スウェーデンのスタートアップJetsonが1人乗りeVTOL機「Jetson One」正式発表、2022年の生産予定数はすでに完売

スウェーデンのスタートアップJetsonが1人乗りeVTOL機「Jetson One」正式発表、2022年の生産予定数はすでに完売

Jetson AB

スウェーデンのスタートアップJetsonが、1人乗りのeVTOL「Jetson One」を発表しました。2018年にプロトタイプによる飛行テストを成功させており、市販バージョンはすでに2022年の生産予定数である12機を完売。現在は2023年生産分となる5機の予約注文を受け付けており、生地執筆時点で残り枠は3機になっています。

空飛ぶ車やエアタクシーなどいくつかの呼び方があるeVTOL業界はすでに150社以上がひしめいているとされますが、そのほとんどはいまだ市販できる段階に至っていません。しかしJetsonは今回の発表でOneを顧客に提供する準備ができていることをアピールしています。

Jetson Oneはアルミフレームで構成される1人乗りのeVTOL機で、大容量のリチウムイオン電池を搭載しつつ機体重量を86kgに抑えています。

純粋に楽しむことを目的とした機体で、その飛行性能は最高速度63mph(約102km/h)を出すことが可能。4本のアームに8つのプロップ(プロペラ)を備えており、合計88kwのピークパワーで浮上します。なお、Jetsonの説明によれば、仮にモーターが何らかのトラブルで1つ停止しても、安全に飛行できるとのこと。

スウェーデンのスタートアップJetsonが1人乗りeVTOL機「Jetson One」正式発表、2022年の生産予定数はすでに完売

Jetson AB

操縦は左右のレバーで行い、右レバー手前にはおそらくスマートフォンを利用したダッシュパネルで最小限の情報を表示しています。

情報表示がスマートフォンというところには一抹の不安を覚えなくもありませんが、機体に搭載されるフライトコンピューターはトリプルリダンダント、つまり3重冗長構成になっており、たとえばパイロットがスティックから手を離してしまってもその場にホバリングしたり、もしくは自動的に着陸することが可能。LiDARによる地形把握・障害物回避機能を備え、トラブルを未然に防止するようになっています。最悪、ある程度の高度から落下するような事態になっても迅速に展開する緊急着陸用パラシュートが搭載されています。

機体サイズは2845×2400×1030mmですが、動画を見ればわかるとおり非常にコンパクトで、使用しないときはプロップアームを折りたたんでその幅を90cmにまで縮めることができ、実質バイクとそれほど変わらないぐらいの大きさになるとのこと。したがって保管場所や可搬性の点でも便利になっています。

紹介動画では、周囲に何もない荒野をすいーーーっと飛ぶJetson Oneが映し出されており、観ていて非常に楽しそうに思えます。現実問題としてこの機体を飛ばせる場所は非常に限られることでしょうが、もし操縦が簡単で誰でも操縦できるような代物であれば、一度試乗してみたい気もします。

Jetson Oneは50%組み立て済みの自作キットとして提供され、おそらくこれを飛ばそうとする人は自家用操縦士のライセンスが必要になるはず。またオプションでプロップガードが用意されるでしょうが、万が一の墜落の際は何の保護にもならないであろうことは覚悟が必要かもしれません。また飛行時間は15分しかないため、はるばる飛ばせる場所まで出かけても、20~30分後には帰り支度をすることになるでしょう。

それでも、安全な場所で安全に飛行を楽しみたい人のであれば、Jetosonは9万2000ドル(約1045万円)で予約注文を受け付けているとのこと。手付金は2万2000ドル。購入費用と必要なライセンス、法規制、広大な土地など条件を満たした環境があるならば、来年、再来年には自宅のガレージに自家用eVTOLを置ける時代がやってきます。

(Source:Jetson(Instagram)。Via ElectrekEngadget日本版より転載)

投稿者:

TechCrunch Japan

TechCrunchは2005年にシリコンバレーでスタートし、スタートアップ企業の紹介やインターネットの新しいプロダクトのレビュー、そして業界の重要なニュースを扱うテクノロジーメディアとして成長してきました。現在、米国を始め、欧州、アジア地域のテクノロジー業界の話題をカバーしています。そして、米国では2010年9月に世界的なオンラインメディア企業のAOLの傘下となりその運営が続けられています。 日本では2006年6月から翻訳版となるTechCrunch Japanが産声を上げてスタートしています。その後、日本でのオリジナル記事の投稿やイベントなどを開催しています。なお、TechCrunch Japanも2011年4月1日より米国と同様に米AOLの日本法人AOLオンライン・ジャパンにより運営されています。