やっぱり「ビデオ会議が続くと脳にストレスが溜まる」ことをマイクロソフトが科学的に証明

ビデオ会議を続けていると、脳に何らかの影響があることは、誰でも知っている。家の中で1日中座っているだけで、疲れてくたくたになるのだから当然だろう。ところで、Microsoft(マイクロソフト)がちょっとした脳科学的調査を行ったところ、ビデオ会議を繰り返し続けていると、脳にストレスが溜まり、集中力が失われてしまうことがわかった。今すぐ上司に伝えよう!

この調査では14人の参加者を対象に、30分程度のビデオ会議を、1日に4回ずつ、2日に分けて合計8回行った。ある日は4回のビデオ会議を連続して行い、別の日にはビデオ会議の間に10分間の休息(瞑想アプリを使用)を挟んだ。参加者は脳波用電極キャップを装着していたが、これは脳灰白質の活動の種類を大まかに把握するための脳モニタリング機器だ。

研究者たちが発見したことは、特に驚くようなものではない。というのも、我々の誰もがこの1年間(あるいはすでにリモートワークで仕事をしていた人はそれ以上の間)に体験してきたことだからだ。しかし、それをテストで示すことにはやはり意味がある。休息なしにビデオ会議を続けた日は、ストレス、不安、集中力に関連するベータ波のレベルが高くなった。ストレスレベルの最高値と平均値も高く、時間が経つにつれてゆっくりと上昇していった。

10分間の休憩を入れた日は、ストレスの数値が平均して低く保たれており、上昇を防ぐことができている。会議への積極的な関与を示す他の測定値も増加した。

画像クレジット:Microsoft / Valerio Pellegrini

当たり前のように思えることでも、確かに検証された。脳波測定はストレスを正確に測定するものではないが、かなり信頼性が高く、参加者に「2回目のビデオ会議の後、どのくらいストレスを感じたか、1~5段階で評価してください」と尋ねる回想的自己評価よりも優れていることは間違いない。もちろん、MRI装置でノートPCを使用している状態の脳を測定するわけにはいかない。というわけで、この調査による検証結果は参考にはなるが、それを誇張して捉えることがないように注意するべきだろう。また、ストレスというものが複雑で、時には不公平な職場環境がその原因となることも忘れてはいけない。

例えば、スタンフォード大学が発表した最近の研究によると、「Zoom Fatigue(ズーム疲れ)」と呼ばれる症状は、男性より女性に多く起こることがわかっている(ズームにとっては喜ばしいことではないが)。ビデオ会議の後に深刻な疲労感を訴えた女性は、男性の2倍以上だった。おそらく、女性の会議は長くなりがちで、会議の間に休憩を取ることも少ないからだろう。さらに女性の場合は外見が重視されることも多く、単に「ビデオ会議を好む人はいない」と一括にされる状況でないことは明らかだ。

当然ながらマイクロソフトは、自社の製品であるMicrosoft Teams(マイクロソフト・チームズ)で、問題に対する技術的な解決策を用意している。例えば、会議と次の会議がすぐに続かないようにバッファタイムを追加したり、全員の頭が講堂のような場所に置かれる、ちょっと奇妙な「Together(一緒に)」モード」(その方が自然に感じられるということらしい)を用意するといった具合だ。

スタンフォード大学では、1日の中でしばらくの間は音声のみ使用を許可するとか、カメラを遠くに設置して歩き回る(服装の確認を忘れずに)とか、あるいは単にセルフビューをオフにするなど、いくつかの推奨事項を挙げている。

最終的には、すべて個人で解決するのではなく、構造的に取り組む必要がある。我々は今、バーチャル会議のみの1年を終えようとしているかもしれないが、今後もバーチャル会議が増えていくことは間違いない。そのため、雇用主や主催者はこれらのリスクを認識し、リスクを軽減するためのポリシーを策定する必要がある。単に個々の従業員の責任を増やすだけではいけない。ビデオ会議の間に休息を入れることを提案したり、カメラの映像をオフにしようとした時、誰かにその理由を聞かれたら、「その方が良いと、科学で証明されている」と答えよう。

関連記事:

カテゴリー:ネットサービス
タグ:MicrosoftMicrosoft Teamsビデオ会議ストレス

画像クレジット:Microsoft / Brown Bird Design

原文へ

(文:Devin Coldewey、翻訳:Hirokazu Kusakabe)

投稿者:

TechCrunch Japan

TechCrunchは2005年にシリコンバレーでスタートし、スタートアップ企業の紹介やインターネットの新しいプロダクトのレビュー、そして業界の重要なニュースを扱うテクノロジーメディアとして成長してきました。現在、米国を始め、欧州、アジア地域のテクノロジー業界の話題をカバーしています。そして、米国では2010年9月に世界的なオンラインメディア企業のAOLの傘下となりその運営が続けられています。 日本では2006年6月から翻訳版となるTechCrunch Japanが産声を上げてスタートしています。その後、日本でのオリジナル記事の投稿やイベントなどを開催しています。なお、TechCrunch Japanも2011年4月1日より米国と同様に米AOLの日本法人AOLオンライン・ジャパンにより運営されています。