Drone Fundは2月25日、キャパシタ（蓄電池）開発のスペースリンクへの出資を発表した。Drone Fund１号（千葉道場ドローン部1号投資事業有限責任組合）とDrone Fund 2 号（千葉道場ドローン部2号投資事業有限責任組合）からの出資となる。Drone Fundのほか、リアルテックファンド、加賀電子、デンソー専務取締役の加藤光治氏が第三者割当増資の引受先となり、スペースリンクの調達総額は1.3億円、累計で9.5億円に達した。
スペースリンクが開発した「グリーンキャパシタ」は、急速充電が得意なキャパシタの特性を生かしつつ、カーボンナノチューブとグラフェンを利用したことで従来の5〜10倍となる大容量化に成功。さらに、不燃性の電解液によってリチウムイオン電池の欠点である発火リスクをなくしたほか、形状の自由度も高いという利点もある。カーボンナノチューブは耐久性が非常に高いので、繰り返し使用による劣化も抑えられるという。
同社は今回の資金調達によって、このグリーンキャパシタの量産化を進め、2021年に量産販売を開始したいとしている。なおスペースリンクは、経済産業省の官民共同のスタートアップ集中支援プログラム「J-Startup」の特待生企業として選定されている企業だ。
Drone Fundは、「ドローンやエアモビリティの社会実装を進めるためには、バッテリーテクノロジーの進化が不可欠です。スペースリンクのグリーンキャパシタが実装されると、短時間での安全な充電が可能となり、ドローンやエアモビリティの運用に変革をもたらします」とプレスリリースで述べている。