローチもできるでしょう。

ユーザーが広告をクリックすることで初めて広告料金が発生する「クリック課金型」なのも、ディスプレイ広告の特徴です。ただし、検索意欲が高い人を対象とはしないため、離脱が多くなる点には注意しましょう。

SNS広告

SNS広告とは、TwitterやFacebook、Instagram、LINEといったSNS上に掲載されるWeb広告のことです。

急速な普及を遂げるSNSは、年代層やライフスタイルに応じて利用者が異なります。SNSの特徴を十分に加味した広告掲載を行えば、より高い効果が得られるでしょう。

また性別・年齢だけではなく、学歴や趣味、フォロー状況など、他のWeb広告では設定が困難な細かなターゲティングができるのも特徴です。

例えば、SNSを開くと「ビジネス系インフルエンサーも利用するTwitterならば、専門分野のノウハウ記事やセミナー告知といったビジネスマーケティングに応用しやすい！」といったPR文を見たことがあるかもしれません。ただし、適切な運用をしないと特定ユーザーに配信し続けてしまう点には注意が必要です。

YouTube広告・動画広告

YouTube広告・動画広告とは、動画コンテンツを配信するWeb広告のことです。

テキストや画像と比較して伝えられる情報量が非常に多いため、効果を出しやすい広告といえるでしょう。YouTubeをはじめとする動画プラットフォームやニュースサイトでテレビCMのように差し込まれる「インストリーム広告」があります。

特に注目度が高いのは、YouTube広告です。ユーザーの趣向に合わせた広告配信が行え、より高い効果を得られます。ただし、動画を途中でスキップされて最後まで視聴しない可能性は踏まえておきましょう。

また、Yahoo!Japanのトップページやキュレーションサイトのバナー部分に表示される「インバナー広告」もそうです。

SNSのタイムライン上に掲載される「インフィード広告」、ユーザーがWebサイトを閲覧中に表示・再生される「インリード広告」なども動画広告に含まれます。

純広告（バナー広告）

純広告とは、特定のWebサイトの広告枠を買い取って掲載するWeb広告のことです。

一般に「バナー広告」と呼ばれるものが該当します。メディア側の設定や契約内容にもよりますが、ある程度の期間、広告掲載が続くため、商品やサービスをまったく知らない低関心ユーザーへのアプローチが可能となるでしょう。

Yahoo!Japanなど、メジャーなWebメディアであれば露出度も高く、大きな効果を得られます。その一方で、広告枠の単価も上がり、多くの費用を伴うことは注意しなければなりません。

アドネットワーク広告・DSP

アドネットワーク広告とは、多くのサイトが集約された広告配信ネットワークのことです。

ネットワークを通じて、複数のWebサイトにまとめて広告を配信できる手法です。DSP（Demand-Side Platform）と呼ばれるツールを利用して、ひとつのプラットフォームのみで管理できます。

最大のメリットは、「一括」の広告配信となるため作業効率を高めることができる点にあり、DSPによって配信ジャンルを絞り込むこともできます。ただ、メディア選定には限界があり、意図しないWebサイトに広告が配信されてしまうリスクも含んでいます。

リワード広告

リワード広告とは、広告を見たユーザーに対して「リワード/報酬」が支払われる仕組みのことです。

具体的には、アプリ内で動画を視聴したり、アンケートに答えたりすることで、報酬として何らかのポイントをユーザーが獲得できます。報酬はユーザーだけではなく、メディアにも支払われるため「アフィリエイト広告」の一種ともいえます。

「アプリのインストール数を早く伸ばしたい」など、短期間でのブランディングや認知拡大、ユーザー獲得に有効なWeb広告です。ただし報酬が目的になるので、ユーザーの継続率は低くなりがちになります。

ネイティブ広告

ネイティブ広告とは、Webサイト上で一見すると、広告ではなく記事や投稿であるかのように見えるWeb広告のことです。

「ネイティブアド」とも呼ばれます。自然な広告表示ができることからユーザーに煩わしさやストレスを与えず、潜在ユーザーへのリーチも行いやすいWeb広告です。

ただ、「記事だと思ってクリックしたら、広告だった」と反感を買う恐れがあります。また、掲載するWebサイトになじむコピーやデザインを作成するためには、工夫と労力が必要です。

