小児科に特化した遠隔医療相談サービス「小児科オンライン」などを提供するKids Publicは1月15日、産婦人科領域に特化した遠隔健康医療相談サービス「産婦人科オンライン」を小田急電鉄に福利厚生制度として提供を開始したことを明かした。
小田急電鉄株式会社ではすでに姉妹サービスの小児科オンラインを導入済み。Kids Publicは産婦人科オンライン・小児科オンラインの両サービスの提供を通じ、小田急電鉄の社員が「安心して仕事と妊娠・出産・子育ての両立」ができるよう、出産前後から子供についての悩みまでICTの力を使ってシームレスにサポートする。
産婦人科オンラインでは、平日の18時から22時の間、10分間の予約制で産婦人科医・助産師に相談でき、妊婦は自身が抱える不安やストレスを解消する。対応担当には医師が10名、そして助産師が11名。LINEを使ったチャット、音声通話、ビデオ通話の3つを使って相談できる。
たとえば「妊娠中の食事や服薬について教えてほしい。ネットで調べてもいろんな情報があって分からない」「産後2か月になるけれど気分の落ち込みがひどく、泣き止まない子どもに無力感がある」などの質問に専門家が一対一で対応する。なお同サービスは遠隔健康医療相談サービスであり医療行為ではないため、診断や薬の処方は不可。だが、同サービスには簡単には医療機関に行けない利用者が「本当に受診する必要があるか」などといった相談ができるといったメリットがある。
2018年11月にローンチした産婦人科オンラインは社会サービスとして「全ての利用者に無料で届ける」ことを目標としているため、B向けサービスとして法人に導入し、法人が費用を支払うことで利用者（自治体の住民や企業の社員）は無料で利用できるというスキームでサービスを提供している。
同社は2018年12月に産婦人科オンラインの鹿児島県錦江町・埼玉県横瀬町・長野県白馬村への提供開始を発表していた。
日本労働組合総連合会による「働きながら妊娠をした経験がある20歳〜49歳の女性」への調査（2015年）によると、過度の就労が早産などのトラブルのリスクを高めることについて「自分も職場の人も十分な知識がなかった」と回答した割合が4人に1人。また、仕事内容について「立ったまま仕事をすることが多かった」「重い物を持ち上げる仕事が多かった」「ノルマや締め切りがあるなどストレスの強い仕事があった」と回答した割合が10〜30%程度。
Kids Publicは、一般的に妊娠しながら働く女性にとって「妊娠中に適切な知識を得ること」や「健康や勤務に関して不安がある場合の相談先」のさらなる充実が必要である、と説明している。
2016年に開催された「TechCrunch Tokyoスタートアップバトル」の優勝者でもあるKids Publicは小児科オンラインと産婦人科オンラインの他にも小児医療メディアの 「小児科オンラインジャーナル」や医療者向けメディアの「Kids Public Journal」を提供している。