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複数の業界で、1,000以上のeコマース(EC)関連のキーワードをトラッキングした調査から考察してみよう。
驚くべきことに、モバイルフレンドリーに対応していないブランドサイトや企業サイトはまだまだ存在している。MooVweb社が公開している最新の調査によると、ユーザビリティに加え、ビジビリティとランキングに明確な影響が見られるようだ。
4月21日にGoogleはモバイルフレンドリー・アルゴリズムを導入している。それ以降、Moovweb社は”複数の業界で、eコマース関連の主要なキーワードを1,000以上”トラッキングしている。Googleのアルゴリズム変更が、モバイル検索の順位に影響を与えているか、そうであれば、どの程度与えているのかを調査するためである。
グラフタイトル（画像上部）
検索結果の上位3位のモバイルフレンドリー
系列（画像左側）
検索結果の上位3位のモバイルフレンドリーサイトの割合
同社によると、1位を獲得しているサイトの83％がモバイルフレンドリーに対応しており、上位3位以内の81%がモバイルフレンドリーに対応している。また、モバイル検索結果の1ページ目に表示されているサイトの内、77%（10サイト中7.7サイト）がモバイルフレンドリーに対応している。
上記の結果から、一つの疑問が湧き上がる。モバイルフレンドリーに対応していない20%以上のサイトの順位はどうなっているのだろうか？
グラフタイトル（画像上部）
検索結果の10位内のモバイルフレンドリー
系列（画像左側）
各順位におけるモバイルフレンドリーサイトの割合
上記のグラフは、1,000キーワードを対象とした、上位10位のそれぞれの順位におけるモバイルフレンドリーサイトの割合を示している。
また、同社の調査は、モバイルフレンドリーの割合は業界ごとによって異なる、という事実も明らかにしている。下記のグラフによれば、ある業界は他の業界に比べ、モバイル対応をしているサイトの割合が高くなっていることを示している。7つの業界に区分した所、小売業は最もモバイル対応のサイトが多くなっており、交通機関は最も低い割合になっている。
グラフタイトル（画像上部）
業界ごとのモバイルフレンドリー
系列（画像左側）
検索結果の1ページ以内のモバイルフレンドリーサイトの割合
異なる業界におけるモバイルゲドンの影響については、まだまだ議論の余地がある部分も明らかになっている部分もあるが、一般的に言えば、モバイルフレンドリーに対応していないサイトへは悪影響があることは疑いの余地はないだろう。
モバイルフレンドリーに対応していないサイトのマーケターが、次に行うべきことは明らかである。しかし、単純にGoogleのモバイルフレンドリー・アルゴリズムに対応することをゴールに設定するべきではない。より大きな目標として、スマートフォンを使用しているユーザーの体験をより豊かなものにし、あなたのビジネスにより興味を持ってもらうことを目指そう。
この記事は、Search Engine Landに掲載された「Study: Non-Mobile-Friendly Sites Disappearing From Top Google Results」を翻訳した内容です。
