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米マイクロソフトは、2022年1月1日でWindows 7、8、8.1向けのOneDriveデスクトップアプリのアップデートを終了し、3月1日にはOneDriveとの同期も終了することを明らかにしました。これらのOSを使用している個人ユーザーは3月1日以降、ウェブインターフェースからファイルをアップ/ダウンロードすることができるものの、アプリケーションを介した自動同期を引き続き利用したい場合はWindows 10以降へのアップグレードが必要になります。
一方、ビジネスユーザーの場合はOneDriveサービスもOSのサポート期間に準ずるため、Windows 7、8.1は延長サポート終了期日の2023年1月10日まで同期も行えます(Windows 8はすでに終了済)。
マイクロソフトは、アプリアップデートと同期の終了について「新技術やOSにリソースを集中し、最新の安全な利用環境を提供するため」と述べていますが、わかりやすく翻訳すれば「いつまでもメインストリームサポートの終わったOSを使い続けていないで、さっさと新しいOSを買ってくれ」ということです。
もちろん、企業ユーザーがOSのアップデートをなかなかしないのは、業務上、使用しているソフトウェアの動作を保証できないなどやむを得ない事情もあります。一方で、ただ単に面倒だったり、情報部門担当者の立場が弱くアップグレードのための予算がなかなか確保できない可能性もあります。
とはいえ、やはり古いOSの古いセキュリティ設計では様々なリスクからPCや社内ネットワークを保護できない可能性が高まるのも事実。一時期猛威を奮ったランサムウェアなどは、気づかぬうち社内ネットワークにつながるPCすべてをロックしてしまい、企業や組織の活動を機能不全に陥れてしまうことがあります。そうなれば業種によっては甚大な損害を被ることになりかねません。
たとえ古いオペレーティングシステムに満足している場合でも、OneDriveを使い続けたいのであれば、これをきっかけに最新のWindowsへのアップデートを検討することをおすすめします。
（Source：Microsoft。Engadget日本版より転載）
