プロスケーターのロブ・ディアデックらセレブが支援する向知性スナック食品会社Mindright

流行し始めた脳の健康のための向知性サプリメントを、投資とイグジットを魅了し続けているスナックフードブームとを誰かが結びつけるのは時間の問題だった。

今がその時のようだだ。MTVの著名人でプロスケーターで起業家のRob Dyrdek(ロブ・ディアデック)氏と映画監督のChris Bernard(クリス・バーナード)氏は、共同設立した会社、Mindright(マインドライト)への新規投資とともに、Joe Jonas(ジョー・ジョナス)氏、Travis Barker(トラヴィス・バーカー)氏、およびThe ProfitのMarcus Lemonis(マーカス・レモニス)氏ら著名人出資者を発表した。

「機能性食品・飲料の道に入るにあたって、向知性薬と適応促進薬について深い研究を始めました」と共同ファウンダーのバーナード氏が語った。匿名希望(不審なことではない)のあるフードサイエンティストの協力を得て、ディアデック氏とバーナード氏はアシュワガンダを製造する会社をいくつか紹介され、2人は彼らのスナックフードの新たな重要成分にそれを選んだ。

朝鮮人参と冬虫夏草と合わせて、会社は栄養補給食品の世界を席巻する三大新(旧)サプリメントを手にした。

当初バーナード氏は、別の商品でDyrdek Machineグループにアプローチしてきたが、会社は現実離れしていてディアデック氏は支援しようという熱意を感じなかった。しかしバーナード氏がこの向知性スナックの話を持って来た際、物語が変わった。

「バーナード氏は機能性食品とプロバイオティクス食品とコラーゲンの進化したものやメンタルヘルスの一種と適応促進薬とサプリメントの世界のコンセプトを持って現れ、これらを1つにする方法はこれだと言ったのです」とディアデック氏はバーナード氏の2度目の売り込みについて話した。「あれは私たちにとってホームランでした。個人起業家を支援し、一緒に会社を立ち上げて外部リソースを提供していくのが私たちのやり方ことです。アイデアを資本市場に持ち込むための開発を私たちは支援します」。

これまでにディアデック氏のチームは消費者向けと企業向け合わせて15社の企業に投資を行い、うち5社がその後買収された。

Dyrdek Machineの契約のほとんどが同様の軌跡をたどっている。同社は共同ファウンダーになって普通株を取得し、資本注入のために望ましい株式投資を交渉する。典型的な契約金額は25万~50万ドル(約2700万〜5500万円)だ。

「出資先の共同ファウンダーになって、普通株を分け合います。最初に払ったお金は優先株となり、取引に見合った評価額を選びます」とディアデック氏は言った。「どれだけの株を発行するのかが初期資本について交渉したいことです」。

Dyrdek Machineのファウンダーであるロブ・ディアデック氏(画像クレジット:Dyrdek Machine)

ディアデック氏は自身の投資会社をファウンダー主体で市場に依存しないと説明している。「欲しいのは包括的な多次元的なファウンダーで、私たちは市場を見てもっと大きく幅広い魅力を持つ会社に育てる方法を見つけます」とディアデック氏は言った。「向知性薬を追い求めるのではなく、消費者にとって重要なのは『良い雰囲気』だと知りました。私たちが『良い雰囲気のスーパーフード』を売り出しているのはそれが理由です」。

ディアデック氏のビジネス推進能力に対するバーナード氏の信頼は、同社ポートフォリオの各社の発展が証明している。ディアデック氏によると、別の投資先であるOutstanding Foodsは1000万ドル(約10億9000万円)のラウンドを企業評価額1億ドル(約109億2000万円)で最近完了した。別の投資先スタートアップでサプリメント製造のMomentousも、最近大型ラウンドを完了しており2019年に500万ドル(約5億5000万円)調達したとディアデック氏は語った。

Mindrightは、ディアデック氏の関わりによって商品を試した他の著名人たちの名前も手にした。ジョー・ジョナス氏とトラヴィス・バーカー氏は、同社のシード出資者に数えられている。

「2人はこのビジネスに関わることを大いに喜んでいました。私たちが時間をかけて作ったものを信じているからです」とバーナード氏は語った。

カテゴリー:フードテック
タグ:Mindright

画像クレジット:Mindright

原文へ

(文:Jonathan Shieber、翻訳:Nob Takahashi / facebook

投稿者:

TechCrunch Japan

TechCrunchは2005年にシリコンバレーでスタートし、スタートアップ企業の紹介やインターネットの新しいプロダクトのレビュー、そして業界の重要なニュースを扱うテクノロジーメディアとして成長してきました。現在、米国を始め、欧州、アジア地域のテクノロジー業界の話題をカバーしています。そして、米国では2010年9月に世界的なオンラインメディア企業のAOLの傘下となりその運営が続けられています。 日本では2006年6月から翻訳版となるTechCrunch Japanが産声を上げてスタートしています。その後、日本でのオリジナル記事の投稿やイベントなどを開催しています。なお、TechCrunch Japanも2011年4月1日より米国と同様に米AOLの日本法人AOLオンライン・ジャパンにより運営されています。