Pew Research Centerが行った最近のアンケート調査によると、新型コロナウイルス（COVID-19）に関する情報は、それを主にソーシャルネットワークから入手する人ともっと伝統的なニュースソースから得る人の2派に分かれる。
Pewは3月10日から1週間、8914人の成人の米国人を調査し、彼らを政治や選挙のニュース得る主な手段で分類した。そして、多くのニュースをソーシャルメディアから得ると答えた人の中では、現在の科学者たちの合意事項である新型コロナウイルスのワクチンは1年以上後に利用できるようになると答えた人がわずか37%だった。そのほかの回答者分類グループは、地元のテレビを見る人を除き、どのグループも正答率が50%を超えた。ソーシャルメディアからニュースを得る人の3分の1は、ワクチンの利用可能時期に関してわからないと答えた。
また、主にソーシャルメディアからニュースを得る人の57%が「完全にでっち上げと思われる新型コロナウイルス情報を見た」と答えている。ニュースを主に印刷媒体から得る人では、その比率が37%だった。
もっと怖いのは、ニュースを主にソーシャルメディアから得る人が、新型コロナウイルスの脅威を誇張されていると感じていることだ。これらの人が45%がメディアは新型コロナウイルスの危険性を誇張しすぎていると答えている。主にラジオからニュースを得ている人も、44%がメディアはウイルスの脅威を大きく誇張していると答えている。印刷媒体派の人、つまりたぶんニュースにお金を払っている人は、そのように思っている人がわずか26%だ。
完全な調査結果は、PewのElection News Pathwaysプロジェクトに含まれている。それは、米国人の選挙関連ニュースの消費形態を調べている。
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（翻訳：iwatani、a.k.a. hiwa）