特定ユーザーにリーチしたい場合、おすすめのWeb広告

Web広告の中でも、より特定ユーザーにリーチできるのが以下のWeb広告です。

より即効性の高いWeb広告ともいえます。

リスティング広告

リスティング広告とは、GoogleやYahoo!をはじめとする検索エンジンの検索結果ページに表示されるテキストのことです。

ユーザーが検索したキーワードに関連した広告が表示されるため、当該商品やサービスに興味を持ちやすく、より購買意欲の高いユーザーを集めやすい点がメリットです。

出稿後、すぐに上位表示されるため即効性も高く、広告費はユーザーが広告をクリックした時点で発生します。表示されただけでは料金がかからない点もメリットでしょう。

一方、競合が多い検索キーワードを指定するとクリック単価が上がり、表示回数も減ってしまうため、キーワード選定は戦略的に行う必要があります。

アフィリエイト広告

アフィリエイト広告とは、アフィリエイターと呼ばれる発信者が自身のWebサイトやブログに商品・サービス内にリンクを貼る広告です。

広告経由でユーザーが購入に至るなど、広告主があらかじめ設定した成果（コンバージョン）を達成した際、サイト運営者に報酬が支払われます。

広告主とアフィリエイター、ASPと呼ばれる広告運用メディアの3者がいて、はじめて成り立ちます。「成果報酬型広告」と呼ばれることからもわかるように、費用が発生するのは成果が出た場合のみです。

他のWeb広告と比較しても、費用対効果が高いといえます。その一方で、「効果が出るまで時間がかかる」「意図しないWebサイトに商品・サービスが掲載されてイメージを損なってしまう」というデメリットもあります。

記事広告・タイアップ広告

記事広告とは、Webサイト内の記事で自社の商品・サービスをPRしてもらう手法のことです。

広告主とメディアが連携して制作を行う広告としてタイアップ広告とも呼ばれ、メディアの信頼性やブランド力を利用して自社の商品・サービスをより的確に紹介できます。

そのため、記事の読者から信頼を得やすい点がメリットです。低関心ユーザー、潜在ユーザーの双方にリーチすることも可能です。

その一方で、記事の作成には相応の労力を要します。また掲載後、効果が表れるまで時間がかかるケースもあります。記事のクオリティを担保し、内容に信ぴょう性を持たせないと望んだ効果は得られない点にも注意しましょう。

すでに接点のあるユーザーにリーチしたい場合、おすすめのWeb広告

これまで取り上げたWeb広告と異なり、すでに接点を持つユーザーに直接的にリーチできるWeb広告もあります。

ひとつずつ説明していきます。

リターゲティング広告

リターゲティング広告とは、過去にWebサイトを訪問したユーザーに対して表示させるWeb広告のことです。

Yahoo!では「リターゲティング」ですが、Googleでは「リマーケティング」と呼ばれます。Webサイトを訪れたということは、ユーザーはすでに商品・サービスに興味や関心を持っている可能性が高く、コンバージョンにつながりやすくなるでしょう。

ただし、注意点としては、繰り返し表示される広告にユーザーが嫌悪感を抱く可能性があることです。また、行動を追跡するため監視されているような印象を与えてしまうかもしれません。

メール広告

メール広告とは、メールに広告を掲載する手法のことです。

「メールマガジンのヘッダー・フッター部分に広告文やリンクを掲載する」「メールの内容すべてが広告になっている」いずれかのパターンがあります。

メール自体、何らかの接点を持つユーザーに配信されるため、自社の商品・サービスを一度利用したり、知っていたりする方に向けたアプローチが行えます。

もちろんメールを開封してもらえなければ効果は得られませんが、消去さえされなければ、ずっとメールが残り続ける点もメリットといえるでしょう。

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確かな戦略のもとWeb広告を運用しよう

Web広告には、それぞれメリットとデメリットがあります。Web広告の運用目的を明確にし、戦略立てた掲載・配信を行わなければ、「まったく効果が上がらなかった」というケースも起きかねません。

また一度設定しても、効果やトレンドを踏まえて定期的な見直しが必須となります。LP（ランディングページ）の作成など「広告をクリックしてもらった後」の準備や対策もしっかり行うことが大切です。注意点を踏まえながら、より効果的なWeb広告の運用を目指していきましょう。

ナイルでは、はじめてリスティング広告に取り組む人向けの資料をご用意しております。リスティング広告はユーザーの検索に合わせて表示をコントロールできるため、比較的CVRが高い傾向にある広告です。

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「本格的にSEO対策に取り組みたいが、専門知識が必要で、社内にもすぐに対応できる人材が見当たらない」

