ドローンを飛ばすのに、気にしなければいけないことが増えてきた。果たして飛行させたいと考えている場所が飛行許可エリアなのかどうか。自由な飛行を禁じている国立公園や飛行場などがないかどうか。そうした判断に役立つのが、飛行可能エリアを示してくれるAirMapだ。そしてこのAirMapが、3DR Soloのアプリケーションに統合されることとなった。
アプリケーションでは、飛行禁止区域が黄色のオーバーレイ形式で表示されるようになる。飛行禁止となっている理由なども表示される。
ライバルのDJIも、以前から同様な機能を備えてはいる。しかしAirMapの方がより多くの情報を提供してくれる。またDJIの方は「後付」の機能のような感じが拭えていない。
「ドローンはパワフルかつ重要なテクノロジーで、ますます広く利用されるようになるでしょう。そのような中、より簡単に安全な飛行を楽しめるようにしたいと考えたのです」と、AirMapの共同ファウンダー兼CEOのBen Marcusは述べている。「3DRのような業界のリーダーと協業することで、多くのドローン利用者に飛行可能エリアについての情報を提供できるようになりました」。
AirMapは2014年12月にBen MarcusおよびGregory McNealによって創業された。シード資金として260万ドルを調達している。商利用および趣味でドローンを飛ばすひとたちに情報を提供することを主要なサービスとしている。実際に制限区域を設定するのはFAAだが、AirMapはドローンの利用者に対して、安全な飛行を実現するための情報をわかりやすく伝えている。
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（翻訳：Maeda, H）