ミーカーの「今年のお告げ」、発表
伝説的アナリスト、メアリー・ミーカーの2014年版「インターネット・トレンド」発表
リンク先記事には全スライドをエンベッドしてある。「消費者が印刷メディアを読む時間は減っているのに依然として広告費の大きな部分を占めている。逆にモバイル利用時間は非常に長くなっているのにそれに見合う広告費が支出されていない」などの重要な指摘あり。広告に頼る印刷メディアのさらなる苦境が予想される。
プログラミングは易しくない―しかし中1女子でも良いアプリを作れる
「プログラミングは簡単に学べる」なんてことはない―女性CTOが体験からのアドバイス
夏休みに独学でプログラミングを学んでスタートアップの技術担当共同ファウンダーとなり、WordPressへの会社売却に成功した女性プログラマーが「何か役に立つものを作りたかったら…絶えず自分の不慣れな分野に踏み込んでいかねばならない。自分がバカに思えるという状態に慣れておく必要がある」とアドバイス。
「iOSのXcodeに面食らった」という告白にはFacebookなどで「あれは苛立たしい開発環境だ」と賛同する声が上がった。一方、
女子生徒のグループが視覚障害者向けAndroidアプリを開発、Verizonのコンテンストで優秀賞に
Verizonの中高生対象のアプリコンテストで中1女子6人のグループが優秀賞に選ばれた。視覚障害のある同級生が教室から教室へ移動するのに苦労しているのを見て、助けになるアプリの開発を思い立ったのだという。実装にはMITメディア・ラボの専門家が協力したという。日本でもキャリアや大学がこういう中高生向けのコンテストやセミナーをどんどん開催すべきだ。
ApppleはBeatsを買収―今週はWWDCでiOS 8発表へ
Apple、Beatsを30億ドルで買収―音楽ストリーミング・サービスはiTunesと別個に運営へ
Beats ElectronicsはラッパーのDr. Dreと音楽ビジネスの大物、ジミー・アイオビンが設立したヘッドフォンと音楽ストリーミングの大手企業だ。先週から噂になっていたが、やはりAppleはBeatsを30億ドルで買収した。「b」のロゴをあしらったヘッドフォンはアメリカでは若い層に大人気で100ドル以上のマーケットでは7割近いシェアを占めているという。
しかしAppleの狙いはヘッドフォンよりむしろ音楽ストリーミング事業にあるというのが業界の観測だ。Beatsの定額制音楽ストリーミングはダウンロード販売モデルのiTunesとは別個に運営されるという。Dr.Dreやアイオビンのようなショービズ人種がAppleの厳格な企業文化の中に溶け込めるかという点も含めてこの30億ドルの買物がどういう成果を上げるか注目される。
バナーに示された「8」の文字。WWDCでのiOS 8リリースは間違いなし!
AppleはWWDC 2014カンファレンスを日本時間6月3日午前2時から開始する。準備中の会場には「8」の文字を描いたバナーが掲出されていたそうだ。iOS8が発表されるのは間違いないようだが、ヘルス、ホームオートメーション関連などの発表もあるかもしれない。Appleがこちらでライブストリーミングを予告している。
ナデラCEO、巨艦を未来へ向けて舵取り
MicrosoftのCEO、サティア・ナデラ、「われわれはポストPCのさらに先の時代に入る」
MicrosoftとSalesforceが提携、広範囲な製品統合
サティア・ナデラ新CEOはMicrosoftをデバイスとサービスの会社に変えるべく精力的な舵取りを続けている。先週はSalesforceとの広汎な業務提携を発表した。まだ詳細は明らかでないが、判明次第報告したい。
ガジェット：カメラは360°化、ドローンの産業用応用が本番
CENTR Camは元iPhoneカメラチームが開発した360°パノラマ動画カメラ
低価格のコンパクトデジタルカメラ市場はスマートフォンのために壊滅状態だが、一方でGoProは売上高10億ドルに近づき、上場を申請中だ。日本ではリコーが昨年発売した全天球カメラ、THETAは4万円代という価格にもかかわらずかなりの人気を得た。Kickstarterで出資を募っている360°カメラがおもしろそうだ。こちらは360°といっても全天球ではなく、水平360°だが、以前AppleでiPhoneのカメラ開発に携わったチームだけに画質やユーザー体験には期待がもてる。
建設現場の空撮ドローンのSkycatchが1320万ドルを調達―クライアントにはベクテルも
一方、ドローンはすでに「ものめずらしさ」から実用段階に入っている。このSkycatchは土木や建築の現場を上空から撮影するサービスでベクテルなどの世界的エンジニアリング企業をクライアントにしている。僻地を通る高圧線のメンテナスなどドローンを利用すれば巨額のコストが節約できる領域は無数にある。日本でもドローンの産業利用に関するガイドラインや法規の整備が早急に必要だろう。
