スマートアパレル「e-skin」を展開する東大発ベンチャーのXenomaは9月27日、東京大学協創プラットフォーム開発、Beyond Next Ventures、国立研究開発法人科学技術振興機構（JST）を引受先とする第三者割当増資を実施した。調達金額は2億円だ。
以前にもTechCrunch Japanで紹介したe-skinは、通常の服のような着心地でありながらユーザーの動きをトラッキングできる“IoT衣服”だ。
e-skinに使用されているのは、Xenomaが開発した「布状電子回路基板Printed Circuit Fabric（PCF）」と呼ばれる変形・伸縮可能な電子回路基盤。高い引張耐久性を持つだけでなく、洗濯にも耐える。
「e-skin Shirt」という名のTシャツをはおり、胸の部分にコントローラーとなる「e-skin Hub」を取り付けて使用する。Shirtには14個の伸縮センサーが搭載されていて、Hubには加速度計、ジャイロセンサー、6軸のモーションセンサーが備わっている。Bluetooth経由でスマホやPCに接続して、データを取り込む仕組みだ。
e-skinの特徴は、屋外を移動しながらでもユーザーの動きをトラッキングできる点だ。その特徴を生かし、Xenomaは屋外で行なわれるスポーツのゴルフでスイングの正しさを計測する「Golf-Swing」を開発した。
「将来的には人の生体情報ビッグデータから予防医療や安心・安全な社会の実現に貢献することを目指す」（Xenomaプレスリリースより）
Xenomaは、東京大学の染谷研究室およびJST ERATO染谷生体調和プロジェクトからのスピンオフとして誕生したスタートアップ。設立は2015年11月だ。また、2017年9月にはクラウドファンディングプラットフォームのKickstarterでキャンペーンをローンチ。目標額である5万ドルを超える支援を獲得した。
同社はこれまでに、今回も出資に参加したBeyond Next Venturesをリード投資家とする調達ラウンドで1億8500万円を調達している（2016年4月）。
Xenomaはプレスリリースのなかで、今回調達した資金を利用して「プロトタイピングから量産までの一貫した開発力を生かし、様々なセンサーを搭載したカスタマイズe-skinの法人向け受託開発に対応するための体制を強化」するとしている。
個人向けへの提供は2019年をめどに開始する予定だという。