そんな悩みを持っている会社は少なくないでしょう。最近ではコンサルティングを受けてSEO対策に取り組む企業も増えてきています。

SEOのプロに依頼をする上で、何が必要で、何から取りかかればいいのでしょうか。この記事では、SEO対策を依頼するときのプロセスについて、1から解説します。

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SEO対策を依頼するプロセスの各ポイント

SEO対策を依頼するときのポイントについて、チェックしましょう。

SEO対策を行う業者が数多くある中で、自社にとってどこを選ぶべきかが見えてきます。

依頼するSEO対策は主に3種類

SEO対策業者との打ち合わせでは、対象となるサイトの調査・分析などを行い、SEO対策の方向性を決めていくことになります。

具体的にお願いすることになる業務内容は、主に以下の3つです。

1. 内部対策

内部対策とは、その名の通り、Webサイト内の設計見直しやタグの設置といったSEO対策です。

サイトの調整などを行うため、必然的に専門性が必要となります。主な目的としては、検索エンジンのクローラーにサイト情報を適切に認識させ、評価を得ることです。

具体例として、下記の項目が挙げられます。

【SEO内部対策の例】 階層構造の改善 内部リンクの最適化 タイトルの最適化 hタグ・alt属性などの改善 メタディスクリプションの最適化 パンくずリストの設置 URLの正規化

内部対策で狙うところは、「SEOで評価されるときに減点されないこと」です。どれだけ優良なコンテンツを掲載していても、内部対策が適切でなければ、正しい評価を得られません。検索での上位表示を目指すためにも、可能な限りで対処しておきたいです。

2. 外部対策

外部対策とは、「被リンク」を獲得するための施策です。

被リンクとは、外部サイトに自社サイトのリンクが掲載されることを指します。この被リンクは「サイトの人気票」のようなもので、コンテンツが良質であればあるほど、他のサイトにおいて紹介される機会が増加し、被リンク数も増えます。

また、Googleは被リンクを多く獲得しているサイトを「注目を集めた有益なサイト」と判断するため、SEO評価が向上します。

しかし、Googleが評価する被リンクは、あくまで「自然に獲得した」ものです。自作自演のリンクを作成する行為は当然「ルール違反」となり、かえってサイトの順位を大きく下げることにつながります。

SEO対策業者からの「被リンクを使って順位アップを狙いましょう」といった提案には注意をしましょう。

3. コンテンツSEO

コンテンツSEOとは、定期的に「コンテンツ（記事）」を発信・更新することで、検索順位の向上を狙う施策です。

内部対策や外部対策とは異なり、コンテンツ自体を作成してSEOの評価を高めます。何よりも重要なのは、「ユーザーのニーズを満たす」ことです。

良質なコンテンツであれば、検索エンジンから評価され、検索結果画面でも上位に表示される可能性が高くなります。また、コンテンツを経由してユーザーとの接点が生まれるため、自社サイトやオウンドメディアへの流入が増えるでしょう。

しかし、質の高い記事を発信し続けていくのは非常に難易度が高いです。人的リソースの確保だけでなく、キーワード選定など「SEOライティング」といった専門的なスキルも問われます。

しかも、その時々の検索結果のトレンドを追いながら、検索エンジンに評価されるコンテンツに改良していく必要もあり、成果を出すまでに大変時間がかかります。自社で継続的に行えないようであれば、外注したほうが得策です。

目標と予算は大まかでも決めておこう

SEO対策を依頼する際には、到達目標と、それに伴う費用（予算）は決めておくほうが無難です。

SEO専門の業者は、「固定費用型」か「成果報酬型」のどちらかの料金体系を取っていることがほとんどです。前者は、対策の成果に関係なく固定額を支払う料金体系で、月単位で契約するのが一般的です。

一方、後者は、依頼時に決めた目標を達成するごとに費用が発生します。多いケースとしては、対象のキーワードで10位以内にランクインした場合、その順位に滞在する日数を費用算定するというのもあります。

目標設定は依頼先としっかり協議を

SEO対策を行った前後の変化は数値で計測できるため、効果の「見える化」が可能です。

主な指標としては、「検索順位」「自然検索経由セッション」「自然検索経由コンバージョン数」などがあります。この効果計測は、SEO対策の方向性や料金に絡むことから、SEO対策業者と綿密にすり合わせをしておかないとトラブルの原因になりかねません。

