今週の特集では、日本版編集部が厳選した最新GPU・CPUを紹介しよう。各メーカーの最新製品を詳しく紹介しているので、ハードウェア好きのTechCrunch Japan読者のみなさんにはぜひチェックしていただきたい。
【特集】最新GPU・CPUを知る
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【特集】eSports
競技としてのゲームが市民権を得つつある。2020年の市場規模は世界で1400億円を超えるとも言われ、競技ゲームを観戦するスタジアムにはmまるでスポーツの試合のような熱気があふれている。日本でも、高校生を対象にしたeSports大会が開催されるなど、盛り上がりを見せている。それでも、ゲームが従来のスポーツのように認識されるまでには、まだ何か足りない。今週の特集では、eSportsの最新状況を振り返りながらこの業界に足りないものを考えていこう。
【特集】Apple vs Epic
大人気サバイバルシューティングゲームの「フォートナイト」を開発するEpic Games。同社は米国時間8月13日の朝、当該ゲームのアップデートを行った。このアップデートがプラットフォーマーであるAppleの逆鱗に触れることになる。Epic GamesはAppleのアプリマーケットプレイスであるApp Store上でフォートナイトを配信しているが、今回のアップデートによって、ユーザーはApp Storeを介することなく直接ゲーム内通貨をつかってバーチャルグッズを購入できるようになった。これは、このような取引に際してApple側に支払っていた手数料をスキップできるということを意味する。
Appleはこれに対応するために、App Storeからフォートナイトを即刻削除。一方のEpic Gamesは、テック業界の巨人に怖気付くことなく、反Appleキャンペーンを堂々と展開して真っ向勝負の構えを見せている。
今回のEpic Gamesによる謀反は、「コンテンツメーカーは強いプラットフォームに乗るしかない」というこれまでの通説を覆しうるものだ。果たして、3億5000万人ものユーザーを抱える“力を持ったコンテンツ”のフォートナイトにとっては、もはやプラットフォームという船は必要ないのだろうか。考えてみよう。
【特集】揺れる中国企業
2018年、ファーウェイCEO任正非氏の娘で、同社CFOを務める孟晩舟氏がアメリカ合衆国司法省からの要請を受けたカナダの司法当局により、米国によるイランに対する制裁をくぐり抜けるため米金融機関に虚偽の説明をしたとしてバンクーバーで逮捕された。かねてより米国とファーウェイの間には火種がくすぶっていたが、この事件をきっかけに両者の亀裂は大きく広がった。2019年5月15日、アメリカのトランプ大統領は、米国企業が安全保障上の脅威がある外国企業から通信機器を調達することを禁止する大統領令に署名。この禁止措置対象リストにファーウェイの名前が書き込まれると、Google、インテル、クアルコムなどの企業がそれに追随してファーウェイとの商取引を一部停止すると報道された。
最近では、インド政府が大人気の動画配信アプリ「TikTok」を含む複数の中国製アプリの使用を禁止するなど、外国政府と中国企業による攻防はファーウェイに限ったことではない。今週の特集「揺れる中国企業」では、時系列に沿って過去のニュースを整理することで、外国政府からの“締め出し”に揺れる中国企業の現状を探る。
【特集】激戦、動画配信サービス
動画配信サービスの代名詞「YouTube」が産声をあげたのは2005年のことだ。それから15年の間に、動画を作って配信する人を指す「YouTuber」という言葉が生まれ、スマートフォンで気軽に動画を楽しめる環境も整った。今、僕たちの生活には動画コンテンツが溢れている。しかし、そのYouTubeも安泰ではない。すでに、米国、英国、スペインの子どもたちはYouTubeに費やすのと同じ程度の時間を、中国発の動画配信サービス「TikTok」に費やしているという調査結果もある。
今週の特集では、ここ最近のニュースを振り返ることで、長きに渡って激戦を繰り広げる動画配信サービスの現状を追った。
【特集】プライバシーと接触者追跡
新型コロナウイルスの脅威に対抗するために生まれた「接触者追跡アプリ」。簡単に説明すると、接触者追跡アプリは、これまでの接触履歴からウイルス感染のリスクが高い人を発見するとともに、その人と接触した人には通知を送るというアプリだ。しかし、各国がこの接触者追跡アプリの開発を進めるにつれて、世界中で「プライバシー」に対する意識が高まることにもなった。
今週の特集では、コロナ禍で注目を浴びた接触者追跡アプリに関連する記事を振り返るとともに、プライバシーについて扱ったコラム記事を通して、プライバシーについてもう一度考えてみよう。
【特集】勃興するEdTech
「Education（教育）」と「Technology（テクノロジー）」を組み合わせた「EdTech」という言葉が生まれてから久しい。しかし、新型コロナウイルスの影響で、その言葉が今になってようやく脚光を浴びることとなった。学校が封鎖され、対面での授業の実施が困難になったこともあり、ビデオチャットによる遠隔授業など、テクノロジーを利用した教育に注目が集まったのだ。
スタートアップ業界では、すでにEdTechの精鋭たちが動き出している。フラッシュカードを中心にした教育サービスを展開するQuizlet（クイズレット）の企業価値は10億ドルとなり、ユニコーン企業の仲間入りを果たした。つい先日の6月30日には、ソフトバンクの投資ファンド「ビジョン・ファンド」も出資をする、中国のオンライン学習サービス「Zuoyebang」が約800億円を調達したというニュースが舞い込んだ。今週の特集では、新型コロナウイルスによって勃興するEdTechの現状、そして、そもそも教育分野にテクノロジーを適応することの意義について探った。
【特集】テック業界と人種差別
アフリカ系アメリカ人の黒人男性、ジョージ・フロイド氏が警察官の不適切な拘束方法によって殺害された事件をきっかけに、アメリカ全土で人種差別に対する問題意識が高まった。それはシリコンバレーを中心とする米国スタートアップやVCの世界でも例外ではない。
そして、僕たち日本人もこの問題を真剣に考える必要があると思っている。人種という差別だけでなく、性別なども含めたさまざまな差別に対抗し、企業のダイバーシティを追求するという高い視座を持てば、日本でも今回のムーブメントをきっかけに何か新しいアイデアが生まれるかもしれない。今週の特集「テック業界と人種差別」では、米国を中心とするテック業界が人種差別やダイバーシティに対してどう向き合っているのか、そして彼らがこれからどう変化するのかを追った。