メディアと金融業界をひっくり返す前、Twitterの共同ファウンダー、Jack Dorseyは誇り高きハッカーだった。テレビ番組60 MinutesでLara Loganのインタビューを受けたDorseyは、彼の職歴においていかにハッキングが役に立ったかを詳しく語った。Dorseyが最初に就職したのは彼がネットワークの脆弱性を暴露したソフトウェア会社だった。
“Jack Dorsey：そのウェブサイトに入る方法を見つけました。穴を、セキュリティーホールを見つけたんです。
Lara Logan：そ、それはハッキングと同じですか？
Jack Dorsey：えーまあ、ハッキング、ハッキングといえばハッキングです。
Lara Logan：犯罪ですね。
Jack Dorsey：さあ、違うでしょう。犯罪的ハッキングは犯罪ですが、本来ハッキングは・・
Lara Logan：求人応募のためのハッキングは犯罪じゃないんですか？
Jack Dorsey： ノー、ノー、ノー、ノー、ノー、 全く犯罪なんかじゃありません。その後会社にメールしてこう書いたんです。「セキュリティーホールがありますよ。こうすれば直りますよ。こんなアプリ作りましたよ」って。
Lara Logan：そうしたら雇われた。
Jack Dorsey：1週間後に雇われました。夢がかないました。子供の夢としてはちょっと変ですけどね。
Dorseyのコメントは、コンピューター詐欺および不正利用防止法案の改革を強力に後押しするものだ。1980年に制定された同法は、インターネット活動家、アーロン・シュワルツの早すぎる自殺を招いたと広く非難された。改革派らは、コンピューターシステムへの侵入、特にそれが市民による反抗もしくは危険なネットワーク脆弱性の顕在化を目的としている場合には、他の連邦犯罪と同じ罰を与えるべきではないと主張している。
今年になって、カナダの大学がネットワークのセキュリティーホールを暴いた学生、Hamed Al-Khabazを退学させたことを機にハッキングの違法性を巡る議論が再燃した。
もちろんDorseyと同じく、Al-Khabazもなんなく窮地を脱するだろう。近代的な政府機関やテク系企業の多くは、公然と若きハッカーたちを受け入れている。米国国家安全保障局（NSA）の求人ページには「もし過去に少々軽率な行動を起こした経歴があったとしても心配無用」と書かれている。おそらくアメリカを象徴するテクノロジーの生みの親が、ハッカーとしてスタートを切っていたことで、為政者たちも法が時代に追い付かなくてはならないことを学ぶだろう。
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（翻訳：Nob Takahashi）
