Peloton（ペロトン）のJohn Foley（ジョン・フォーリー）CEOは、同社の決算を控え「沈黙の期間」から一転して、機器の販売不振に関連する数々の報道に対応した。同社がスポーツジムのリニューアルオープンにともない、バイクとトレッドミルの全製品の生産を停止しているという件について、同氏は否定した。
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「バイクとトレッドの全生産を停止しているという噂は間違いです」という見出しで、フォーリー氏はこう綴っている。
新型コロナウイルス（COVID-19）の大流行という100年に一度の出来事に遭遇し、3年かけて起こると予想していたことが、2020年から2021年にかけて数カ月の間で起こってしまったのです。
世界が私たちを本当に必要としている時に、迅速かつ真摯に需要に応えようとしましたが、それは、みなさんが毎日一生懸命努力してくれたおかげでもあります。私たちは、生産規模を適正化することに手ごたえを感じています。そして、より季節性の高い需要曲線へと進化する中で、持続可能な成長のために生産レベルを再設定しています。
決算速報に連動した別の声明で、フォーリー氏はこう述べている。
前四半期に説明したとおり、当社は収益性の見通しを改善し、全社的にコストを最適化するための重要な是正措置を講じています。これには、売上総利益率の改善、より変動性の高いコスト構造への移行、今後より集中を絞ったPelotonを構築するための営業費用の削減が含まれます。
また、2月8日の決算発表の際には、より詳細な情報を伝える予定であると付け加えている。これらには、需要減に対応するための生産の「適正化」が含まれる。しかし、同氏は、バイク / トレッドミルの4つのデバイスすべての生産が数週間または数カ月間停止するという報告には慎重な姿勢を示した。
また、コンサルティング会社McKinsey（マッキンゼー）の報告書を受け、リストラやレイオフが行われていることを認めた。「過去には、レイオフは最後の手段だと言ってきました」と彼は書いている。「しかし、今、私たちは、細心の注意と思いやりをもって、組織構造とチームの規模を評価する必要があります。そして、我々のビジネスをより柔軟なものにするための努力の一環として、あらゆる選択肢を検討している最中です」とも述べている。
このような報道は、前述の「100年に一度の出来事」で普及が進む中、Pelotonが手を出しすぎたことの裏づけとも見られている。このニュースは、同社が2020年の天文学的な上昇に続いて、2021年はパンデミック需要の強さから76%の株価下落を経験したことを受けてのものだった。
画像クレジット：Kimberly White / Stringer
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（文：Brian Heater、翻訳：Akihito Mizukoshi）
