eコマースのエコシステムでますます高まるコンテンツのニーズを満たすことを目指すスタートアップSoonaは、Union Square Venturesが主導するシリーズAラウンドで1020万ドル（約11億1000万円）を調達したと発表した。
2019年にSoonaについての記事を書いたとき、同社のモデルは、24時間以内に動画や写真を提供できる撮影の演出に焦点を当てていた。このスタートアップは現在もオースティン、デンバー、ミネアポリスで撮影スタジオを運営しているが、共同創業者兼CEOのLiz Giorgi（リズ・ジョルジ）氏によると、パンデミックの間に、Soonaは完全なバーチャル / リモートモデルにシフトしたという。顧客はSoonaに商品を郵送し、その後、リモートで撮影の様子を見てすぐにフィードバックを提供し、実際に欲しい写真（各39ドル、約4200円）やビデオクリップ（各93ドル、約1万円）に対してのみ料金を支払うというものだ。
場合によっては、スタジオが必要ないこともある。ジョルジ氏によると、Soonaのフォトグラファーと撮影クルーの30％は自宅で仕事をしているという。
Soonaは現在、Lola Tampons、The Sill、Wild Earthなど、4000社以上の顧客と取引しており、2020年の収益は400％増加した。ジョルジ氏は、より大規模な対面での撮影が可能になったとしても、多くの顧客にとってこのアプローチは理に適っている、と語る。
「オンラインで販売する商品でビジュアルを必要としないものはありませんが、すべてのビジュアルが1日がかりの大規模な撮影を必要とするわけではありません」と同氏はいう。
画像クレジット：Soona
ジョルジ氏は、Soonaのアプローチが「新しいレベルのスケーラビリティ」をもたらしたと考えている。彼女は次のように付け加えた。「Soonaのスタッフはみな、リモート撮影は効果的だと信じています。効率的なだけでなく、ブランドマネージャーをマイアミから飛行機に乗せて、ニューヨークの倉庫で1日過ごさせる必要がなくなり、よほど楽ですからね。（従来の方式は）コストが高いだけでなく、参加者全員にとって時間がかかり、疲れるプロセスでした」。
今回の資金調達は、120万ドル（約1億3000万円）のシードラウンドに続くものだ。ジョルジ氏は、今回のシリーズAによって、Soonaはより多くのコラボレーションツールを備えたサブスクリプション製品を開発し、どのような種類のビジュアルコンテンツが最も効果的かについてのデータを増やすことができるという。
「eコマースのビジュアル・エコシステムを初めから終わりまで支配するチャンスがあります」と同氏は語る。
またジョルジ氏は、投資家にセクシャルハラスメントや差別の苦情に直面したことがあるかどうか開示することを義務づける「candor clause（率直条項）」をSoonaが引き続き採用していることも指摘した。この条項は現在、人種差別、身障者差別、反LGBTQ差別をめぐる苦情にも拡大されている。
「これはある意味、トラブルメーカーの関与を防ぐためのゲートですが【略】投資家と創業者とのより深い結びつきを促すものです」とジョルジ氏は語った。「これにより私たちは、自分たちの価値観や、世界の見方について話し合うことができます。資本やキャップテーブルについて多くのことを語るのと同時に、平等や正義についても話し合えるわけです」。
カテゴリー：ネットサービス
タグ：Soona、eコマース、資金調達、写真、写真編集、動画撮影
画像クレジット：Soona
［原文へ］
（文：Anthony Ha、翻訳：Aya Nakazato）
