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アーティストがビデオ配信と同時にグッズ販売可能に、YouTubeとMerchbarと協業

YouTubeがMerchbar（マーチバー）をパートナーして新しい機能を組み込み、世界中のファンにアーティストが配信する映像と一緒にグッズを販売できるようになる。これで映像の作者は、広告収入やサブスクリプション（会費）以外にも収益源を持てることになる。

昨年YouTubeは、作者が売上を得るための一連の機能強化を発表した。それらは、チャンネルメンバーシップ（有料会員制チャンネル）やプレミア公開、マーチャンダイズ（物販、YouTube Merchandise Store、略称Merch）などだ。

特に目立つのがマーチャンダイズ機能で、それにより作者は映像配信画面に下に商品棚を置いてファンに直接売ることができる。例えば、自分のブランドのシャツや帽子などがある人は、それらを売れるのだ。

YouTubeもまずシャツに目をつけて、オリジナルTシャツのメーカーであるTeespringをパートナーした。パートナーは今年になってさらに増え、CrowdmadeやDFTBA、Fanjoy、Represent、Rooster Teethなどが加わった。

そのときYouTubeは、Merch（物販）やスーパーチャット（プレミア公開、投げ銭機能のあるチャット）、チャンネルメンバーシップなどの機能を組み込んで何千ものチャンネルが売上を倍増した、と発表した。

youtube merchbar

今回のMerchbarとのパートナーシップは、主にアーティストのコミュニティが対象だ。Merchbarには今、3万5000名のアーティストからの100万件あまりのアイテムがあり、音楽と物販を組み合わせるサービスとしては世界最大だ。Official Artist Channel（公式アーティストチャンネル）のあるYouTubeアーティストは、自分の音楽ビデオの画面の下で商品を宣伝できる。マーケティングの機会に目ざといミュージシャンのMarshmello（マシュメロ）は、早くもMerchbarとYouTube専用のサッカーユニフォームを作った。

この前の物販機能と同じく、Merchbarの商品棚も映像の下に表示される。ユーザーはそこからクリックしてアーティスト自身のMerchbarサイトへ行くこともできる。売れたら、例によってYouTubeが小額の手数料を取る。MerchbarとYouTubeとの契約内容は公表されていない。

今回のローンチのタイミングは、GoogleがYouTube Musicに力を入れ始めた時期と一致する。同時期にライバルのSpotifyやApple Musicは音楽とビデオの両方を提供し、ライブやリミックスの中にはよそで聴けないものもある。最近GoogleがYouTube MusicをAndroidのデフォルトの音楽アプリにしたのも、その注力の一環だ。

米国内に品物を配送できるMerchbarのストアのあるアーチストは、YouTube Studioからその商品棚を登録しセットアップできる。米国以外の国にも、徐々に展開していく予定だ。

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（翻訳：iwatani、a.k.a. hiwa）

新しいクリエーター・マーケット、Patreonが急成長――有料メンバー100万、アーティスト5万

ファンが自分の好きなアーティストに直接支払いをするというPatreonの新しいアイディアはホッケースティック型の急成長を生んでいる。PatreonがTechCrunchに述べたところによれば、この1年で月間アクティブ・ユーザー数は倍増し100万人に達した。またアクティブなアーティスト数も5万人を数えたという。

予測によれば2017年には通年換算で1億5000万ドルをアーティストに支払えるものとみられる。Patreaonの手数料は5%なので売上に換算すると750万ドルとなる計算だ。2014年から現在までの支払い額のトータルは1億ドルだ。

Patreonのアーティストはビデオグラファー、ミュージシャン、ライター、イラストレーター、アニメーター、ポッドキャスター、ゲームメーカーなど多彩だ。次に述べるように他のアートのマーケットプレイスの運営にさまざまな制限があるのに比べて、Patreonのクリエーターは比較的安定した支払いを受けることが可能となっている。

YouTubeのビデオグラファー、PewDiePie〔人種的差別的発言をしたなど〕のスキャンダルで広告主は問題のあるコンテンツに広告が掲載される危険性を警戒するようになった。YouTubeは一部のチャンネルから広告を引き上げるなどの対策を取っている。YouTubeのスター側からいえばこれは収入のダウンを意味する。 Vineはビデオ共有を中止した。Snapchatはクリエーターを無視している。広告収入を分配せずこのプラットフォームでのマネタイズを認めないこと、また Instagramの猛攻もあってSnapchatのページビューは減少している。

Instagramは広告収入を分配しないが、Facebookはビデオクリップに広告を挿入する場合一部のビデオ制作者に対し収入の55%を分配するシステムを取り入れた。ただしまだ小規模だ。広告収入の分配は再生1回ごとに0.10ドルから0.0005ドルと少額であり、クリエーターの生活を支えるためには膨大な視聴回数を必要とする。

しかしPatreonのメンバーは月5ドルを好きなクリエーターに支払う。つまりクリエーターにとっては広告モデルと比較してファン1人当たり50倍から1万倍も有利だ。クリエーターはビデオクリップ、イラスト、コミックなどの作品を毎月発表する。またプレミアムを支払うファンに対してはサイトの閲覧などさまざまな特権を提供する。2016年には35人のクリエーターが15万ドル以上の収入を得たという。また2万5000ドル以上の収入があったクリエーターは数千に上る。

Patreon自身は4700万ドルのベンチャー資金を調達している。これには2016年1月にThrive Capitalがリードした3000万ドルのシリーズBラウンドが含まれる。 【略】

広告モデルでないことが幸いして、Patreonはサポートするコンテンツに関してかなりの自由がきく。ポルノグラフィー的作品も許容されているが、この表現の自由を広く認める態度は明らかに問題のあるコンテンツも掲載されることになり、批判も起きている。PatreonのビジネスはSteadyのようなライバルより優位にある。またKickstarterやIndiegogoといった大きなクラウドファンディング組織では基本的に映画作品などの一発勝負のプロジェクトが中心となるため、Patreonが脅かされることはないようだ。

結局インターネット上のコンテンツ制作におけるトレンドの変化がPatreonに対する追い風となっている。

ネット上の大規模なコンテンツ配布はアーティストとファンの関係を分断した。過激だったりニッチだったりするため、一部のクリエーターのコンテンツは映画、テレビ、ラジオ、新聞などのメインストリーム・メディアでは決して配信されない。さまざまなオンライン・ツールの進化はクリエーターがスタジオ、レーベル、出版社などの傘下に入らずにコンテンツを制作できる道を開いた。一方で熱心なファンは作品を直接購入することによってクリエーターの生活を支えたいと考えるようになった。

ファン、クリエーターの人数が増えるごとにPatreonのネットワーク効果は増大する。クリエーターが増えれば好みのジャンルのアートを発見することが容易になり、ファンが増えればクリエーターがこのプラットフォームを利用するメリットが増える。こうしたメカニズムがPatreonにキュレーションメディアとしてのパワーを与えている。5%という低額の手数料であっても規模が拡大すれば、他のチャンネルから拒否されたクリエーターとファンを結びつける安定したチャンネルとして有利なビジネスの運営が可能になるわけだ。

[画像：: Ben Adams via Patreon homepage]

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（翻訳：滑川海彦@Facebook Google+）