イギリスの調査企業、Visiongainが発表した「もっともインターネットにつながった自動車メーカー、世界のトップ20」というレポートは、Volvo、Ford、Honda、 Tesla、Toyotaその他、こうした調査では常連の有力自動車メーカーを網羅している。Visiongainは「つながった車」の市場規模が2016年だけでも357億ドルに上ると推計しているが、 TeslaとToyotaはここでもトップ10に入っている。
MIT Technology Reviewが発表した「2016年のもっともスマートな企業」リストの50社のうち、自動車メーカーとして取り上げられたのはトヨタとTeslaのみだった。Teslaは4位にリストされ、よく知られているように先進的なオートパイロット・システムを組み込んだ電気自動車であるモデルS、モデルXを作っている。最新のモデル3は50万台近い予約を集めている。トヨタは17位にランクされているが、自動運転のための人工知能を研究するToyota Research Instituteをアメリカに新設するために10億ドルを投資することが注目された。
しかしトップ10を占めたのはこの2社の完成車メーカーばかりではない。「自動運転のためのドライバー・アシスタント・システムのリーダー」であると評価されてMobileyeがMITのリストの6位となった。同社の600人の従業員は完全自動運転で走行する車両の人工知能を訓練するための大量の画像を作成している。Googleの親会社であるAlphabetは8位だった。取り上げた理由の一つとして、同社がすでに自動運転車で16億マイル(26億キロ)走行させていることが上げられている。
リストには他の分野から自動車産業という巨大かつオープンな分野に参入を図る企業も含まれている。たとえば、NVIDIAはリストの12位にランクされているが、グラフィックス処理用の強力プロセッサーを自動運転車向けに供給している。21位には中国版のUber、Didi Chuxing〔滴滴出行〕が入っている。同社は今年にはいってAppleからの100万ドルを含む70億ドルの資金を調達している。23位に24Mが入っているのは偶然とはいえ面白い。23MはA123 Systemsからのスピンオフ企業で、現在よりも効率がよく、さらに重要な点だが安価なリチウムイオン電池の開発に取り組んでいる。これは一般の電力網にも、電気自動車にも利用可能だ。Improbableは自動運転のシミュレーションを行うVRソフトを開発している。
リストにはMicrosoftとBoschも載っている。これはら先進的な自動車システムを開発している。いずれにせよ、自動車運転―自動運転にせよ、Uberのような共有経済のドライバーによる運転にせよ―に変化が起きれば、アメリカの文化そのものを変容させることになる。この2つのリストに掲載されたメーカーはそうした変換にかろうじて追随するのではなく、まさにその変化を起こそうと準備しているといっていいだろう。
Featured Image: Kristen Hall-Geisler
〔日本版〕MITの「2016年でもっともなスマートな企業」のリストによると、Amazon、百度、Illmina、Tesla Motars、Aquion Energyが1位から5位を占めている。IllminaはDNAシークエンシング、AquionEnergyは電池のメーカー。日本企業ではトヨタの他にファナックが27位、LINEが38位に入っている。
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(翻訳:滑川海彦@Facebook Google+)