学習支援SaaS「Monoxer」提供のモノグサが総額4.4億円を調達、アライアンスを推進

学習支援SaaS「Monoxer」提供のモノグサが総額4.4億円を調達、アライアンスを推進

学校・塾・語学教室などの教育機関向けを中心に、学習支援SaaS「Monoxer」を提供するモノグサは10月5日、第三者割当増資として総額4.4億円の資金調達を実施したと発表した。引受先はWiL Fund II, L.P.および既存株主のUB VENTURES。

調達した資金は、主に人材の採用強化、出版社・教材会社などの教育コンテンツプロバイダーとのアライアンス推進、学習プラットフォーム構想への投資に活用。コロナ禍で急務となった、教育業界のデジタルトランスフォーメーションを推進する。

学習プラットフォーム構想については、その第1弾として、複数の教材会社・出版社とアライアンスを締結し、すでに実績のある紙教材のデジタル版をMonoxer上で購入・利用できるマーケットプレイス機能をリリース済み。引き続き参画企業と教材ラインナップの拡張を進めているという。

マーケットプレイスの拡充によって、Monoxer内で学校や塾のオリジナル教材とマーケットプレイスの教材を組み合わせ可能となるため、より効率的かつ効果的な学習を進められるとしている。

学習支援SaaS「Monoxer」提供のモノグサが総額4.4億円を調達、アライアンスを推進

Monoxerは、生徒に覚えてほしい内容を登録するだけで、その内容を定着させるために必要な問題をAIが⾃動で作成。そのため、先生はこれまで紙で運用してきた宿題や確認テストをインポートするだけで、カリキュラムの変更などの特別な準備なく、手軽に始められる。

⽣徒はAIが作成した問題をスマートフォンやタブレットのアプリで学習可能な上、定着度に応じ問題の出題頻度や難易度が調整されるため、ひとりひとりのレベルにあった学習を実現できる。

また、学習計画機能を利用すると、忘却速度も加味した上で、1日単位で取り組むべき課題の内容と量を自動で計画するため、何をどれだけやるべきか悩む必要もない。

加えて、リアルタイムで学習履歴を解析し、各生徒の定着度を可視化するため、やったかどうかだけではなく、「再現性のある形でできるようになっているのか」が分かるようになる。そのため、ひとりひとりの習熟度に合わせた、きめ細やかな指導を行えるとしている。

2016年8月設立のモノグサは、創業以来「記憶を日常に。」というビジョンの実現に向け、学習者と先生の双方がストレスなく利用でき、確実に学習成果が出るサービスの開発を推進。Monoxerを導入している教育機関は、2020年4月以降前年同月比で10倍以上に拡大しているという。

カテゴリー: EdTech
タグ: モノグサ、・Monoxer人工知能・AI資金調達日本

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モノグサは12月27日、同社が開発・提供している記憶定着に特化した学習アプリ「Monoxer」が、英会話教室などを運営するNOVAの全校舎で導入されることを発表した。2020年1月にビジネスコース、TOEICコースで、2020年4月より日常英会話のコースにて導入される予定だ。

同社は2016年8月設立のスタートアップ。Monoxerは「記憶のクセ」をAIが解析し、利用者ごとに最適化された問題を作成してくれるアプリだ。AIが作成したこれらの問題を解くことによって、効率的な知識定着を実現できるという。対象年齢は小学生から大人まで、対象学科は英語や国語、理科、社会など科目・分野は問わない。また、日本語はもちろん、20カ国語以上の言語に対応している。

NOVAは、Monoxerを使うことでリスニングを含む各種レッスンに完全準拠した内容をスキマ時間で学習できる点に注目し、今回の導入を決めたとのこと。同アプリを通じて生徒の学習進捗や傾向などのデータを基にしたサービス全体の価値向上にもつなげていくという。

記憶定着アプリ「Monoxer」がスピーキング対策機能を搭載

モノグサは12月23日、記憶定着アプリ「Monoxer」にスピーキング力を強化するための新機能を搭載した。既存機能と組み合わせることで、英語4技能を1つにまとめて効率的に学習できる。

Monoxerは、「記憶のクセ」をAIが解析し、利用者ごとに最適化された問題を作成してくれるアプリ。AIが作成したこれらの問題を解くことによって、効率的な知識定着を実現できるという。対象年齢は小学生から大人まで、対象学科は英語や国語、理科、社会など科目・分野は問わない。また、日本語はもちろん、20カ国語以上の言語に対応しているのも特徴だ。

同アプリには、選択問題や自由入力、ディクテーションなどの機能が備わっており、リーディング、ライティング、リスニングの英語学習に重要な4技能中の3技能を強化することができたが、今回新たにスピーキング機能を搭載したことで、利用者に最適化された問題を解きながら全技能を学習できるようになる。

同社は2016年8月月設立の教育系スタートアップ。代表取締役CEOの竹内孝太朗氏とは、リクルートマーケティングパートナーズでオンライン学習サービス「スタディサプリ」に携わっていた人物。2018年12月には、UB Ventures、iSGS インベストメントワークス、ツネイシキャピタルパートナーズから総額約1億円を調達している。

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