スマホからノーコードでウェブサイトを作るUniverseがテーマやブロックの新機能を公開

モバイルでウェブサイトを構築できるプラットフォームのUniverseがアップデートを公開し、同社のグリッドベースのウェブビルダーに高度な制作用コントロール、便利なテーマ、ブロック機能などが追加された。Universeを使うとスマートフォンから直接、コーディングをすることなくシンプルなグリッドシステムでオリジナルのサイトを作ったりeコマースのストアを開設したりすることができる。新たなアップデートであるGRID System IIは、これまでの複雑なコーディングのプロセスを直感的なジェスチャーにして、ウェブサイトをもっと簡単に作れるようにすることを目指している。

Universeの創業者でCEOのJoseph Cohen(ジョセフ・コーエン)氏はTechCrunchのインタビューで「Universeの特徴はグリッドシステムで、今回はそのグリッドシステムの大幅なアップデートを発表しました。これにより、専門知識がなくてもこれまで以上に多くのことができるようになります」と語った。

コンテンツをドロップできる広いグリッドが用意されたプラットフォームで、シンプルなブロックをベースにしてウェブサイトを作っていく。今回のアップデートでは制作用のコントロールが再設計されてグラフィカルインターフェイスが改善し、グリッド内のブロックのパディングやテキストの細かな間隔をコントロールできるようになった。コーエン氏は、グリッドを詰めて最大7列にすることができるようになったと述べた。新しいインターフェイスではカラー選択ツールも強化されている。

さらに、30種類の新しいテーマから好みのものを選んだり、オリジナルのテーマを作ったりすることもできるようになった。テーマが登場する前は、ブロックの1つ1つにその都度スタイルを設定していた。今回のアップデートでテーマが導入され、フォントやページの背景、ボタンの色といったデザイン要素に一貫性を持たせることができる。テーマを使うと、テキスト、背景、見出し、カラーなどがサイト全体の外観に適用される。

コーエン氏は「我々はサイト全体に適用できる、30種類の魅力的なテーマを作りました。ユーザーがオリジナルのテーマをゼロから作ってもかまいません。我々が提供するテーマの中のいずれかを適用したりカスタマイズしたりすることができます。変更を加えると、サイト全体に反映します。テーマは基本的に、サイト全体にわたってすべてのスタイルを美しく、使いやすく変更する手段です」と説明した。

新しいテキストスタイルを利用して、テキストをタイトル、サブタイトル、キャプションなどに分類することもできる。タイトルのインジケータを使うとサイトのSEOが向上し、アクセシビリティも拡張されるとUniverseは説明している。

新しいレイヤー機能も追加され、ブロックの上にブロックを重ねられるようになった。これまでは画像のブロックとテキストのブロックというように2つのブロックを重ねることはできなかった。今回の新しいレイヤー機能を使うと、ウェブサイトのデザインに関する制作の自由度がずっと高くなる。

さらにUniverseは、1つのサブグリッド内で複数のブロックを組み合わせて集合体を作る、新しいグリッドブロック機能も公開した。サイトにブロックを追加するとそのブロック内に別のグリッドが作られるもので、フォトギャラリーなどを追加するのに使える。グリッドブロックでブロックをグリッド上に正確に配置した後、サブグリッドをページ上の任意の場所にドラッグできる。

UniverseはShopifyやWixといった人気ウェブサイト構築ツールの競合だと思う人もいるかもしれないが、コーエン氏はまったく違うものだという。

画像クレジット:Universe

同氏はこう説明する。「我々はグリッドと呼ばれる新しいインターフェイスを開発しました。これは基本的には、テック系でない人、あるいはプロのデザイナーではない人が完全にオリジナルのウェブサイトを構築できるようにするものです。Squarespace、Shopify、Weebly、 Wixなどのシステムがありますが、これらはデスクトップベースでテンプレートベースのウェブサイトビルダーです。Universeで利用できるテンプレートはありますが、テンプレートベースではありません。テンプレートで制限されないため、グリッドそのものが制作のためのインターフェイスです」。

利用状況についてコーエン氏は、コロナ禍で多くの人がビジネスや副業を始めてウェブサイトを作ろうとしたことからUniverseのユーザーが増えたと語る。同社はコロナ禍の初期に、サイトで製品を販売し出荷できるようにした。そのためユーザーは、Shopifyなど他社のeコマースツールに登録する必要がなかった。

同氏は「コロナ禍が始まってからの1年半、当社は急速に成長しました。全体としては、作成されたアクティブなサイトの数が10倍ほどになりました」と述べた。

またコーエン氏は「リンクインバイオ」サイトを求めるインフルエンサーのユーザーが増えていると語る。「リンクインバイオ」サイトとは、Instagramのプロフィールの最後に書いておいてInstagram外のウェブサイトに誘導するURLのことだ。誘導先のサイトは、製品を販売したり、他のソーシャルメディアアカウントにリンクしたり、ポートフォリオを紹介したりするのに使われることが多い。同氏によれば、Universeで作られるサイトの40%が「リンクインバイオ」で、このようなサイトがコマースと並んでUniverseで最も大きく成長している領域だという。