業者に丸投げでなく、関係者間で閲覧できるレポートを作成し、定期的に計測を確認しながら意見交換を行えるようにしておきましょう。

依頼期間には余裕を持たせる

SEO対策は広告運用などと異なり、検索エンジンの評価が絡むため、比較的時間がかかりやすい傾向があります。

0からSEOに取り組む場合は1年以上、ある程度取り組んでいる場合でも半年ほどは期待した評価を得るまでに時間がかかることが多いです。

もちろん、定期的なチェックをして欲しいといった、スポットの依頼は別ですが、成果を出すためにも1〜2ヵ月で判断するということはしないことをおすすめします。

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SEO対策を依頼するメリット

SEO対策を外注すると、実施コスト＋コンサル費用はかかりますが、その分大きなメリットが期待できます。

依頼した際のメリットを、ひとつずつ解説していきましょう。

SEOに取り組む道筋（流れ）が明確になる

SEO対策を依頼すると、「どのように取り組めば、SEO効果が見込めるのか」を熟知しているSEOのプロに頼むことができます。

実績のある業者なら、経験に基づく適切なアドバイスが受けられ、最短ルートでの道筋を提案してくれます。社内でSEOを行うよりもはるかに短期間で実現できて、その費用対効果も高いのは、大きなメリットです。

自社のリソースを使わずにSEO対策を進めていける

Webサイトの上位化などを果たすには一定の期間を要すため、専門的な知識を備えた者による適切な対応が必要となります。

社内の人的リソースの維持・強化を図ったりするのは費用と手間がかかります。SEO対策は外注をすれば、新たに専任者（正社員等）を採用したり、専門知識を持ったメンバーを採用する必要はありません。

自社のリソースを使わずSEO対策を進めていけるのは効率よく進めていく方法のひとつともいえます。本業を抱えている場合に、本来集中すべき業務に時間が注げるのも、SEOを外注するメリットです。

SEOのノウハウが身に付き、最新の情報も得られる

SEO対策はトレンドの移り変わりが激しいため、社内で行っていると「競合他社に遅れを取っているのでは」と不安になってしまいがちです。

事実、Googleは頻繁にアップデートを行っていますが、自社で最新情報を常にチェックし、適切な対処を行うのは困難を伴います。

最新情報を踏まえたSEO対策を行わなければ、思うような効果が得られません。また、SEO対策を外注することで、定期的に最新情報を手に入れられるのはメリットのひとつです。

また、外注とはいえ、SEOのプロと二人三脚で対応を行うため、自社担当者の人材育成というプラスの面も見込まれるでしょう。専門業者と上手に付き合っていくことで、自社のレベルアップにもつなげられます。

SEOは、長期的に成果を出していくための依頼

SEO対策はすぐさま効果が上がるというものではなく、それなりの時間がかかります。

最低でも半年くらいの時間が必要だともいわれています。それだけに外注する際に契約書はよく確認することです。

「料金は安いが契約期間が異常に長い」「契約期間が明確に設定されていない」「途中解約の定めがない」などには注意が必要です。契約書が曖昧な業者には細心の注意を払いながら、依頼先の取引社数や成功事例を確認し、信頼できるかを見極めていきましょう。

また、ナイルではSEOについてまとめた資料をご用意しております。SEOについて把握したい方は、この3点の資料をぜひご覧ください。ダウンロードは無料です。

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具体的な内容については、ダウンロードの上、ご確認ください。

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現代は、SNSが発展してインターネットを介した無数の「つながり」が生まれるようになりました。それは個人だけでなく、企業もインターネット時代の波に乗って、顧客との関係性を重視した販売戦略を取り入れています。

さらに、エンゲージメントに焦点を当てたマーケティング手法を採用する企業も珍しくありません（顧客エンゲージメント）。

今回の記事では、Web における「エンゲージメントマーケティング」の定義や実践法について紹介します。

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エンゲージメントマーケティングとは

エンゲージメントマーケティングとは、顧客と企業の有効な関係性を特定の行動により測定し、売上を向上させる施策に結びつけることを指します。

エンゲージメントとは、「婚約」や「約束」を意味する英単語です。ビジネスシーン、特にマーケティングの分野では、自社と顧客との関係やその関係性の深さを表すときに用いられます。

このエンゲージメントを理解し難い点は、エンゲージメントが具体的に指す指標がその都度で異なるためです。

例えば、Twitterではツイート内のURLのクリック数や、プロフィールのクリック数などが、エンゲージメントとしてカウントされます。

しかし、エンゲージメントを関係性の深さを示す指標として考えると、メールマガジンの累計開封数などもエンゲージメントを表す指標として考えることができるのです。

また、このような定量的な指標だけでなく、アンケートによって「自社ブランドが他社のものより高くても買う人がどのくらいいるか」などの測定も、エンゲージメントを測る上では重要でしょう。

