Startup Battle History——TC Tokyoで最優秀賞に輝いたスタートアップたち

11月15日(木)、16日(金)に開催される日本最大級のスタートアップの祭典である「TechCrunch Tokyo 2018」。その目玉と言えるのが、創業3年未満のスタートアップ企業が、未ローンチもしくはローンチ1年未満のプロダクトで競う「Startup Battle」だ。今年も100社を超える応募があり、書類選考を突破した20社がファーストラウンドに進出する。TechCrunch Tokyoは今年で8回目となるが、ここでは過去のStartup Battleで最優秀賞に輝いたスタートアップ企業を紹介する。最優秀賞を獲った後に資金調達や提携が決まった会社がある一方、異なるプロダクトで再出発を図った企業までさまざまだ。

2017 ホテル番付(空)
ホテル経営者向けに無料の経営分析ツール。ホテル経営者向け料金設定サービス「MagicPrice」と合わせて業界の価格最適化を進めるサービスだ。2018年に入り、ホテルニューオータニ系やベストウェスタンホテル系への導入が続々と決まった。

2016 小児科オンライン(Kids Public)
小児科に特化した遠隔医療相談サービス。平日の夜18〜22時、こどもについての質問や悩みをLINE、電話、Skypeで医師に相談することができる。料金は初週無料で、それ以降は月額3980円。これからは健保、保育園を中心にB向けにビジネスを推進。”受診すべきか”を医師なしで判断できる遠隔医療システムの浸透を目指していくとのこと。

2015 SmartHR(SmartHR)
社会保険・雇用保険といった労務手続きを自動化するクラウド型ソフト。提示されるフォームに入力し、「雇用契約書を用意しましょう」といったTo Doをこなすだけで、必要書類を自動作成できることをうたう。電子政府のAPIを使うことで、まもなくウェブ経由で役所へ書類を届け出られるようになり、面倒な労務手続きがオンライン上で完結する。フリーミアムプランで月額利用料は980円から。社労士に労務手続きを依頼する場合と比べて、手続時間も3分の1に抑えられるという。

2014 AgIC(エレファンテック)
最優秀賞と2つのスポンサー賞を獲得したのは、AgIC(エージック)。家庭用インクジェットプリンタで導電性をもった専用インクを「印字」して紙の上にも電子回路を打ち出せるプロトタイピング向けプロダクト。AgICを使うことで電子回路の試作に要していた時間を1週間から、2〜3分へと短縮し、コストも大幅に抑えることを可能とした。インクの技術を強みにするだけではなく、自社サイトでの回路図の共有などサービスを拡充することで、ユーザーの囲い込みを図っていきたいと意気込む。3Dプリンターだけではカバーできない部分を見事に解決したとして高い評価を得た。

2013 Ring(ログバー)
Ringはまったく新しいウェアラブルデバイス(入力デバイス)。名前のとおりリングの形状をしており、指にはめて利用する。Google Glassやスマートウォッチといったウェアラブルデバイスはディスプレイが付いていて、その上でアプリなどを動かすが、Ringは入力デバイスとして機能する。しかし、開発の遅れやデザイン面で問題が発生し、販売は終了。現在同社は、スティック型のオフライン翻訳機「ili(イリー)」の展開に力を入れている。

2012 WHILL(ウィル)
足が悪くて歩けない、遠くまで歩くのが辛い方のための乗り物。車イスやシニアカーは乗り物の中で唯一、乗っている人のステータスを下げてしまうという問題を解決するためのカッコよく、操作性を考慮した電動車イスだ。ハードウェアの製品ということでTechCrunch Tokyoの審査員も迷った点があったものの、イモーショナルに訴えかけ、将来性のあるプロダクトであることからWHILLを選んだ。昨年のTechCrunch 2017では招待出展としてWHILLがヒカリエにも展示された。

2011 Picotube(ヴェッテル)
Picotubeは、ビデオのTurntable.fmと言えばわかりやすい。このサービスはYouTubeのコンテンツを利用し、ユーザは自分のアバターを決めてから、ほかのユーザたちと仮想劇場でビデオを楽しみ、プレイリストを作り、ディスクジョッキーならぬ”ビデオジョッキー”たちが選んだビデオに[良い/だめ]などと格付けをする。サービスには英語版もあり、将来の収益化の方法としては仮想グッズの販売を考えていた。なお同サービスはすでに終了しており、同社は現在受託アプリ開発を中心に事業を進めている。

TechCrunch Tokyo 2018では現在、一般チケット(4万円)、5人以上の一括申し込みが条件の「団体チケット」(2万円)、創業3年未満(2015年10月以降に創業)のスタートアップ企業に向けた「スタートアップチケット」(1万8000円)、学生向けの「学割チケット」(1万8000円)を販売中だ。

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投稿者:

TechCrunch Japan

TechCrunchは2005年にシリコンバレーでスタートし、スタートアップ企業の紹介やインターネットの新しいプロダクトのレビュー、そして業界の重要なニュースを扱うテクノロジーメディアとして成長してきました。現在、米国を始め、欧州、アジア地域のテクノロジー業界の話題をカバーしています。そして、米国では2010年9月に世界的なオンラインメディア企業のAOLの傘下となりその運営が続けられています。 日本では2006年6月から翻訳版となるTechCrunch Japanが産声を上げてスタートしています。その後、日本でのオリジナル記事の投稿やイベントなどを開催しています。なお、TechCrunch Japanも2011年4月1日より米国と同様に米AOLの日本法人AOLオンライン・ジャパンにより運営されています。