VRヘッドセットの出荷台数は、当初の目が飛び出るような予測値には届きそうにないが、現在でも増え続けている。
Canalysのレポートによれば、各社の2017年第3四半期の出荷台数は、ソニーの『PlayStation VR』が49万台、Oculusの『Oculus Rift』が21万台、HTCの『Vive』が16万台だった。前四半期のデータは公開されていないが、四半期あたりの出荷台数が100万台を超えたのは今回が初めてだとCanalysは語る。
アナリストの予想通り、ソニーの一人勝ち状態が続いており、これにはPlayStation 4とつなぐだけでパソコンいらずというPlayStation VRの手軽さが大きく影響している。そのため、HTCとOculusの間ではこれまで互角の戦いが続いていたが、Oculusの親会社であるFacebookがOculus Riftの価格を大幅に下げたことで、今回はOculusに軍配が上がった。
現在の小売価格は、PlayStation VRとOculus Riftが399ドル、HTC Viveは他社より高く599ドルとなっている。また今回のCanalysのデータから、ソニー、Oculus、HTCの3社がハイエンドVRヘッドセット市場の86％を占めていることがわかった。なおMicrosoftは、『Windows 10 Mixed Reality』と名付けられた、VRコンテンツ用のプラットフォームを今期ローンチ。同プラットフォームには、SamsungやDell、Lenovo、HPなどでOEM生産されたヘッドセットからアクセスできる。
グラフィック負荷の大きいゲームにも対応しているというのが、ハイエンドVRヘッドセットの特徴のひとつではあるものの、ユーザーが動き回れるようにするための位置トラッキング機能は、今後一体型のローエンドモデルにも搭載されることになりそうだ。LenovoはGoogleと共同で開発した、位置トラッキング機能を備えたスタンドアローンのヘッドセットを数か月中にローンチ予定で、Oculusも引き続き、コントローラーにモーショントラッキング機能がついた『Santa Cruz』の開発にあたっている。
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（翻訳：Atsushi Yukutake）
