TC Tokyo 2019スタートアップバトル・グループC出場5社を発表

11月14日、15日に開催されるスタートアップとテクノロジーの祭典「TechCrunch Tokyo 2019」。その中の目玉企画は、なんといってもスタートアップバトルだ。設立3年未満、正式ローンチが1年未満のプロダクト/サービスを持つスタートアップ企業が競うピッチコンテストだ。今年は過去最多となる約130社の応募があり、最終的に20社がファイナリストに決定した。

TechCrunch Tokyoのスタートアップバトルの特徴は、その年のさまざまなピッチコンテストを戦ってきた猛者たちと、TechCrunch Tokyo 2019を目指してピッチに磨きをかけてきた初登場の起業家が激突するところ。書類審査を通過した20社は、11月14日に開催されるファーストラウンドに4ブロックに分かれて臨むことになる。ここでは11月14日の16時00分から始まるグループCに出場する5社を紹介する。

Linc’well

Linc’wellがプロデュースする診療所であるクリニックフォア田町では、オンライン予約システムやAIを取り入れた問診システムの活用、院内のオペレーションを効率化する電子カルテの導入などを通じて、患者の体験向上とクリニックの経営効率化を目指す。患者は、診断は公式サイトからスマホやPCを通じてオンラインで予約できる。具体的には、希望する診断内容を選択した後にカレンダーから空いている時間帯をチェックして希望の日時を選べばいい。診察時間は15分単位で事前にスケジューリングしているため、具合の悪い人がいる場合などに多少のズレはあったとしても、長時間待たされることはほとんどない。診察後の会計はキャッシュレスに対応している。

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オーティファイ

AIを活用してソフトウェアテストを自動化するプラットフォームを開発。現在、開発サイクルを素早く回す「アジャイル開発」という手法が普及してきたが、その際に問題になるのがソフトウェアの検証作業だ。人手に頼ると時間が掛かりすぎ、早期リリースのボトルネックとなる。同社のサービスを利用すると、非エンジニアでも簡単にウェブアプリの検証作業を自動化できるほか、AIがアプリケーションコードの変更を監視し、検証シナリオの修正を自動で行うため、メンテナンスコストを大幅にカットできるとのこと。

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OsidOri

「共働き夫婦」の利用に最適化された資金の管理・貯金アプリ。口座の入出金やクレジットカードの支出が自動的に反映される。払った家賃や光熱費など、シェアしたい広告を選んでスワイプすることで共有が可能だ。家族旅行、教育費用などの目標貯金を夫婦一緒に始められる。一方で個人のお金は自分の専用画面で管理できる。

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PSYGIG

モビリティIoT製品の安全性を高めることを目指したSaaS型解析サービス。モビリティIoTではデータを取り出して解析するまでに数週間の時間を要するが、PSYGIGではこれを数時間にまで短縮することができるという。同社はSDKを提供しており、コードをコピー&ペーストするだけで簡単にサービスを導入できる。また、リアルタイムで車両のモニタリングを行い、異常があれば即時にアラートする。

ENDROLL

同社は2018年5月にスマホ向けARゲームの「ノンフィクション・レポート」を発表。2019年5月からは、体験型イベントやリアル謎解きゲームの企画制作と運営を行うハレガケと東京急行電鉄とともに渋谷エリア一帯を使うAR×リアル謎解きゲーム「渋谷パラレルパラドックス」を開催した。そのほか、アカツキライブエンターテインメントの協力のもと、横浜駅直通のエンタメ施設「アソビル」の全館を舞台にしたAR周遊ゲーム「アソビルパーティ〜とびだせ!アソビルモンスター〜」を手がけた。

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TechCrunch Tokyoでは現在、一般来場者向けの「一般チケット」(4万5000円)、設立3年未満(2016年10月以降に設立)のスタートアップ企業の経営者や従業員向けの「スタートアップチケット」(1万8000円)、学生向けチケット(1万8000円)、5名以上の一括申し込みで購入できる「団体チケット」(2万円/枚)、会場内のAホール前列の指定席と専用の控え室を利用できる「VIPチケット」(10万円)を発売中だ。なお、学生チケットでの入場の際は学生証の提示が必要となる。

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投稿者:

TechCrunch Japan

TechCrunchは2005年にシリコンバレーでスタートし、スタートアップ企業の紹介やインターネットの新しいプロダクトのレビュー、そして業界の重要なニュースを扱うテクノロジーメディアとして成長してきました。現在、米国を始め、欧州、アジア地域のテクノロジー業界の話題をカバーしています。そして、米国では2010年9月に世界的なオンラインメディア企業のAOLの傘下となりその運営が続けられています。 日本では2006年6月から翻訳版となるTechCrunch Japanが産声を上げてスタートしています。その後、日本でのオリジナル記事の投稿やイベントなどを開催しています。なお、TechCrunch Japanも2011年4月1日より米国と同様に米AOLの日本法人AOLオンライン・ジャパンにより運営されています。