高耐久性電気自動車向けバッテリー技術を開発するProterra（プロテラ）が、新規調達ラウンドで2億ドル（約210億円）を獲得したことを発表した。
新たなキャッシュの出どころは、ラウンドをリードしたCowen Sustainable Investment Advosorsをはじめ、Soros Fund Management、Generation Investment Management、 およびBroadscale Group。Cowenが1億5000万ドルを出資し、残りの5000万ドルを3社が引き受けた。
新たな資産注入に前には、巨大バッテリーシステムデベロッパーのIPOを巡る一年に及ぶ憶測があった。TechCrunchは2019年8月に、Proterraが10億ドル（約1050億円）の評価額を得た（未訳記事）ことを、当時IPOを見込んでいた投資家らの情報として報じた。
調達した資金は、バッテリーと電動駆動系技術や事業開発など同社が商用自動車分野でさらに足場を固めるために使用するとのこと。またProterraは、電動車両の運営にかかる車両管理コストを削減する充電およびエネルギー管理技術にも目を向けている。
これまでにProterraは、株式と負債合わせて少なくとも約10億ドルを調達済みで、G2VP、Kleiner Perkins Caufield & Byers、Constelltion Venters、Mitsui & Co.、BMW i Venters、Edison Energy、Federal Transportation Administration、General Motorsのベンチャー部門、およびTao Cpital Partnersらが出資している。
Proterraが主に作っているのは、地方、州、国の行政機関向けのバスで1回の充電で350マイル（563 km）の走行が可能だ。カリフォルニア州バーリンゲームに拠点を置く同社には、経営陣に多くのTesla（テスラ）元社員が。その一人で元CEOのRyan Popple（ライアン・ピープル）氏は、他の高耐久・中耐久商用電気自動車メーカーに駆動系を提供するなど事業を多角化した。
現在同社は、Thomas Built Buses、Van Hool、FCCC、BusTech、およびOptimal-EVらのOEMと協同で、同社の部品を使った100%バッテリー電気自動車を市場に出そうとしている。
「バッテリー電気自動車と保有車両の100%ゼロエミッション化の需要が拡大する中、CSIをはじめとする投資家のみなさまの協力によって、クリーンで静寂な輸送を広く推進し、さらに多くのProterra搭載車を世界に提供できることを大いに喜んでいます」とProterraのJack Allen（ジャック・アレン）現会長兼CEOが語った。
なお、BofA Securitiesがこのラウンドの募集代理会社を務めた。
関連記事：アマゾンとパナソニックが注目するバッテリーリサイクルスタートアップRedwood Materials
カテゴリー：モビリティ
タグ：Proterra、バッテリー
画像クレジット：
[原文へ]
（翻訳：Nob Takahashi / facebook ）