このようにWebにおけるエンゲージメントは、場面場面で指すものが変わりますが、根底にあるのは「顧客と企業の有効な関係性を特定の行動によって測るもの」と考えるとスッキリするはずです。

Webマーケティングでエンゲージメントを意識する理由

Webマーケティングにおいて、エンゲージメントを意識する必要性が高まった理由を解説します。

情報を得やすくなり、消費者の行動が変化した

誰もがスマートフォンを所持し、数多くあるホームページやSNSから好きなように情報を得るようになり、企業からのメッセージが思うように伝わらなくなりました。

消費者からすると、どの企業も同じような商品を同じような広告で宣伝しているように見えているかも知れません。そのような中で、さらに消費者はレビューや比較情報などをもとに自分の力で商品を探す傾向があるため、「わざわざ自社製品を選んでもらう」といったことを考えないといけなくなったのです。

そうした際に活きてくるのが、「エンゲージメント」です。普段より企業の発信する情報への反応が良い顧客であれば、その商品を購入する際に第一想起となることも多く、「わざわざ自社製品を選んでもらっている」という状況を生み出しやすいでしょう。

企業が顧客と長期的な接点を持ちやすくなった

定期的な接点となりうるチャネルが多数存在します。

TwitterやInstagramなどはユーザーへ手軽に情報発信ができ、フォロワーという形で定期的な接点が可能です。YouTubeなどは、一度の視聴時間がそれなりに長いため、定期的に閲覧させることができれば強力なエンゲージメントを生み出します。

ほかにもBtoB領域であれば、メールマガジンやセミナー開催などもユーザーと良好な関係を築きやすいでしょう。メルマガは希望した人にしか届かないため、若干ではありますが特別感もあるかもしれません。

このように、ユーザーが自社を選ぶ気持ちを醸成させる取り組みがしやすくなっていることも、エンゲージメントを意識するポイントになります。

ユーザーが自ら情報を得る現代では、CM放映やチラシを配りといった施策だけでは定期的な接点を持つことが難しいでしょう。

「エンゲージメント施策は、別にやらなくていいのでは？」と感じる方がいるとすれば、その間に競合他社が見込み顧客とのエンゲージメントを高めている可能性もあるということなのです。

エンゲージメント率の測定方法

冒頭で記載した通り、エンゲージメントの定義はケースごとにさまざまです。

測定方法もその都度異なるため、今回は代表的ないくつかの例を紹介します。

Webアンケートによる測定

ダイレクトに顧客の声が聞ける「Webアンケート」が挙げられます。

なかでも、顧客ロイヤリティを数値化する「NPS（ネットプロモータースコア）」は、精度が高く、広く活用されている方法です。

NPSの特徴として、「あなたはこの商品を知人友人にどのくらい紹介したいですか」といった設問に対して1～10点で答えさせる方式を取ります。

結果は数値化され、そこから「推奨者」「中立者」「批判者」などとラベル分けして、見込み顧客となるかといった顧客との関係度合いを見出します。

SNSによる測定

SNSにおけるエンゲージメントの測定は、「自社の投稿に対してどのくらいの反応（いいね、クリック等）があったか」を確認するのが主流です。

ここでは「Twitter」と「Facebook」を例に挙げて解説します。

Twitter

Twitterにおけるエンゲージメント測定に使う項目は、「いいね」「リツイート」「返信」「投稿からのフォロー」「画像、動画、リンクなどのクリック」などのアクションがあります。

また、ツイートが見られた回数を「インプレッション」といい、これは同一のユーザーが複数回閲覧すれば、その都度カウントされます。

Twitterのエンゲージメント率の計算式は、「エンゲージメントの総数÷インプレッションの合計×100」です。ツイッターの管理画面にある「アナリティクス」から、エンゲージメント率を確認できます。

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Facebook

Facebookでのエンゲージメントの測定項目は、「いいね」「シェア」「コメント」「写真、アイコンなどのクリック」の4つです。投稿を見たユーザー数については「リーチ」といいます。

Facebookのエンゲージメント率の計算式は、「エンゲージメントの総数÷リーチ数×100」です。リーチは、ツイッターのインプレッションと異なり、同一のユーザーが投稿を複数回閲覧しても数値は1なので、正確なエンゲージメント率の算出が可能といえます。

エンゲージメントは当然ながら、インプレッションの数が増えれば、同様に増える傾向にあります。その際に、最終的に顧客になりうるユーザーであれば良いのですが、闇雲に数を増やしている状態で、エンゲージメントが高まったと考えるのは危険かもしれません。

