新型コロナウイルスのパンデミックによって直接顔を合わせての会議ができなくなり、我々は否応なくオンラインの世界に押し込められた。そして、Zoom、Cisco WebEx、Google Meet、Microsoft Teamsといった製品が日常の一部となってしまった。この渦中に、経験豊富な起業家が会議テクノロジーに人工知能の要素を採り入れようと3年半前に創設したスタートアップであるhuddl.ai（ハドルエーアイ）が、あえて飛び込んだ。
同社の創設者でCEOのKrishna Yarlagadda（クリシュナ・ヤーラガダ）氏は、いくつもの企業がビデオ会議のコンセプトを提案している中で、彼のスタートアップには一歩先を行くビジョンがあるという。「私たちが前に進めば、次にはインテリジェスの時代が来ます」とヤーラガダ氏はTechCrunchに話した。
同社が提供するツールには、重要な要素を特定し、会議の長いメモから鍵となる情報を拾い集める手間を省いてくれる議事録AIツールも含まれる。「そもそも、どんな会議にも目的があります。または何かの結論を求めて会議を行います。そこにHuddlの出番があります」と彼は言う。
ヤーラガダ氏は、今のソリューションは、単にクラウドルームへのリンクを提供し、クリックしたメンバーが参加できるようにするだけのものだと言う。Huddlは、そのプロセス全体に新しい構造を持ち込もうとしている。「私たちは、ユーザー中心のアーキテクチャーを開発しました。また、ミーティング・メモリーと呼ばれるレイヤーも追加しました。これは基本的に、会議の中心的な項目、つまり議題、要処置事項、モーメントを把握し、検索を可能にするものです」と同氏は説明する。
huddl.aiはそうした会議の要素をモーメントと呼び、会議の柱となる3つの要素を取り込んだ。それは、議題と参加者が会議中に記したメモ、内蔵ツールで参加者がキャプチャーしたスクリーンショット、そして、会議の内容を録音した音声だ。ユーザーは、これらの要素をまとめて検索でき、自分にもっとも関連する部分を抜き出すことができる。
画像クレジット：huddl.ai
さらに、SlackやSalesforceなどの企業向けアプリと統合し、必要ならば会議中に適切なツールの項目に移動することもできる。「基本的に私たちがやろうとしているのは、60分の会議の5分版を制作して、メモリーに収め、検索可能にすることです。会議の後で、このコンテンツは生きてきます。そしてAPIや統合を通じて、適切なプログラムで共有できます」と彼は話す。
例えば、営業会議で要処置項目があった場合はSalesforceに移動できる、エンジニアの会議でソフトウェアにバグが見つかった場合はJiraで共有できる。
同社は2017年に設立された。現在までに870万ドル（約9億3000万円）のシード投資を得ている。従業員数は50名。そのうち10名な米国にいて、残りはインドにいる。今年は、米国とインドの事業所で15〜20名を採用する予定だ。
画像クレジット：LeoPatrizi / Getty Images
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（翻訳：金井哲夫）
