Wazeはこれまでの4年間パートナーの都市に、、その無料のConnected Citizens Programでおびただしい量のデータを送ってきた。その集積され匿名化されたデータには、交通状況や道路状況、危険物や事故や災害、犯罪などに関する貴重な情報が含まれているが、しかしそのようにデータを具体的に理解することは都市の側の仕事であり、それが往々にして重荷だった。
そこで今度Wazeは、マッピングとアナリティクスのプラットホームEsriとパートナーして、都市に一種のデコーダーリングを提供し、クラウドソースで提供された大量のデータから情報を取り出せるようにした。そのためにコードを書いたり、別のソフトウェアを買う必要はない。
両社の火曜日（米国時間7/10）の発表によると、これからWaze Connected Citizens Programのメンバーは、Wazeのライブ・アラート・データ（リアルタイム警報データ）を、EsriのArcGIS Marketplaceから無料で入手できる。Waze Connected Citizens Programは、2014年の10月にローンチした、交通状況/道路状況データの双方向交換の仕組みだ。Wazeは会員の都市や町にデータを配布し、ユーザーにとって重要かもしれない情報を受け取る。たとえば都市はWazeに、近く行われるマラソン大会やフェスティバル、あるいはスポーツ行事中のリアルタイムの道路閉鎖の情報などを提供できる。
しかしWazeが都市に提供するデータは、そこから対応可能な情報を取り出すために、専門技術者や特殊なソフトウェアを必要とした。今回のEsriとの広範囲なパートナーシップにより、Wazeの地図上の警報情報（事故、渋滞、道路損傷など）が、いろんなアプリケーションですぐに利用できるようになる。
全世界で700以上の都市が、Connected Citizens Programを利用している。新しい参加都市が日に日に増えている、とWazeのグローバル・パートナーシップ・マネージャーAdam Friedは言っている。
Wazeはつねに、アラートデータをライブでパートナーの都市に提供してきた。しかしそれらのデータは生データなので、都市側が分析や地図上の視覚化をする必要があった。
実はすでに、Wazeの会員都市の多くがEsriのソフトウェアを利用している。でもそんなユーザーでもこれからは、Esriの上でワンクリックするだけでWazeのデータにアクセスでき、直ちに分析と視覚化を開始できる。それは都市にとって大きな進歩であり、これまでのように何か月もかけてWazeのライブのアラートデータを分析する必要がなくなった、とFriedは言っている。