目的に合わせて最適なエンゲージメントを追っていきましょう。

エンゲージメントの獲得方法

エンゲージメント率が把握できれば、次はエンゲージメント獲得を考えましょう。

ツールなどを用いて、ユーザーとの「距離感」に合わせたアプローチをすることが主流です。

マーケティングオートメーションを活用する

マーケティングオートメーション（MA）は、「営業活動の効率化」と「マーケティング効果の可視化」を実現してくれるため、多くの企業が活用しています。

MAツールを使えば、顧客情報がデータで一元的にデジタル管理できることから、購買意欲が高い見込み客のみを抽出するなど、個別に働きかける（営業活動につなげる）ことが可能です。

具体的な活用例としては、メール配信システムがあります。顧客の購入履歴等に合わせて、適切に配信のタイミングやメッセージ情報を選んで実行してくれます。

顧客一人ひとりに適切なメールを都度送ることが理想ですので、このようなシステムを活用すると効率的です。ユーザーに少しずつ興味を持ってもらったり、商品が欲しいと思っている顧客との接点に利用できるでしょう。

カスタマージャーニーマップを活用する

カスタマージャーニーとは、商品・サービスの認知から購入に至るまでの過程を「旅」になぞらえたマーケティング用語です。

この一連の流れを図式化したのがカスタマージャーニーマップです。ユーザーの購買行動を可視化するだけでなく、各段階の課題の洗い出しにも使えるため有効です。

行動を起こしてほしいターゲットを具体的にイメージした人物像のことを「ペルソナ」と呼びますが、このペルソナがたどると思われるシナリオを基にしたアプローチを導き出します。MAツールと連携させれば、より効率的にエンゲージメントを高めることが可能となります。

検索クエリと関連性の高いコンテンツを提供する

さまざまな選択肢を持つ顧客は、Webサイトを比較しながら閲覧する傾向があります。

検索ワードと実際に公開しているコンテンツ内容に齟齬がないようにするのはもちろん、ライバルよりも質の高いコンテンツを用意しましょう。

高品質なコンテンツは、顧客がいったん離脱しても戻ってくる可能性は大きくなり、エンゲージメントを獲得できるようになります。

デジタル空間でのエンゲージメント向上がカギ

消費行動のデジタル化が加速する中で、エンゲージメントを高めることは大きな効果が期待できるマーケティング手法です。

しかし、ユーザーは相当賢いため、企業側の下心全開でエンゲージメントを高めようとするとかえって逆効果になる可能性もあります。常にユーザーの目線に立ちながら、施策を実施していくことが何より大切です。

また、エンゲージメントの基本はコンテンツマーケティングにあります。ぜひ以下の資料もご参考にしてください。ダウンロードは無料です。

• コンテンツマーケティングの流れ
• コンテンツマーケティング成功の秘訣
• 投資対効果を最大化するための効果測定の考え方

具体的な内容については、ダウンロードの上、ご確認ください。

今さら聞けない！エンゲージメントマーケティングとはは【お気軽にご相談下さい】ナイルのSEO相談室で公開された投稿です。

Webサイトは、企業とユーザーがインタラクティブ（双方向）にコミュニケーションできるメディアです。だからこそ、テレビ、ラジオ、新聞、雑誌といった従来的なメディアとは異なったマーケティングが可能になります。そのため、ユーザーとのインタラクティブ性を損なうと、Webサイトの利点が失われてしまいます。

FID（First Input Delay）は、Webサイトのインタラクティブ性を計測するための指標です。この記事ではFIDについて、計測方法や改善方法を解説します。

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FIDの意味

FIDとは、Webページにおいてユーザーが最初に取った操作に対する反応速度を測定し、インタラクティブ性を評価した指標のことです。

「First Input Delay」を略した言葉で、直訳すると「初回入力遅延」です。Webサイトでの意味は、ユーザーがそのページで初めて実行したクリックやタップ、キー操作に対してWebサイト側が反応するのにどのくらいのタイムラグが発生するのかを評価します。

例えばECサイトであれば、カートに商品を追加する際のクリックから、実際に商品が追加されるまでの時間=FIDといったイメージです。

FIDはGoogleの公式で、以下のように定義されています。

First Input Delay (初回入力までの遅延時間、FID) は、読み込みの応答性を測定するための重要なユーザーを中心とした指標です。これは、応答のないページを操作する場合のユーザー体験を数値化したものであり、FID が短ければ短いほど、そのページがユーザーにとって使いやすいものであることが保証されます。

