500 Startupsがデモデーを開催、TechCrunchお気に入りの16社はこれだ

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500 Startupsの18回目となるデモデーがサンフランシスコで開催された。金融テクノロジーから通話カンファレンスの改善まで幅広いジャンルのスタートアップがデモを行った。

500 StartupsはTechstarsやY Combinatorといったアクセラレーターと競合している。彼らが成功するためにはアクセラレータークラスからヒット企業を生み出す必要がある。500 Startupsはこれまでいくつか成功例を上げてきた。クラウドベースのコールセンター・ソフトウェアTalkdeskが最も成功したスタートアップだが、今回もまた多様なスタートアップがローンチしている。

500 Startupsの18番目のバッチからTechCrunchお気に入りのスタートアップをいくつか選んだ。

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SureBids

SureBidsはアフリカのギフトカード市場を伸ばしたい考えだ。SureBidsは食料品を買ったり、モバイル通信費や光熱費の支払いなどに使えるギフトカードを贈るためのサービスだ。

SureBidsはすでにSamsungやJumiaといった数社のパートナーと協力している。SureBidsはJumiaから派生した会社だ。SureBidsは3つの都市でサービスを展開している。大手テクノロジー企業にとってアフリカの経済圏は大きなビジネスチャンスになりつつある。ギフトカードという手法は、ブランドの認知度を高めたり、アフリカ大陸でカスタマーを獲得したりすることにも活用できる。

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Squadle

Squadleはレストランのオーナーがオペレーションを管理するためとコンプライアンスに準拠するための2つのソリューションを提供している。Squadleはワイヤレスな温度計を制作していて、リアルタイムでデータを収集することができる。また、オーナーは昔ながらの紙の書類に記入せずとも、「チェックリスト」端末から毎日のオペレーションの状況をタブレットで確認することができる。Squadleはすでにレストラン大手チェーン50社のうち8社と協力していて、4.5兆ドル市場の問題を解決しようと計画している。

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OnFarm
7名チームのOnFarmは農家がより多くの農作物を生産し、世界的な需要に対応するためのアグテックプラットフォームを提供する。Ocrean SprayやAnheuser Buschといった企業はOnFarmを使ってデータ管理を行っている。OnFarmのソフトウェアは広く普及しているリアルタイムの農業ドローンのデータを素早く取り込むことで、タイムリーな管理ができることが特徴だ。OnFarmはこれまでに月3万ドルの定期的な収益を獲得した。このプラットフォームは、農家が持つ様々なプラットフォームのデータを1つのミニマムなソリューションに統合することを目指す。

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Voxeet
通話カンファレンスは最悪だ。本当に。これを直せる人がいたら、何かおごってあげてもいいくらいだ。

Voxeetはこの分野に挑戦する。Voxeetでは通話相手を「動かす」ことができる。ユーザーアイコンを動かすと、それぞれの通話音声が出る方角や音量を調整することができる。例えば、通話している一人を画面の右側に移動させると、その人の音声はヘッドフォンの右側から聞こえるようになる。

Voxeetの目標は音声カンファレンスで通話を阻害する要素を減らし、カンファレンスの混乱をなくすことだ。また、カンファレンス参加者の中で大音量の人がいても、大声を張り上げずとも音量を小さくすることができるようになる。

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HeavyConnect
HeavyConnectは2016年のアグテックトレンドに乗るサービスで、法規制、コンプライアンス、オンラインの配送管理といったことにデジタル時代の光を当てる。Dole、Drsicoll、Grenn GiantはHeavyConnectを導入し、協力的なワークフローの実現や従業員管理の効率化に用いている。HeavyConnectのファウンダーであるPatrick ZelayaはJohn Deereで9年間セールスを担当していた。彼は農家が机で作業する時間を減らし、農場にいる時間を長く確保できるようにしたいと考えている。

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BeaconsInSpace
BeaconsInSpaceは、ビーコンを使って広告を打たずとも開発者がアプリをマネタイズできるサービスを構築する。ハードウェア所有者がオンラインに登録したビーコンでアプリはBeaconsInSpaceに直接つなぎ、ユーザーが移動したトラフィックデータをマネタイズすることができる。

リターゲティングキャンペーンを行うビジネスなどがこれらのデータを購入する。全てのデータは匿名化している。これはアプリユーザーにとって重要なことだ。この革新的なモデルでBeaconsInSpaceのデータセットは週次90%以上増加しているという。例えば小売店の場合、カスタマーが買い物している特定の通路まで詳細な情報を取得することができる。

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Siren Care

Siren Careは布に糸状のセンサーを組み込むことで、着用者の体調や異変などを検知する。Siren Careは従来の製造方法で、センサーを糸に組み込むことができるという。テキスタイル工場と提携できれば、彼らが成功する可能性は高まるだろう。

今の所、Siren Careは糖尿病患者のために体温検知ができる靴下を手がけている。彼らの目標は、痛みは伴わないが重症化する危険性のある病などを検知してトラックできる製品開発を目指している。

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Outsite
シリコンバレーに住んで、シェアスペースから働くことにはメリットがある。投資家コミュニティーのど真ん中にいるし、大企業もすぐそばにある。人材を探するのにも便利だ。

しかし、シリコンバレーでコワークや住居をシェアしている人たちはそれと同じ価格で、サンタクルーズのビーチ近くに部屋を借りることができる。確かに地理的なメリットはなくなるが、Outsiteは狭苦しいシリコンバレーに似たコミュニティーをそこで構築しようとしている。

