スマートルアーは4月23日、魚がルアーを認識し食いつくまでのルアーの動きや水中環境をデータ化し、アプリを通じて釣り人に提供するIoTルアー「smartLure Model Zero」を開発したと発表した。釣り人は従来見ることのできなかった水中の情報を基に、釣果を高める手がかりを得られるとしている。
またクラウドファンディングサイトKickstarter上において、日本・米国向けに日本時間4月26日正午より予約販売を行う予定。
smartLure Model Zeroは、一般的なルアー同様に泳がせるだけで、着水の瞬間から離水するまでの間、魚の生息環境である水中の温度や明るさ、ルアーの動き、水深トレースをデータ化するセンサーモジュールを搭載。これらデータは、ユーザーが要求したタイミングでアプリに転送され、アプリ上で位置情報・日時情報・気象条件・月齢や潮汐など魚の行動など釣果に影響する情報と統合されるという。
smartLure Model Zeroの内部構造
smartLure Model Zeroに搭載するセンサーモジュールの試作品（手前側）と、これまでにスマートルアーが開発してきたセンサーモジュール
開発中のアプリのデザインラフイメージ
スマートルアーは、魚がルアーに食いつくまでの過程のデータを世界中の釣り人から収集してビッグデータ化し、環境条件のほか、ルアーのタイプやカラー、動きと釣果との関連性など釣りの秘密を解き明かすことを目指しているとした。
魚が釣れた時のデータをグラフ化したもの（一部画像を加工している）
また、将来同社IoTルアーが普及した場合には、身近にありながら見過ごされてきた水辺環境の変化や、魚の生息数の把握につながるデータが得られるという。これらデータは、自然状態での魚の行動を知る強力な手がかりになる可能性があり、魚類研究者からも強い関心が寄せられているそうだ。
釣りは自然環境に依存した営みであり、スマートルアーは、IoTルアーを通じて得られた知見を、水圏の環境保全や、魚の生息数の管理などにつなげていきたいと考えているという。
Kickstarterでの日米同時予約販売については、世界最大の釣り市場である米国で釣果データを確保し、釣果情報をいち早く、大量に集めて、プラットフォーマーとしての成功につなげる狙いがあるという。
今後は、量産に向けたセンサーモジュールの再設計や耐久性の試験、認証の取得やアプリ・サーバーの開発と並行して、ユーザーテストを進める。センサーモジュールの量産には数千万円の投資を伴うODM（Original Design Manufacturing）契約が必須なため、スマートルアーではクラウドファンディングとは別に投資家を募り、資金調達を行う予定としている。
スマートルアーは、代表取締役の岡村雄樹氏が冬の札幌で「4か月間、1匹も魚が釣れない」という悲しい釣り体験をしたことをきっかけに2017年3月に設立したスタートアップ。
「魚はどのように世界を見ているのか」「釣りを科学的に捉えたらどのようなことがわかるのか」という疑問が出発点という。
釣りは、先進諸国だけでも市場規模7兆円というレジャーであり、世界の釣り人が共通して直面する課題をテクノロジーで解決することを目指しているとした。
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