Universeには現在数十万のアクティブなサイトがあり、同社は今後もプラットフォームの成長に合わせてコンシューマにとって使いやすいアップデートをリリースしていく予定だという。

コーエン氏は「今回のアップデートで我々は飛躍を遂げましたが、今後もこのグリッドシステムの改良を長く続け、いずれはインターネット上で可能なことはすべて我々のグリッドシステムで実現できるようになるでしょう。中心となっている制作の機能だけでなく、ビジネス構築に関わるコマースの機能も充実させていきます」と語った。

画像クレジット:Universe

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(文:Aisha Malik、翻訳:Kaori Koyama)

Evincedはウェブのアクセシビリティー検査の迅速化に18億ドルを調達

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ウェブのアクセシビリティーを確立し維持するのはフルタイムの仕事だ。他のあらゆる開発作業がそうであるように、アクセシビリティーのためのツールも時代に合わせて常に進化させなければならない。ウェブサイトのアクセシビリティー検査を、開発、発展の段階を問わず深く高速に行うことを約束するスタートアップEvinced(エビンスト)は、このほど、そのツールを次のレベルに引き上げるための資金1700万ドル(約18億円)を調達した。

アクセシビリティーの問題はさまざまな形で現れるため、手作業のコードレビューでエラーを探し出さなければならないこともしばしばだ。自社のサイトは、最初からアクセシビリティーが完ぺきに保たれた状態でなければなければいけないと考えていたEnvinceですら(どのサイトもそうあるべきなのだが)、このメニューを開いている間はこのスクリプトの変数が正しくフックされない、などといった事態が起こり得る。

コードレビューを自動で行う方法もあるが、遅かったり、システムが大きすぎたりする。Evincedは、ウェブサイトを使っている間でも数分の1秒で検査が行えるパワフルで洗練されたツールを作っている。発見された問題点は、開発者に便利な方法で、共有や対応が可能だ。今や無数の人たちが使っている、お洒落でJavaScript満載のウェブアプリにも物怖じしない。

ここに、現代的なウェブサイトの例がある。見た目はいいが、明らかにアクセシビリティーの問題を大量にはらんでいる(あくまでデモ用のもの)。下の動画では、Evincedの製品が何をしてくれるか、その一部がわかりやすく解説されている。

正直言って、とくに驚くような内容には見えないが、既存の法人向けツールはこれほど効率的ではない。ご覧のとおり、ユーザーが(と言うか開発者だが)このサイトに備わった機能を端から試してゆくにつれて、ツールはその場で処理を行っている。フォームの記入やプルダウンメニューを開くといった動作を実際に使ってもらう前に検査しても、紛らわしい部分を見落とす恐れがある、ということだ。

この検査ツールには、Smart Rulesやコンピュータービジョンなどの形でAIを少しだけ採り入れているため、ある要素がメニューやボタンに見えるのに正しくラベリングされていないといった問題も的確に見抜ける。こうした要素には、特有のスタイルや役割がある。何かをクリックすると選択項目のリストが現れる場合は、呼び方はどうあれ、プルダウンメニューと見なされる。

画像クレジット:Evinced

当然のことながら、応急処置方法を提案してくれたり、上司による正式な検査のために問題点を簡単に書き出せる他、ウェブ開発ツールに期待される機能もいくつか備わっている。これはChromeの拡張機能として、またはAPIやその他の分析やコミットアクションの自動化パーツとしても利用でき、それ以外の形式と同様に、エラーのリストを出力できる。

同社は、2018年、システムの開発開始と同時に創立された。翌年、大手企業数社と連携してそのエコシステム内での統合と検査の検証を行った。Capitol One(キャピタル・ワン)は、彼らの最大の顧客となり、今は投資者になっている。

「以来、私たちは開発した製品をCapital Oneなどの企業で展開してきました(つまり毎日利用していただき、エンドツーエンドのアクセシビリティー運用に役立っています。Capital Oneのブログをご覧いただきたい)。それらの企業は法人ライセンス契約の有償顧客です」と、創設者でCEOのNavin Thadani(ナビン・サダニ)氏は言う。

事実、Capital Oneもこう話している。

Capital Oneは早くからEvincedと提携し、その開発事業に特別な関心を持って指導してきました。それは、構築・展開のライフサイクルを通じて複数の自動検査工程を統合し、ウェブ資産全体(ログインから内部レポジトリを含む)にわたるアクセシビリティーのための自動スキャンを可能にする製品の開発とその高速化により、アクセシビリティーが確立されたコードをリリースできるよう開発者を支援するというものです。