また、このサービスには別の可能性もある。社員旅行先としての提案だ。

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Arthur Health
Arthur Healthは、薬局のためのIoTソリューションを提供するだけでなく、将来的には薬局になることを目指している。薬品業界は一般の人の健康や安全性に大きな影響があるにも関わらず、未だに古びたテクノロジーを使っているとArthur Healthは指摘する。Arthur Healthの低価格でスマートな薬を入れるボトルは、錠剤の量をトラックしたり、リマインダーを通知したりことができ、市場での普及を目指している。

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INZMO
家具や高価なデバイスに賃貸者保険をかける場合、大抵は銀行に行く必要があるだろう。INZMOは、スマホユーザーと保険会社の間をつなぎ、手間を軽減するサービスだ。

ユーザーが所有するものが増えても保険をかけることができる。コンピューター、デバイス、バイク、旅行保険まで対応するという。ユーザーは保険パッケージを選択し、保険をかけたい資産の写真を撮影する。カード情報を登録しておくことで、継続的に保険をかけておくことができる。

これを実現するには多くのハードルがある。例えば詐欺を防止する対策が求められるし、サービスを拡大する時に法規制の壁もあるだろう。しかし、アプリで自分の所有物に保険をかけるというのは良いアイデアのように思う。

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Infraspeak

製造業における故障などの問題が起きると、倉庫や工場のオーナーにとって高額なコストとなる。InfraspeakはNFCタップ(ピンチのようなもの)で、工場で働く人が問題を検知することができるツールを構築している。それらの情報は工場のマネジメント層に送られ、インフラの状態を検知し、維持するのに役立てることができる。

InfraspeakはIoT端末を拡大することを考えている。倉庫や工場のインフラをオンラインに持っていくことを計画しているが、セキュリティー対策が重要な課題となるだろう。

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WhereFor
オンラインには数多の旅行代理店が存在するにも関わらず、ホテルの部屋や航空券の予約には未だに多くの手間がかかる。ExpediaやKayakはカスタマーの手間をいくらか楽にはしているが、そのプロセスは透明性に欠け、何十回もクリックしなければ予約できない。会社が指定する旅行ポータルしか使用できないビジネス出張者はさらに最悪な状況だ。

WhereForは法人と従業員を苛立たせていた問題を解決する。WhereForでは、会議の予定を入れるだけで、パーソナルアシスタントが会社の出張ポリシーにも合う出張予定を立てる。既存のTravelportやSabreといったb2bサービスは目的地に到着することに最適化しているが、価格を優先に考慮しているのではない。WhereForはすでに110万ドルを調達している。

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Croissant

WeWorkのようなコワーキング企業や場所はたくさんある。しかし、フリーランサーで作業場所を少しだけ借りたい場合や毎回違う場所で働きたいと考えている人向けのサービスは少ない。

Croissantはその問題を解決しようとしている。Croissantはコワーキングスペースが余った場所を貸し出すことができるマーケットプレイスだ。Croissantはすでに4つの都市の50のコワーキングとパートナーシップを組んでいる。他の会社のサービスに便乗している形だが、これはHotelTonightのように、空いている場所をできる限り貸し出す良い方法になるかもしれない。

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Datatron
DatatronはAIの波に乗り、企業向けの需要予測を提供する。需要予測には最大24時間かかる場合もある。あまりのデータの量にインフラが追いつかないからだ。Datatronは、100倍の速度改善を実現したリアルタイムモデリングで企業の収益を10%以上向上できるという。Datatronは、グローバル展開している複数の企業と話を進めているそうだ。

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Andromium
スマホのOSは、限られた小さな画面スペースの中を動かすことに最適化されているが、Andromiumはさらに私たちが持っている端末の力を解放したいと考えている。信じられないかもしれないが、現在店頭に並んでいるAndroidスマホは、ほんの数年前のほとんどのラップトップより強力なものになっている。

Andromiumのソリューションは、デスクトップユーザーには馴染み深いマルチウィンドウ・アプリケーションをモバイル端末で使用できるようにする。Andromiumは8月からすでに350万ドルを売上げているが、彼らのターゲットはAndroidのスマホユーザーに限られている。

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Melodics

Seratoの前CEOであるSam GribbenはMelodicsで、誰もが楽器演奏を学べるようにしたい考えだ。オンラインの音楽レッスンは新しいアイデアではないが、Gribbenは人の習慣に基づくアプローチを採用し、DJ Jazzy Jeffなどのアーティストが登場することで、ユーザーが楽器を学ぶのを楽しめるようにしている。Melodicsは定常的な収益を2万ドルを得ていて、戦略パートナーの開拓を進めている。

[原文へ]

(翻訳:Nozomi Okuma /Website

投稿者:

TechCrunch Japan

TechCrunchは2005年にシリコンバレーでスタートし、スタートアップ企業の紹介やインターネットの新しいプロダクトのレビュー、そして業界の重要なニュースを扱うテクノロジーメディアとして成長してきました。現在、米国を始め、欧州、アジア地域のテクノロジー業界の話題をカバーしています。そして、米国では2010年9月に世界的なオンラインメディア企業のAOLの傘下となりその運営が続けられています。 日本では2006年6月から翻訳版となるTechCrunch Japanが産声を上げてスタートしています。その後、日本でのオリジナル記事の投稿やイベントなどを開催しています。なお、TechCrunch Japanも2011年4月1日より米国と同様に米AOLの日本法人AOLオンライン・ジャパンにより運営されています。