引用：First Input Delay (FID)（Google Developers）

ファーストビューの表示に関するLCPやページ表示のズレに関するLCPに比べ、FIDは思い当たる場面が少ないかもしれません。

しかし、ページ表示に時間がかかっていて、その際にリンククリックしても何も反応しない状態と聞くと、思い出されることがあるのではないでしょうか。

このようにFIDはリソースの読み込みなど、別のタスクが実行されている際に、別のタスクを実行しようとした際に長くなりやすい傾向があります。

また、Firstとあるように、ユーザーの最初の入力が対象となるほか、ユーザーが特にそのページで操作を行わなければFIDは記録されません。

なお、FIDは、下記のように評価されます。

100ミリ秒以下：GOOD（良好）

300ミリ秒以以下：NEEDS IMPROVEMENT（改善が必要）

300ミリ秒超：POOR（不良）

FIDはツールを使って計測しよう

自社WebサイトのFIDを確認する、無料ツールを使って測定してみましょう。

ここでは、計測ツールの特徴を紹介します。

Googleサーチコンソール

Googleサーチコンソールとは、Google検索エンジンがどのようにWebサイトを認識しているか確認できるツールで、自社WebサイトのCore Web Vitalsに関しても確認することができます。

Googleサーチコンソールの「ウェブに関する主な指標」機能を使えば、ページ反応速度の評価レポートが確認可能です。さらに、FIDの原因になっているページのURLが明らかになります。

あまりに膨大な数のURLとなると一つひとつ確認することは困難ですが、まだページが少ないうちであれば、GoogleサーチコンソールでFIDの原因を十分に探し出せるでしょう。

PageSpeed Insights

PageSpeed Insightsとは、PC・モバイルにかかわらずWebページのURLをフォームに入力すれば、Core Web Vitalsを計測することができるツールです。

実際のユーザーがWebサイトを閲覧する環境下で、測定したフィールドデータとシミュレーション環境下で測定したラボデータをチェックできます。

FIDに関してはフィールドデータでのみ確認できますが、ラボデータ内にあるTotal Blocking Time（TBT）でもFIDを大まかにつかむことが可能です。

TBTは、シミュレーション環境においてWebサイトのタスク処理時間が50ミリ秒を超えた場合、コンテンツが描画され始めてからユーザーが操作可能になるまでの合計時間を指しますので、FIDと密接に関連しています。

Googleも、TBTの改善がFIDの改善にもつながることを明らかにしています。

参考：Total Blocking Time (TBT)（Google Developers）

Lighthouse

Lighthouseとは、Google Chromeの拡張機能としてインストールでき、デベロッパーツールとしても使用することができるツールです。

LighthouseでもWebサイトのCore Web Vitalsを計測できますが、FIDについてはPageSpeed Insightsと同じく、TBTによって確認することになります。

Web Vitals

Web Vitalsとは、Core Web Vitalsを調べるためのGoogle Chromeの拡張機能です。

Web Vitalsを公式ページからダウンロード後、Google Chromeに拡張機能として追加したら、調べたいWebページを開きましょう。ブラウザのウィンドウ右上に出現した四角アイコンをクリックするだけで、簡単にFIDが確認できます。

ただし、Web Vitalsでわかるのはシミュレーション環境下での計測値です。実際のユーザーが使用している環境下での数値とは異なる可能性があります。Web Vitalsは簡単にすばやく計測できるのがメリットのため、本格的な調査・分析には適しません。日常的に簡易診断したい際に活用するといいでしょう。

また、分析に行き詰まりを感じている方は、いつでもご相談ください！以下の資料でご案内しています。

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FIDの改善方法

FIDが低下する要因になりやすいのは、ブラウザが大量のJavaScriptを処理しなければならない状況です。

したがって、FIDを改善するにはJavaScriptの処理を工夫すれば、改善される場合が多くあります。ここでは、FIDを改善するために実施できる、JavaScriptに対する処置を紹介します。

不要なJavaScriptは削除する

最もシンプルな処置は、不要なJavaScriptを削除することで、Webページの表示にかかってしまう時間をできるだけ短くすることです。

Webページの中に含まれる不要なJavaScriptは、Google Chromeのデベロッパーツール「Coverage」を使うことで確認できます。Webサイト制作者と一緒にCoverageで確認し、削除するJavaScriptを精査しましょう。

また、JavaScriptはバージョンが更新され続けている言語なので、最新のJavaScriptで作成されたコードは古いブラウザでは正しく動作しない可能性があります。

