パーソナライズされたプロテインシェイクやスポーツドリンクを届けるGainfulが7.8億円調達

パーソナライズされたプロテインパウダーと水分補給ドリンクの定期購入サービスを提供するスタートアップGainfulは、シリーズAのラウンドで資金750万ドル(約7億8000万円)を調達したと発表した。

CTOのJahaan Ansari(ジャハーン・アンサリ)氏とともに同社を設立したCOOのEric Wu(エリック・ウー)氏はTechCrunchに取材に対し、Gainfulは自身の経験から様々なプロテインパウダーを試してみて、試行錯誤の末やっと、自分の目標や食事のニーズに最適な組み合わせを見つけたことから始まったと語った。

「私の個人的な経験では、(自分に合った)プロテインパウダーを見つけようとすると、圧倒されてしまいます」とウー氏はいう。「成分は無数にありますが、溢れる情報のノイズをカットしてくれる誰かに相談したいと思うものです」。

ユーザーはGainfulに申し込むと身長、体重、運動パターン、フィットネスの目標、プロテイン製品を摂取する頻度などを聞くクイズに答える。それに合わせ、ニーズに合ったプロテインパウダーを推薦してくれるだけでなく、その他の質問にも答えてくれる管理栄養士にも継続的にアクセスすることができる仕組みだ。

ウー氏は、舞台裏でGainfulは「何百種類もの異なる(プロテイン)ブレンドを」開発し、その後、(NBAバスケットボールチームのGolden State Warriorsや Sacramento Kingsで働いてきた栄養の専門家を含む)科学諮問委員会と協力して、「限られた数のブレンドに絞りました」と語った。会社が実際に何種類の製品を販売しているのか詳細を尋ねると、ウー氏はその数を「かなり」とし、「常に検討され続けている」と述べた。

画像クレジット:Gainful

Gainfulの製品はすべて人工着色料、香料、甘味料を使わずに作られており、グルテンフリー、大豆フリーにも対応している。新しい電解質ドリンクミックス(これは著者が試して楽しんだもの)で、同社はプロテインを超える範囲に動き出しており、ウー氏は今後も新製品や新フレーバーを追加していくと述べている。同時に、追加製品にアクセスするには、プロテインパウダーのサブスクリプション(価格は39ドル、約4000円から)が必要なことに変わりはない。

この比較的高いコミットメントのアプローチを説明するために、ウー氏はこう語る。「私たちは、すべての製品が補完的な利点を持っており、本当に相乗的に機能するシステムを作成したと信じています。適切な水分補給をしていれば、運動時により多くの力を発揮することができますし、パーソナライズされたプロテインパウダーがより一層の効果を発揮してくれます。これらはすべて、簡単な特効薬としてではなく、手っ取り早い減量のためのソリューションとしてではなく、健康であるための方法として提供されています。一時的な成功のためではありません」。

シリーズAラウンドはBrandProjectとCourtside Venturesが共同で主導し、AF Ventures、Round13 Capital、Barrel Ventures、そしてPolaris Sportsの創業者が参加した。

GainfulはY Combinatorの2018年冬のバッチの一部だった。また、2020年初めにはリーダーシップの移行も行われ、ウー氏はCEOからCOO(製品開発にもっと集中できるとのこと)に移行し、Dean Kelly(ディーン・ケリー)氏がCEOに就任した。

ウー氏は、eコマースへの一般的なシフトに加え「本当に困難だった時に、人々が充実した健康的で幸せな人生を送るというのはどういうことかよく考えた」ことから、パンデミックの間に同社は大きな成長を遂げたと付け加えた。

関連記事
Y Combinatorの2018冬季デモデー2日目に発表した64のスタートアップたち
経口補水液ベースの代替​スポーツドリンクのCure Hydrationが2.7億円調達

カテゴリー:ヘルステック
タグ:Gainful資金調達

画像クレジット:Gainful

原文へ

(翻訳:Nakazato)

投稿者:

TechCrunch Japan

TechCrunchは2005年にシリコンバレーでスタートし、スタートアップ企業の紹介やインターネットの新しいプロダクトのレビュー、そして業界の重要なニュースを扱うテクノロジーメディアとして成長してきました。現在、米国を始め、欧州、アジア地域のテクノロジー業界の話題をカバーしています。そして、米国では2010年9月に世界的なオンラインメディア企業のAOLの傘下となりその運営が続けられています。 日本では2006年6月から翻訳版となるTechCrunch Japanが産声を上げてスタートしています。その後、日本でのオリジナル記事の投稿やイベントなどを開催しています。なお、TechCrunch Japanも2011年4月1日より米国と同様に米AOLの日本法人AOLオンライン・ジャパンにより運営されています。