自宅で料理をする時には、野菜や肉の価格はいくらでこの1品にいくらかかったかを計算している人はほぼいないだろう。しかし、飲食店にとってメニューの原価率を調整することは利益に直結する。レフコアが本日ローンチした「レシプロ」は、レストランがメニューをスタッフ間で共有したり、原価率を把握したりするのを楽にするためのサービスだ。
レシプロはレストランが提供するメニューに関する情報を一元管理するためのサービスだ。メニューを登録するにはメニュー名を入力し、カテゴリーを選択して、料理の写真を撮影する。次のステップでそのメニューで使用する食材とその分量を登録し、さらに売値や作り方といった情報も登録することができる。
使用する食材と分量を登録しておけば、レシプロにはメニューの閲覧画面で原価率を自動で計算する機能がある。ただ、食材の価格は変動するため、正確な原価率を計算するのにはタイムリーな食材の価格情報が必要だ。レシプロでは手入力で食材の価格を入力できるが、インフォマートが提供している受発注と請求書管理サービス「BtoBプラットフォーム 受発注」を使用している場合は、インフォマートを通じて購入した食材とその価格が自動でレシプロに反映する機能もある。インフォマートで登録している食材の価格変動があった場合は、通知を受けることも可能だ。
飲食店のメニュー戦略に活用
2016年2月に創業したレフコアの代表取締役を務める木月浩平氏は、飲食店を展開するファンクリックスの代表も務めている。ファンクリックスでは14店舗の飲食店を運営しているが、メニューは紙やエクセルで管理していたため、管理に多くの手間と労力がかかっていたと広報担当者は話す。また、メニュー開発のスタッフが辞めてしまうと、これまで提供していたメニューのレシピや作り方の手順が残らず、メニューを提供できないという問題が飲食業ではよくある。こうした問題を解決しようと考えたのが、レシプロを開発するきっかけになったという。
レシプロがインフォマートと連携したのは、ファンクリックスの飲食店でインフォマートのサービスを導入していたのも1つの理由だそうだ。ファンクリックスの飲食店ではすでにレシプロを導入して、店舗運営に活用しているという。
レシプロの開発にあたり、使いやすさにこだわったと担当者は話す。「スタッフの中にはパソコンに不慣れな人もいます。レシプロは直感的な操作でスタッフの作業負担を減らし、人が辞めない職場環境作りを促進したいと考えています」。
今後レシプロは、iPadなどで利用できるPOSレジシステムと連携することを視野に入れているという。レジシステムから、どのメニューがどのくらい売れたかの情報を取得し、店舗がより戦略的なメニュー開発ができるようにすることを考えている。
レフコアはレシプロのサービスリリースとともに、経済産業省が推進する「サービス等生産性向上IT導入支援事業（IT導入補助金）」の「IT導入支援事業者」に認定されたことを発表している。飲食店がレシプロを新規に導入する場合、条件によっては補助金を受け取ることができるそうだ。レシプロはウェブアプリなのでPCやタブレット、スマホから利用でき、利用料は1店舗で月額 1万2000円（税抜き）だ。メニューは2000点まで登録できる。