Disrupt 2020、スタートアップや投資がリモートワークによりどのように変化するか

ちょうど1年たったとしよう。InVisionやGitLabなど、大きな志を持った一握りのスタートアップは、リモートファーストの考え方で企業文化や人材採用の形を築き上げた。しかし、創設者の大多数は、従業員全員がリモートで仕事をする必要があるとは考えていないのが実情だ。そして、この現実は変わることはないだろう。Googleは最近、2021年の夏まで全従業員が居場所を定めない形で勤務することを発表した。この新しい勤務モデルは始まったばかりなのである。

初期段階のスタートアップの存続にとって、文化、生産性、スピードは絶対に不可欠な要素であるが、リモートのみの勤務形態でどう成長と勢いを構築すればよいのだろうか? そして、投資家はこの新しい環境と機会に対しどのようなアプローチを取っているのだろうか?そしてこの勤務形態の変化は我々にとってどういった意味を持つのだろうか?

これらは極めて重要な問いである。そこで我々はVC投資家の中からスーパースターを招き、TechCrunch Disrupt 2020のExtra Crunchステージでこれらについて論じるパネルディスカッションを行う。

まず、Index VenturesのパートナーであるSarah Cannon(サラ・キャノン)氏がパネリストとして登壇する。キャノン氏は、生産性ツールNotionに対し、この比較的初期のスタートアップを正味20億ドル(約2120億円)で評価するという野心的な賭けを行ったことで近年バレーで名を馳せている。またキャノン氏は、メッセージングアプリQuill、およびプレゼンテーションドキュメントに関するコラボレーションを提供するPitchもサポートしている。仕事の今後を形作る取り組みに関与することが彼女の本業であり、生産性において次に来るトレンドは何かや、スタートアップが将来どのように成長するかについて彼女の考えを聞くのは楽しみである。

次に、GreylockのゼネラルパートナーであるSarah Guo(サラ・グオ)氏。 グオ氏は、開発チームがより効果的にコラボレーションするのに役立つClubhouse(みなさんの考えるClubhouseではなく)を含む、仕事の今後を形作る取り組みやB2Bツールにも投資を行っている。 さらに、彼女は家族向け福利厚生プラットフォームのCleoおよび多数のサイバーセキュリティ企業を支援してきた。サイバーセキュリティーの分野は、仕事をするためのオフィスという従来の枠組みが、世界中に散在する従業員のラップトップに置き換えられつつある現在、非常に重要な分野となっている。

最後に、このパネルには、GVのゼネラルパートナーであるDave Munichiello(デイブ・ムニチエロ)氏も参加する。 彼はSlackと呼ばれる小さなソーシャルツール(私はこれを生産性ツールには含めないが、異なる意見もあるかもしれない)と、27億5000万ドル(約2900億円)以上の評価を受けたリモートファーストスタートアップのGitLab 、およびフィンテックでは2019年最大のエグジットの1つで53億ドル(約5600億円)で昨年Visaに売却されたフィンテックインフラ企業Plaidを支援している。

製品を開発する方法からチームを構築する方法、そしてこのパンデミックの最中に投資家がスタートアップに求めていることまで、彼らは話してくれるだろう。 さらにDisrupt 2020のExtra Crunchステージでは、ディスカッション中にみなさんからの質問を受け付ける。このディスカッションに参加して、2020年がスタートアップの向こう10年間にとって何を意味するのかを考えたい。

今すぐDisrupt 2020のチケットをご購入いただきたい。このイベントは100%バーチャル形式で行われるため、ぜひ皆さん全員にご参加いただければと思う。チケットの購入や、他の登壇情報の確認などは以下の特設ページから可能だ。以下の特設ページ経由でのチケット購入は、5%割引が適用される。

Disrupt 2020特設ページへ

[原文へ]

(翻訳:Dragonfly)

投稿者:

TechCrunch Japan

TechCrunchは2005年にシリコンバレーでスタートし、スタートアップ企業の紹介やインターネットの新しいプロダクトのレビュー、そして業界の重要なニュースを扱うテクノロジーメディアとして成長してきました。現在、米国を始め、欧州、アジア地域のテクノロジー業界の話題をカバーしています。そして、米国では2010年9月に世界的なオンラインメディア企業のAOLの傘下となりその運営が続けられています。 日本では2006年6月から翻訳版となるTechCrunch Japanが産声を上げてスタートしています。その後、日本でのオリジナル記事の投稿やイベントなどを開催しています。なお、TechCrunch Japanも2011年4月1日より米国と同様に米AOLの日本法人AOLオンライン・ジャパンにより運営されています。