建設用3Dプリンターを開発するスタートアップ企業Polyuse（ポリウス）は12月21日、国土交通省が主導する「建設現場の生産性を飛躍的に向上するための革新的技術の導入・活用に関するプロジェクト」（PRISM）において、加藤組と共同で建設用3Dプリンターによる施工DXの共同実証の実施を発表した。これは、国土交通省中国地方整備局広島国道事務所と広島大学も参画した、産官学による日本初の取り組みとなった。
この実証は、2021年12月13日から17日まで、令和2年度安芸バイパス寺分地区第4改良工事の現場にて行われた。加藤組の施工管理のもと、実際の工事現場で建設用3Dプリンターを使い、排水土木構造物を製造。そしてこの構造物に対して、広島大学大学院先進理工系科学研究科 半井健一郎教授主導のもと、硬化環境（外気温）による初期硬化の変化、経年劣化の推定検査、強度発言の変化に関する調査などが実施された。今後国内における建設用3Dプリンター施工での必要データの蓄積・公表を進めるという。
加藤組の加藤修司代表は、これまで日本の建設現場を支えてきた「スーパーマンのような職人たち」が時代とともに年老いて建設業から離れてゆく中、新たな感性を持ったクリエイティブ集団との協業が欠かせないと感じていたときにPolyuseと出会ったと話している。同代表によれば、Polyuseは、海外では主流のロボットアームを採用せず、単純な構造のものを提供しているとのこと。それは「強い単純な構造で安価なものこそ日本の中小建設企業のニーズにあっていることを理解しているからだ」という。
広島大学において造形した構造物に対し各検証を実施
また半井教授は、型枠を組んで打ち込むという現在のコンクリート工法とは異なり、型枠を必要としない3Dプリントでは、「あらゆる形が自由に造形」でき、廃棄物も減ると話す。また、現在の工法では硬化後に型枠を外さなければ表面の品質がわからないが、3Dプリントなら施行中に確認でき、問題があれば硬化前に補修できることから、「施工手順も自由度が飛躍的に増加」するという。さらに、「施工方法は建設用3Dプリンターによって劇的に変化する」ものの、セメント系材料を使うために、従来のコンクリート工学分野の知見が活用できるとのことだ。