保護者10人のうち9人が、義務教育期間中にコンピューター（CS：Computer Science）を教えることに肯定的だ。また3分の2の保護者が必修科目としてコンピューターを指導すべきだとも考えている。さらに生徒の8%が将来コンピューターを学ぶことになるだろうと考えている。しかし4校に3校は、学校にプログラミングなどを教えるコンピューター講座はないと述べている（講座はあってもコーディングは教えていないという学校も多い）。
保護者や生徒たちの要望は、どうやら学校側にあまり伝わっていないようだ。Googleの委託によりGallupが行った調査によれば、義務教育機関にてコンピューターのことを教えるようにはなっていない様子。保護者や生徒側の期待は年を追って膨らんでいるようだが、その期待は応じられないケースが多い。
調査によると、学校運営者たちはコンピューター教育の優先度は低いと考えているらしい。保護者側をみると91%が学校でコンピューター教育を行なって欲しいと考えている。しかしコンピューター教育にニーズがあると考えている学校運営者側は、わずか8%しかいないらしいのだ。意識が全くずれているというような結果になっている。
「保護者や生徒たちの声が教育機関に届いていない現状について、きちんと考えてみるべきでしょう。またコンピューター教育を行うことのできる教員も不足しており、優先順位も低いものとされています」とGoogleのリサーチャーは述べている。
学校によっては、単純にコンピューター教育を行う時間がないのだと主張している（従来科目において、テストなどを通じた成績把握を行う必要性が高まっているせいもあるのだとのこと）。また教師を獲得するための予算不足を主張する関係者も多い（高いコーディング能力を有していながら、学校で教えたいという人が少ないこともあるだろう）。
なお冒頭にも記したが、コンピューター教育を行なっているところでも、プログラミングは教えていないというところも多い。これは全く残念なことに思える。コンピューター教育を行なっているという学校でも、そのうち半分がプログラミングの指導は行なっていないとしているのだ。コンピューターが動作する仕組みなどを板書して教えているのだろうか。学んだことを実践することができなければ、教育効果も得られないように思うのだがどうだろうか。
今回の調査結果はこちらで確認することができる。おそらくはアメリカにおけるコンピューター教育の現状について、がっかりする人が多いのではなかろうか。
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（翻訳：Maeda, H）