私たちは、それまで自動検査のみで発見できた数の10倍もの致命的なアクセスビリティー上の問題を検出するEvincedを見てきました。サイトのインタラクティブ性が増すにつれ、キーボードや画面読み上げ機能の使い勝手など、さらに多くの問題が見つかりました。

大企業規模での自動検査は、きわめて複雑で時間のかかる作業になりがちです。Evincedは実行速度が40倍と高速で信頼性も高く、4〜5日間をかけていたものが3時間以内にまで処理時間を短縮できた例もありました(さらに最適化は進んでいます)。

投資者(正確にはCapital One Venturesだが)からのものだとしても、素晴らしい賞賛の言葉だ。

今回の18億円のシリーズA投資は、M12、BGV、Capital One Venturesが共同で主導し、以前からの投資者である Engineering Capitalも参加している。

デビュー記念のプレゼントとしてEvincedは、サービスの無料プランを発表した。これにはiOSアプリのアクセシビリティー・デバッガーも含まれる。WCAGガイドラインやARIAの役割を知らないすべてのアプリ開発者の助けになるはずだ。またサイト管理者が登録すると認証が受けられる無料のコミュニティー・エディションのサイトスキャナー、ちょっと試してみたい法人向けの無料試用プランもある。

画像クレジット:smartboy10 / Getty Images

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(文:Devin Coldewey、翻訳:金井哲夫)

米アップルが新型コロナ対策アプリに症状と健康状態を匿名で共有できる機能を追加

Apple(アップル)は自社製の新型コロナウイルス向けのiOS用対策アプリウェブサイトに新機能を追加した。ユーザーの年齢、これまでの健康状態、症状、潜在的な暴露のリスク、居住している州といった情報を匿名で共有できるようになった。同社によれば、こうした情報は個人を特定するいかなるデータとも関連付けられていない。集計情報としてCDC(米疾病管理予防センター)に提供され、同センターが新型コロナウイルス感染症のスクリーニングプロトコルを改善するのに役立てられるという。

またこのアプリは、集計されたデータによって公衆衛生機関とCDCを支援し、新型コロナウイルス感染症に関して、および暴露の内訳と暴露リスクに関して、潜在的なリスク要因についての入手可能なベストな情報を一般に提供できるようにする。

アップルはすでに3月に、コロナウイルスのスクリーニングアプリとウェブサイトを立ち上げていた。検査すべきかどうかのアドバイスをユーザーに提供するためのスクリーニングツールや、手洗いや消毒のベストプラクティスといった予防策に関するヒントも提供してきた。

このアプリとウェブサイトは、アップルとGoogle(グーグル)の共同作業によるCOVID-19 Exposure Notification APIとは別物だ。そのAPIは、公衆衛生機関や、そのパートナーが利用できるデベロッパー向けのツールで、匿名化され、プライバシーに配慮した通知機能を実現するもの。新型コロナウイルス感染症の人と接触した可能性があるか、暴露したかもしれないユーザーに対して警告する。ここで取り上げたアップルのアプリは、情報の提供とスクリーニングのためのツールに過ぎない。とはいえ、今回のアップデートにより、匿名化された集計データの収集を通して、公衆衛生機関とCDCが新型コロナウイルス感染症の広がりを、よりよく理解するためのリソースとしても機能するようになる。

どのように受け取られているかはともかくとして、新型コロナウイルスが登場してから、まだそれほど長くは経っておらず、科学者や研究者も、まだ十分に理解できているとは言えない。感染した集団について、より多くのデータや情報を収集して研究することは、健全なコミュニティとして、新型コロナウイルスに関して多くを学び、その脅威をどのように緩和するのがベストなのか知るための重要な手がかりとなる。

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(翻訳:Fumihiko Shibata)

ウェブサイト構築プラットフォームBrandcastが1390万ドルを調達

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マーケッターやデザイナーが、コードを書くことなくモバイル対応ウェブサイトを構築できるようにするスタートアップBrandcastは、シリーズBで1390万ドルを調達したことを本日発表した

このラウンドを主導したのは、Shasta Venturesであり、SalesforceのCEOであるMarc Benioff氏と、Correlation Venturesも参加した(Brandcastの共同設立者/CEOのHayes Metzger氏はかつてSalesforceに努めていた経緯があり、Benioff氏はBrandcraftにすでに180万ドルを投資している)。

このようなプラットフォームは、多数のウェブサイトをローンチし、維持するニーズを抱えたブランドにとって特に重宝するものとなる(Forresterによれば、企業は平均で268個を超える顧客向けウェブサイトを保有している)。 Brandcraftを利用している組織としては、Lowe’s、Colliers、New York Fashion Weekなどの名が挙げられている。

これにより、Brandcastの合計調達額は1940万ドルとなった。

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(翻訳:Nakabayashi)