LINEを使って「女性の一生涯の健康をサポート」するかかりつけオンライン薬局「YOJO」を展開するYOJO Technologiesは7月7日、グロービス・キャピタル・パートナーズ、ANRIを引受先とする第三者割当増資2億5000万円の資金調達を実施したことを発表した。これにより累計調達額は、融資を含めて3億9000万円となった。
順天堂医院で臨床と研究に従事していた医師の辻裕介氏（代表取締役）と、東京大学大学院農学生命科学研究科を卒業し経営共創基盤で新規事業開発などに携わっていた上野彰大氏（取締役、開発責任者）は、「患者満足度世界一の医療機関になる」というミッションを掲げて2018年にYOJO Technologiesを創業した。主に不定愁訴で悩む女性を対象に、LINEで薬剤師と相談しながら体に合った医薬品が買えるオンライン薬局「YOJO」を運営している。2021年7月7日時点で登録者数は9万人以上。20～50代の不定愁訴で悩んでいる女性が中心という。2021年2月には保険薬局の指定を受け、本格的なオンライン服薬指導による処方薬の提供も行っている。
高効率・高品質なチャットオペレーション構築
今回の資金調達の目的は3つある。1つ目は高品質なチャットオペレーションの構築。薬剤師とエンジニアが共同でCRM（顧客関係管理）ツールをすべて社内で開発し、チャット対応の効率化により薬剤師1人あたりの1日の対応者数を500人まで可能にしているという。これにさらに開発投資を行うことで、自動化の促進・返信内容のリコメンド機能などを拡充する。また顧客から継続的に得られる定量/定性データを基に、医薬品やアドバイスのパーソナライズ提案の質を自動で改善するアルゴリズム開発を行う。
処方薬をはじめとするSKU（単品管理）拡大
2つ目は、処方薬をはじめとするSKU（単品管理）の拡大。不定愁訴に悩む女性は、処方薬のほかに市販薬やサプリなどの健康食品も併用していることが多く、YOJO利用者の75％が、それらを含めた飲み合わせなどの服薬フォローを望んでいるという。これに対応すべく薬剤師を「健康パーソナルコーチ」に位置づけ、そこで重要となるSKUを拡大する。
薬剤師のリモートワーク体制を構築
3つ目は、薬剤師のリモートワークによる新しい働き方の創出。出産や子育てなどで離職を余儀なくされた薬剤師が在宅で活用できる場を提供し、薬剤師が働きやすい環境を整える。
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