そして、最新バージョンのJavaScriptと互換性のない古いブラウザでも正しく動作するようにするために、「ポリフィル」というコードが使われます。

一方で新しいブラウザであれば、ポリフィルが不要になってしまい、FIDを低下させる要因になってしまいます。不要なJavaScriptを削除することと併せて、使用されていないポリフィルを削減して必要最低限に収めていくことも重要です。

JavaScriptの記述方法を工夫する

JavaScriptの記述の仕方を工夫することで、FIDを改善することができます。

記述の工夫は、「JavaScriptをbody要素に記述する」「JavaScriptを非同期化する」「サードパーティーコンテンツの記述を後回しにする」などが挙げられます。

まずJavaScriptをhead要素ではなく、body要素の最後に記述するようにしましょう。HTML文書において、head要素にはWebページの基本情報が書き込まれ、原則的にはコンピューターが読み込むための情報であり、ブラウザに表示されない情報です。

一方、body要素はWebページのコンテンツの情報が書き込まれます。Webページの読み込みはhead要素から先に行われ、その後にbody要素へと移ります。

したがって、head要素にJavaScriptが集中していると、body要素の読み込みと描画が遅れます。ブラウザができるだけ早くbody要素を読み込めるように、body要素の最後にJavaScriptを記述してください。

次に、JavaScriptを非同期化します。JavaScriptをHTML文書に埋め込むscriptタグにasync属性を付加することで非同期化できます。async属性を付けると読み込みが終わったものから順次に実行していくことができるので、処理速度が上がっていきます。

さらに、広告などのサードパーティーコンテンツの読み込みも負荷になります。広告はユーザーにとって必ずしも重要度が高くないので削除したり、JavaScriptの記述を後ろの方に移したりするなどの対策をしましょう。

JavaScriptを軽くする

JavaScriptを必要最小限まで絞り込んだら、残ったJavaScriptを軽くしていきましょう。

JavaScriptを軽量化する方法としては、Minify処理があります。Minify処理とは、JavaScriptファイルの記述形式をコンピューターが読む際に都合のいいように最適化する処置のことです。

具体的には、JavaScriptファイルに含まれている改行やコメントといった、人間が読むときに便利な処理を削除していきます。

コンピューターがJavaScriptファイルを読み込む上で不要な改行やコメントなども削除・圧縮することでJavaScriptファイルは軽くなっていきます。

また、ブラウザがJavaScriptを読み込み、描画するために50ミリ秒以上にわたって遅延が生じるようなタスクは「コードが長いタスク」とされており、FIDの低下につながります。

しかし、コードが長いタスクは分割することが可能です。コードが長いタスクを分割すれば、JavaScriptの処理にかかる時間を縮めることが可能になります。

Web Workerスクリプトを使用する

JavaScriptは通常ブラウザにおけるメインスレッドという領域で処理され、ユーザーの行動やコンテンツの描画処理が行われています。

したがって、大量のJavaScriptがメインスレッドに集中するとブラウザへの負荷が大きくなり、ユーザーからの入力に応答できないため、FIDの要因となるのです。

しかし、Web Workerというスクリプトを使用することで、JavaScriptをメインスレッドではなくバックグラウンドスレッドでも実行できるようになります。

JavaScriptをバックグラウンドスレッドで処理させることによって、メインスレッドへの負荷が減少し、FIDの改善につながります。

FIDの改善は客観的なデータをもとに技術者と連携して行おう

FIDは100ミリ秒単位の遅延で評価が分かれるため、よほど入力遅延が極端でない限り体感しづらいかもしれません。

ですので、ツールを活用してFIDを計測して、現状を把握することが大切です。1ヵ月に一度など、定時的にツールで計測を行い、結果から優先順位を決めて改善していくようにしましょう。

また、FIDはJavaScriptの影響を強く受けるため、改善には技術を持った人の力が必要です。Webサイトの制作担当者や外部パートナーと連携して、改善策を立てることをおすすめします。

なお、ナイルでは、豊富な経験・データに裏付けされたコンサルティング力で、サイト改善の支援が可能です。大きく3つのステップに分けて、対応させていただきます。

• 調査・設計：現状のヒアリングやKPIの設定、ツールの導入などを行う
• 分析：アクセスやヒートマップの分析、ユーザー行動観察などを行う
• 改善：施策の効果検証や定例レポーティング作成、継続施策の提案などを行う

状況をヒアリングした上で、段階的にサイト改善を行っていきます。ぜひ、お気軽にご相談ください。

FIDを改善して自社サイトのパフォーマンスを高めよう！計測から改善まで解説は【お気軽にご相談下さい】ナイルのSEO相談室で公開された投稿です。